福島第１原発の吉田昌郎前所長の「自殺」情報、第４号機「燃料プール
【小沢一郎元代表にごく近い筋からの極秘情報が入ってきた。小沢一郎元代表が次期代表選挙に向けて、「重大決意を固めた」という。・・・ 検察官役の弁護士３人が
仙谷に煽動されて控訴したという事実をつかんだのが、「重大決意を固めた」ことの
最大の理由だ。】
【】 福島第１原発の吉田昌郎前所長の「自殺」情報、第４号機「燃料プール」の崩壊危機説が流れている
◆東京電力は、すっかり信用も信頼も失っている。それは、一言で言えば、「隠蔽体質」が禍している。何でもかんでも隠そうとするからだ。これに輪をかけているのが、菅以来、
野田の下での枝野の隠蔽体質はひどい。
最近では、福島第１原発の吉田昌郎前所長の「自殺」情報が流れているのに、何の説明もしようとしていない。 「万死に値する」という遺書を残しているという。 東大病院に食道がんで入院していたと言われてきた。 福島第１原発１号機〜４号機にかかわる「核兵器疑惑」などの国家機密のすべてを自らの腹に飲み込んでこの世を去ったのか？
この情報は、東電関係の工事現場では、口から口へと伝えられている。
◆福島第１原発大事故について、原子力安全・保安院の中村幸一郎審議官が、福島第１原発大事故の翌日、３月１２日記者会見のときから、「１号機で核燃料の一部が溶け出したとみている」と炉心溶融について発言していた。
だが、経産省幹部によると、「菅と枝野は、中村審議官 が国民に不安を与えたと問題視し、『もう会見させるな』と指示し、さらに、菅は、審議官の更迭を命じた」という。
このため、保安院の会見に中村審議官は登場しなくなった。 松永和夫事務次官は、中村審議官を西山英彦審議官と交代させた。 以後、広報を担当した西山審議官は「炉心溶融」という言葉を使わず、「炉心の毀損」と曖昧模糊とした表現に変わった。
事故の２か月後の５月になって東電は、ようやく「メルトダウンしたとみられる」という解析結果を正式に認め、発表の遅れが問題視された。
事故のレベルについても、当時の枝野は、約１か月にもわたって「レベル５」とウソ発表していた。 その後、旧ソ連のチェルノブイリ級の最悪「レベル７」と修正していた。
朝日デジタルが5月17日、「経産前事務次官、責任逃れ発言繰り返す 原発国会事故調」という見出しをつけて、以下のように配信した。
「福島第一原発事故を検証する『国会事故調査委員会』（黒川清委員長）は１６日、経済産業省の松永前事務次官を参考人招致した。 松永氏は『多くの方が苦しい環境で暮らし続けていることに申し訳ない気持ちでいっぱいだ』と陳謝したが、自らの責任を避ける発言が目立った。 松永氏は原子力安全・保安院長などを経て、２０１０年から１１年８月まで経産次官を務めた。 事故後は経産省の事務方トップとして対応にあたった。
この日の事故調での質疑に対し、事故直後に設定した避難区域について『保安院に任せて、という気持ちだった』と説明。 昨年夏の計画停電で混乱を招いたことを追及されると『内閣に計画停電のための組織を作った。私は一員ではなかった』と自らの関与を否定。
昨年６月、当時の海江田経産相が原発の『安全宣言』をした判断についても、『私が中心的な役割を果たしたわけではない』と言い切った。 責任逃れの答弁が続いたことに、黒川委員長は終了後の記者会見で『責任者として適切だったか、判断が正しかったかという疑問がぬぐえない』と批判した」 ◆福島原発4号機のむき出しになっている「燃料プール」の崩壊が、危ぶまれているという。
しかるに、東電は、詳しい情報、説明をしようとしないのである。
これでは、国民は安心して暮すことはできず、不信感は高まるばかりである。
Ｊｃａｓｔが5月１６ 日午前10時3分、「「いま一番怖い福島原発4号機―むき出し燃料プール崩壊なら首都壊滅」とい見出しをつけて、以下のように報じている。
「なにやら福島第一原発の事故原子炉はこのところ落ち着いているようなことになっているが、実態は4号機の危険はむしろ高まっているのだという。 米国の著名な原子力技術者アーニー・ガンダーセン氏はこう警告しているのだ。
『私は大変危険な状態にあると考えています。地震と津波、さらに隣の3号機の爆発で4号機建屋の外壁は吹き飛び、鉄筋が剥き出しになっています。
日本政府と東電はこのことを正しく認識していない。 放射能が飛散すれば、その範囲は首都圏まで及び、４０００万人以上の人が避難しなければならない。人類史上、最悪の事態になる』」
日の「板垣英憲情報局」
小沢一郎元代表が、「重大決意を固めた」という
◆〔特別情報?〕
小沢一郎元代表にごく近い筋からの極秘情報が入ってきた。小沢一郎元代表が次期代表選挙に向けて、「重大決意を固めた」という。
東京地裁が「暗黒人民裁判」で「無罪判決」を下したにもかかわらず、検察官役の弁護士３人が、東京高裁に控訴したことが検察審査会法の予定していない違法な手続きであるという疑義があるうえに、検察官役の弁護士３人が仙谷に煽動されて控訴したという事実をつかんだのが、「重大決意を固めた」ことの最大の理由だ。
裁判を政治的に悪用している仙谷度重なる「いやがらせ」を許しておけないからでもある。小沢一郎元代表が「重大決意を固めた」ことにより、政局は水面下で、すでに大きく動き出している
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/4357acbdf35eb0d77f120f43042e783e?fm=rss
ん より
【［新自由主義］の経済・政治・社会政策と［金儲けのためな ら全てが許される］というイデオロギーと［ネオコン］の戦争至上主義を真っ向から否定し［自立と共生］社会を実現することなのです。】
【】 オランド新政権は［新自由主義］とネオコンを否定する［革命政権］！
私は2月３日付けのブログでオランド社会党候補がサルコジ大統領を破りフランス新大統領になり［新自由主義］を否定する政権になるだろうと予測しました。
【該当記事】４月のフランス大統領選挙で社会党オランド候補がサルコジ大統領
を破り社会党大統領が誕生するだろう！2012-02-03
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/7b2e5fde5bd37489eb5ea87b1a9aa170
４月のフランス大統領選挙で社会党オランド候補がサルコジ大統領を破り社会党大統領が誕生するだろう！
そしてオランド候補が２月に発表した６０の政権公約を日本語に訳して２月１５日付けの
ブログにアップしました。
【該当記事】フランス社会党オランド大統領候補の［６０の政権公約］を一つに
まとめてみました！2012-02-15
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/955386999d70bddf99fbcd1d8b9f1bd1
フランス社会党オランド大統領候補の［６０の政権公約］を一つにまとめてみました！
▲ オランド新大統領が早速実行した二つの公約！
オランドフランス新大統領は昨日（５月１７日）正式に内閣を発足させたました
が早速二つの公約を実行しています。
一つは３４人の閣僚の半分を女性としたこと。
２つ目は、大統領、首相以下全閣僚の報酬を３０％削減したことです。
以下はサルコジ政権下の閣僚月額報酬額と３０％削減したオランド政権閣僚の月
額報酬額です。（１euro=100\で計算)
大統領 2,1300 euros (213万円/月） → 14,850 euros（148.5万円/月）
首相 2,1300 euros（213万円/月） → 14,850 euros （148.5万円/月）
閣僚 14,200 euros（142万円/月） → 9,900 euros（99万円/月）
オランド政権の閣僚の月額報酬額は30%削減されて99万円ですので１２ヶ月の年間報酬額は
1188万です。 それにしても日本の国会議員の年間報酬額は4400万円で、フランスの閣僚の４倍にもなるというのは余りにも非常識で高すぎます。 野田は消費税増税を主張する前に、自分を含めた全閣僚と全国会議員の年収を欧米先進国並に700-800万円に引き下げるべきなのです。
【該当記事】社会格差の是正はまず国会議員と公務員のバカ高い年収を日本人労
働者平均年収３９０万まで下げること！
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/f17bc7da013afc47acf449c504dc3e15
社会格差の是正はまず国会議員と公務員のバカ高い年収を日本人労働者平均年収３９０万まで下げること！
▲ オランド新政権は［新自由主義］とネオコンを否定する革命政権！
オランド大統領はIMFやEUが策定した財政緊縮路線に異議を唱え財政出動による
経済成長で雇用を確保しようとしています。 しかし彼が本当に目指 しているのは、過去４０年間にわたって世界各国に導入され貧富の差を極限まで拡大させた
［新自由主義］の経済・政治・社会政策と［金儲けのためな ら全てが許される］というイデオロギーと［ネオコン］の戦争至上主義を真っ向から否定し［自立と共生］社会を実現することなのです。
以下はオランド新政権が公約した１０の［革命的な基本政策］です。
【該当記事】フランス社会党オランド大統領候補の［１０の画期的な政策］
2012-02-08
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/0466b0bf30d04b1d5d5e20062574ee39
フランス社会党オランド大統領候補の［１０の画期的な政策］
? 財政危機を消費税増ではなく富裕層や大企業への課税強化で突破する
? 失業者や若者や身障者などの社会的弱者を対し就職や教育や職業訓練や住宅
や社会保障などで優遇する
? 大企業よりも中小零細企業の発展を優先する
法人税を税率を大企業３５％、中小企業３０％、零細企業１５％に分ける
? 銀行やヘッジファンドの［投機行為］を規制し［実体経済］を［投機マ
ネー］から守る
・銀行の［投機行為］を規制し［実体経済］に役立たせる
・投機取引に課税する
・銀行の利益に１５％課税する
・銀行のタックスヘイブンでの営業禁止 ・消費者金融を規制する
・米英の３大民間格付け会社に代えて公正中立な公的格付け機関を新たに設
ける
? 脱原発と再生エネルギーの開発
電気の原子力発電依存度を２０２５年までに現在の７５％から５０％に低下
させる
? アフガニスタンからフランス軍を即時に撤退させる
? 同性愛者の結婚と養子縁組を許可する
? 外国人居住者に地方参政権を与える
? 住宅建設を促進させるために国有地を地方自治体に無償で譲渡する
５年間で一般大衆や学生向けの住宅を２５０万戸建設する
? 厳格な条件を満たした場合尊厳死を認める
（終わり）
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/a4982a03c29bfd09b783759ef7c4a9be?fm=rss さん より
【蒋介石が悲鳴を上げるほど荒稼ぎしていてやめられなかったからだ。
日本が国連を脱退した本当の理由は満州事変ではない。 良質な麻薬が栽培できる熱河省に関東軍が侵攻したからである。 まさに熱河省に関東軍が入るというタイミングで、
昭和天皇が国連脱退の命令を出している。】
【】 次なる戦争が用意されている 日本を守るのに、右も左もない
私は鬼塚氏の著書を読んで何が驚愕したかといって、
「戦争は仕組まれて起こる八百長である」ことを知ったことだ。
橋下徹が首相に就任して戦争を起こすとしたら、
それはすでに作戦の細部まで出来上がっているということである。
それを予告するような日中戦争の具体的なシュミレーションが、コンビニの書棚に並んでいる。 統合幕僚学校長、航空総隊司令官、航空幕僚長を歴任した、
田母神俊雄によるものである。
彼は０８年民間の懸賞論文に応募した論文が物議をかもして、幕僚長を更迭され、航空幕僚監部付となっている。 「論文の内容が政府見解と違うから」という理由によるものだが、
しかし時の相麻生首相は、
「内容の当否については別問題だ」という含みを残している。
つまり建前とは違うけど、本音はその通りだといいたいらしい。
冒頭、田母神論文は、日中戦争の元凶を蒋介石のせいにしている。
彼が和平を潰してきたからだと責任転嫁している。
実は逆である。 日本側がことごとく和平工作を潰してきたのだ。
蒋介石がとても飲めない条項を入れたり、傀儡政権を立てて取引したり、
日本はありとあらゆる手を使って和平しない努力を惜しまなかった。
和平工作をしようとするものは諜報組織に始末されていた。
なぜか？ 日中戦争の本質が麻薬戦争だからである。
蒋介石が悲鳴を上げるほど荒稼ぎしていてやめられなかったからだ。
日本が国連を脱退した本当の理由は満州事変ではない。
良質な麻薬が栽培できる熱河省に関東軍が侵攻したからである。
まさに熱河省に関東軍が入るというタイミングで、昭和天皇が国連脱退の命令を出している。
だから松岡洋右は火を吐くようなスピーチをぶって退場したのだ。
ベトナムの黄金の三角地帯の麻薬は実は中国産である。 周恩来はベトナム戦争をアメリカへの「お返し」と呼んでいる。 中国産の麻薬を黄金の三角地帯で密売してボロ儲けし、
アメリカ本土に空輸された麻薬がアメリカ人を麻薬漬けにする、
一石二鳥の「お返し」という意味である。
憲法を特集した『一個人』という雑誌も並んでいる。 ２０１１年民間憲法臨調の代表に就任した、櫻井よしこのスタイリッシュな全身写真付で、
彼女の改憲論が載っている。
櫻井よしこの中国批判は詭弁に満ち満ちている。
「日英同盟を中国が邪魔したから日本は破滅の道を走った」 みたいなイチャモンをつけているが事実は逆である。 日英同盟締結によって日本は戦争の犬となった。
櫻井よしこよ、
日英同盟ってそんないいものか？
そもそも明治維新は、 イギリスによって仕掛けられたアヘン戦争の悲惨さを見て、
中国の二の舞にならないために維新が起きたことになっている。
侵略国との同盟関係を結ぶということ自体、 明治維新政府の自己撞着ではないか。
明治天皇こと大室寅之佑が、 英王室からガーター勲章を授与されるのを逃げ回っていたというのは、 彼がまともな神経を持っていたことを示している。
日英同盟の締結も破棄もシナリオ通りに進行しただけである。
連中のやり方を見れば一目瞭然である。 日本を利用する目的で日英同盟が締結され、
用済みになったので破棄され、 次なる戦争のために枢軸国陣営になってもらった。
今回の役割は何か？ アメリカ崩壊が仕組まれているから、
その露払いの役回りかもしれない。
しかし田母神俊雄も櫻井よしこも、
戦争が八百長で起きていることにはただの一言も言及しない。 二人の特徴は中国に対する敵愾心をしきりに喚起し、 次なる八百長戦争に日本を突入させる苦心にある。
私は両人に訊きたい。 あなた方はどうして９条の本質に言及しないのか。
国防の必要性を説きながら、 国防を売り渡した張本人に触れないのか。
『昭和天皇は新しく誕生する軍隊に期待をかけた。 ここには「平和天皇」の姿はない。
昭和天皇はマッカーサーを動かした。 勿論、吉田茂を説得したことである。
一千名の皇居警察で「千代田城」（皇居）を守らせ、外堀をアメリカの軍隊と日本の警察に守らせることにした。 どうしてか？
昭和天皇は反朝鮮戦争の運動が盛り上がったときには、日本の永久基地化を国民の前で宣言する決心をしていたことは間違いのないことだ。そのために万全を期すことにしたのである。それが「アメリカに対する感謝の気持ちの表明」であったのだ。
ここに、かつての「朕の戦争」を指揮した元大元帥陛下の天皇が甦った。 憲法９条？宮城の精神を昭和天皇は自ら踏みにじった。
かくて警察予備隊が誕生していった。 昭和天皇は吉田茂に、警察予備隊の総隊総監の
ポストは宮内庁次官で側近の林敬三（元鳥取県知事）を任命せよと言った。
吉田茂は受けた。
日本人は知らねばならない。 朝鮮戦争が勃発して以降、日本の軍隊の実質的最高権威者は昭和天皇であったことを。 「天皇のメッセージ」の最後の文章にこのことが書かれている。「でも可能な限り米国を支援するという純粋な気持ちは確実に持っていると述べている」
「天皇はラジオ放送にかじりつき、朝鮮戦争中には終日熱中していた」と、当時の宮中人は語っている。 昭和天皇は、朝鮮半島でのこの戦争が講和条約締結と深く結びついていることを知り尽くしていた。（鬼塚英昭「二十世紀のファウスト」より）』
田母神俊雄が日中戦争のシミュレーションをしている。
双方の戦闘員と戦闘能力が検証されているが、 これを裏から仕組んでいる連中は登場しない。 朝鮮戦争はスターリンとハリマンの合作だった。
マッカーサーの作戦はイギリス諜報部を中継して、 スターリンへ筒抜けにされていた。
米軍の動きを知悉した北朝鮮軍によって、 米兵が大量殺戮されていった。
きたる日中戦争では日本兵が大量殺戮されるシナリオだろう。
福島原発事故はその暗喩である。
橋下徹の首相就任もすでに既定のシナリオである、というのがマスコミを見ると分かる。
雑誌『一個人』は憲法のほかに、
日本の神々についての特集も組んでいる。 古事記の天孫降臨を麗々しく持ち上げている。
明治維新政府のやり口の真似である。
天孫降臨とは朝鮮渡来の一族の天皇家簒奪の寓意である。 朝鮮系の神武天皇が日本古来の天皇にとってかわったのだ。
その史実を糊塗するために支配層が押し付けた似非神話である。
神武天皇以前と以後では天皇制は血統も内容もまったく別ものである。
明治維新政府は神武王朝のやり方をそっくり踏襲し、
天皇家を簒奪した一族の似非神話を国民教育の教材とした。
この詐欺が何度でも通用するところが日本の悲劇である。
橋下徹の大阪維新は明治維新の裏バージョンである。 ９条を改憲し天皇を国家元首に戴き日中戦争に突入する。 日露戦争は始まりだったが日中戦争は終わりである。
今回は裏バージョンだからである。 以上です。
http://www.asyura2.com/12/cult9/msg/513.html さん より
【嘘の情報を掲載する文を読むためにお金を払っていませんか！ ごみうりはモトモト、
アサヒの劣化がひどい読売と見間違うくらい。】
【】 全国紙の新聞を取るのを止めませんか？
先週の日曜日(５月１３日）に開催されました［日曜討論会］に［全国紙不買の会］を
主宰されているK氏が参加され［全国紙不買のすすめ］の運動を全国に広げたいと
話されました。
以下に［全国紙不買の会］のアッピール文を転載しますので情報拡散をお願い致します。
またビラのPDF画像を添付しますのでダウンロードしてプリントアウトしてお配りください。
（以下転載）
● 全国紙の、読売、朝日、毎日、日経、産経の新聞を取るのは止めません
か？［全国紙不買の会］のアピール！
いま、全国紙は政府の広報紙となって、原発事故、消費税増税、小沢裁判、など
真実を伝えず、ウソの情報を垂れ流しています。そもそも、みなさま読 者が購読料を毎月払って読んでいるのは、真実を手に入れたい為でしょう。 あるいは、しつこい新聞勧誘に仕方なくでしょうか？ 特売などの折込チラシが目的でしょうか？
原発事故では、当初からメルトダウンが公然の秘密だったのに、全国紙が掲載したのは、２ヶ月後の政府発表後です。 枝野官房長官(当時)の記者会見 の『直ちに健康に害はない』に追求もなく、追認に終始しました。
消費税増税では、６〜８割の国民が増税反対、と言われている中で、増税まっしぐらの社説で、政府に忠誠を競っています。
小沢裁判では、西松建設の合法的な政治献金を、東京地検が裏献金と勝手に思い込み、
マスコミにリークし、世間が騒ぎ出した手前、引込みが付かなく なり、陸山会の土地購入を
探し出し、水谷建設の社長に１億円の裏金を偽証させ、この１億円を土地購入の一部に充当した、と妄想ストーリを創り、結果として、売買契約の時期と登記の時期のズレ（裁判では小沢側の記載が正しいと会計学権威の大学教授が証言）しか発見出来なかった。
不正を何ひと つ発見出来なかった
東京地検は起訴を断念した。 断念した東京地検は、捏造(発言してない内容を勝手に創作)した石川議員取調報告書を検察審査 会に提出して、(強制)起訴に成功した。
今回の裁判で、悪事を働いたのは、小沢氏側でなくて、東京地検側です。 無罪判決が出た小沢氏に、ケジメとか説明責任とか、全国紙は主張していますが、
ケジメは法を犯した東京地検側が身内の犯罪の捜査起訴であり、説明責任はウソを読者に伝え続けた全国紙側にあります。
全国紙の、読売、朝日、毎日、日経、産経、の新聞を取るのは止めませんか？
もし、新聞を取りたいなら、真実を報道する東京新聞や日刊ゲンダイを。
全国紙が、読者に謝罪し、ウソを書くのを止めたら、再購読を。
☆上記の内容に関してのご意見は下記にメールください。
全国紙不買の会 zenkokusifubai@gmail.com>
（転載終わり）
▲ なぜ全国紙の部数が激減しているか？
東京新聞と日刊ゲンダイを除く全国紙は所軒並み部数を激減させ赤字経営に陥って
います。
その最大の理由はご存知のように、東京新聞と日刊ゲンダイを除く全国紙はもはや信用
されなくなったからです。 政府や官僚や財界などの世論誘導目的で
特権・利権組織の［記者クラブ］に流す［大本営発表情報］を、何の検証も何の批判もなく
そのまま垂れ流してきたからです。
真実や事実を知りたい国民は彼らの報道を信用しなくなっており購読の解約が続発する
のです。
大手マスコミに関する３件の以下のブログ記事をお読みください。
【該当記事】国民は大手マスコミの「ねつ造」による世論操作に騙されるな！
2011-08-15
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/584c254d3d870721044709c3ecedd392
国民は大手マスコミの「ねつ造」による世論操作に騙されるな！
【該当記事】大手新聞を定期購読している皆さん。真実を伝える「日刊ゲンダイ」に乗り換えましょう! 2011-02-09
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/7f9aafebb33f889b1760938bf1d090c6
大手新聞を定期購読している皆さん。真実を伝える「日刊ゲンダイ」に乗り換えましょう!
該当記事】それでもあなたは毎月３９２５円払って朝日新聞を購読しますか？
2010-04-02
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/06b6b5e1e6d1292855d391eac4b2a57c
それでもあなたは毎月３９２５円払って朝日新聞を購読しますか？
▲ 部数を激減させ赤字経営に陥っている全国紙はなぜ経営破綻しないのか？
東京新聞と日刊ゲンダイを除く全国紙は軒並み赤字経営に転落していますが、平均給与
１2００万の給料を払いながらなぜ全国紙は経営破綻しないか？
何故ならば、悪名高い日本独自の［クロスオーナシップ制度］によって全国紙は
高収益のTV局を支配下に置いており、TV局はただ同然の［電波利用料］で莫大な利益を
計上しているからです。 大株主である全国紙はTV局からの［利益配当］で経営破綻しないですんでいるのです。
【該当記事】 TV局の高収益と正社員の高給は不当に安い「電波使用料」のおかげ!
2010-11-29
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/6d0f4562486c82d4d0cc1755e222fe6e
TV局の高収益と正社員の高給は不当に安い「電波使用料」のおかげ!
以下にNHKと民間TV局の［電波利用料］と［事業収入］と［社員の平均給与］の
リストを記します。全国128局のTV局の［総事業収入］は2兆 9676億円、支払っ
た［総電波利用料］は42億4641万円、［事業収入］に対して0.14％の［電波利用
料］しかTV局は支払っていないので す。
?【NHK】 電波利用料（A）：14億8700万円
事業収入（B）：6644億円
Bに占めるAの割合：0.22％ ４０歳平均給与：１１６３万円
?【日本テレビ】 電波利用料（A）：3億7600万円
事業収入（B）：2777億円
Bに占めるAの割合：0.14％ ３５歳平均給与：１０５２万円
４５歳平均給与：１８０４万円
?【テレビ朝日】 電波利用料（A）：3億7000万円
事業収入（B）：2209億円
Bに占めるAの割合：0.17％ ３５歳平均給与：１０３３万円
４５歳平均給与：１５６３万円
?【TBS】 電波利用料（A）：3億8500万円
事業収入（B）：2727億円
Bに占めるAの割合：0.14％ ３５歳平均給与：１００９万円
４５歳平均給与：１５１９万円
?【テレビ東京】 電波利用料（A）：3億6000万円
事業収入（B）：1075億円
Bに占めるAの割合：0.33％ ３５歳平均給与：９８２万円
４５歳平均給与：１４７３万円
?【フジテレビ】 電波利用料（A）：3億5400万円
事業収入（B）：1717億円
Bに占めるAの割合：0.21％ ３５歳平均給与：１２３７万円
４５歳平均給与：１９２３万円
?【その他、地方局計】 電波利用料（A）：9億1251万円
事業収入（B）：1兆2525億円
Bに占めるAの割合：0.07％
?【全国128局計】 電波利用料（A）：42億4641万円
事業収入（B）：2兆9676億円
Bに占めるAの割合：0.14％
（終わり）
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/ee861bb680e7ef17146cc9fc5bb8d707?fm=rss さん より
【】
【】 天皇陵のいかさま
コメント欄に智象様から賛同をいただき、感謝申し上げます。
「天皇に実家に戻ってほしい」とは、どこのことを実家とおっしゃっているのか…（笑）。
私は彼らの実家は京都ではなくて、山口県の田布施町だと思うし、なんなら新羅のあった辺りにまで戻っても一向に構わない。
ところで。関連して申せば、天皇陵がこれまたデタラメなのである。
世界最大規模の仁徳天皇陵は、これまでにもしばしば、「あれは本当は仁徳天皇陵ではない」だとか「戦後すぐに実はGHQは調査に入っている」などと、語られることが多いが、真相は未だ闇の中である。
あれは実際のところ、仁徳天皇陵だという確かな証拠などない。
ほとんどの天皇陵はいかさまである。
そのことを、加治将一氏は『失われたミカドの秘紋』（祥伝社刊）で説いている。
天皇陵を完璧に比定したのは明治時代なんだそうだ。
それも実際の比定作業は、科学的でも学術的でもなくて、見た目に立派な古墳に役人が勝手に「これは○○天皇の陵」と決めただけのことだという。
天皇陵はそれまでは誰も顧みなかった。 しかし明治になって、武家社会を否定しなければならず、新時代にふさわしい天皇制を造る必要があったために「天皇陵」をでっち上げたのである。
『失われたミカドの秘紋』（92ページ）から、引用。
＊ ＊
将軍に代わって大号令をかける巨星が天皇で、天皇を中心の近代国家建設を目指したのである。 しかし江戸庶民の感覚では、将軍が山の頂きだ。 将軍の上はありえない。 もし、いるとすれば神だけである。 ならば天皇を神にしてしまわなければならない。
そこで天皇を神に変身させたのである。
先祖を神とし、明治天皇をそこにつなげたのだ。
天皇は神の子だといくら口で言っても限界がある。 目をつけたのは古墳だ。 見て分かるとおり、巨大古墳ほど神々を連想させるものはない。
かくして神武天皇はじめ、見た目立派な古墳にべたべたと菊の御紋をつけまくったのである。むろん比定作業など眼を覆うようなやっつけ仕事だ。 もっともらしい古墳を探しだしては、丸ごと洗車マシーンに突っ込んで、ピカピカに磨き上げただけで科学的な裏付けもへったくれもあったものではない。
宮内庁は明治維新というどさくさに紛れて他人の墓を不法に専有し、それは国民財産の収奪に他ならない。
（中略）
陛下と縁もゆかりもない墓と知りつつ、税金を使い続けるのは不正支出であって、確信犯である。
そして犯罪行為は、これに留まらない。
古墳は遺跡だ。 遺跡の調査を拒否し続けるのは歴史学、民俗学の破壊で、学問的損失は測りしれない。
＊ ＊
加治氏は、作中人物の口を借りて「こともあろうに他人の墓を化粧直しして天皇陵とするのは天皇家を汚すもので、神をも畏れぬ所業だ」と語っている。
宮内庁は万世一系などという大ウソを糊塗するために天皇陵をでっち上げたらしい。
だから、というわけでもないが、天皇たちの“実家”は、決して京都や奈良、大阪といった辺りである証拠はない。
仮にそうだとしても、だから尊い方々だとはならないのではないだろうか。
http://kokoroniseiun.seesaa.net/article/270485403.html さん より
【 竹下派内の小沢派と反小沢派の抗争劇は,実は冷戦後の国際環境の変化に対する日本の政治の、遅まきながらの対応だと私は見ています。】
【】 江藤淳と小沢一郎・・・江藤淳の「それでも『小沢』に期待する」を読む。
今回の小沢事件、小沢裁判を通じて、小沢一郎バッシング報道を続ける新聞やテレビ、つあり大衆を扇動する巨大マスコミにおいて、しばしば言われることは、「小沢一郎には政策がない、天下国家論がない。
小沢一郎が関心を持っているのは地位や利権をめぐる権力闘争か、カネ儲けだけだ・・・」という類のものがある。 はたして、そうなのか。
小沢一郎は権力闘争や金儲けにしか興味ない政治家なのか。 江藤淳は、「諸君！」に
発表した「それでも『小沢』に期待する」という論文で、まったく別の、反対の見解を述べている。永田町内部の権力闘争や金権問題にしか興味を示さないのは、新聞やテレビの「政治記者」や「新聞記者上がりの政治評論家」の方であって、小沢一郎ではない、と。江藤淳は、冒頭にこう書いている。
９２年の８月に、金丸信氏が自民党の副総裁辞任を表明して以降、マスコミは金丸氏の議員辞職 、竹下派内紛、皇民党への懐柔の疑惑等々について実に夥しい量の報道をしてきました。
しかし、こうした報道、ことに竹下派の内紛と称される報道の基礎にある見方は、たいへん古い。 いわゆる５５年体制下で慣行された分節化ーー本来は言語学の言葉ですが、ここでは区切る、節目をつけるというほどの意味に解していただきたいーーの域を一歩も出ていません。
江藤淳は、ここで何を言おうとしているのか。 それは新聞記者や新聞記者上がりの政治評論家の言うことは当てにならないということだ。 さらに江藤淳は、竹下派分裂騒動の渦中にある小沢一郎に触れつつ、こう書いている。
竹下派内の小沢派と反小沢派の抗争劇は,実は冷戦後の国際環境の変化に対する日本の政治の、遅まきながらの対応だと私は見ています。 つまり冷戦後の国際情勢や世界経済の現状は、従来の文節化では説明しきれないからこそ混乱ないしは混沌とわれわれの眼に映じている。 全く同様の、国内の政情も従来の分節化の枠内で
見ていたのでは,相も変わらぬ派閥抗争、猿山のボス猿争いに見えてしまう。 だが、そいう見方では事柄の本質に穿ち入ることができないのではないか。 これが夏以来の政局を観察して得た私の最初の感想です。
http://d.hatena.ne.jp/dokuhebiniki/20120518/1337295198 さん より
【お前の顔をみるとげんなりする。 早く辞めよ！ 人非人
石原よ！ 横田基地の返還要求が尖閣の前ではないのか！ もう人生を終えるにあたって
お前は吠える義務があるぞ。】
【】 「良心の最も乏しい首相を、今、我々は持っている：孫崎 享氏」 原子力・核問題
https://twitter.com/#!/magosaki_ukeru
石原・米国： 17日読売
「石原知事”小沢と手を組むなんて死んでもいや”」。
”NO(ノー)”と言える日本で対米強硬派のイメージ作ったが、多分いろいろあって今、属米。
米国の小沢氏排除を見ていれば、小沢氏と手を組むことは日本政治で”死”意味することを知っている。
だから”死んでもいや”。
原発・野田： 17日読売
「大飯原発再稼働”判断の時期は近い”…首相 」
残念ながら貴方の判断は想像がつく。
事実を認識出来ず間違った判断をした首相は数々いた。
しかし「行ってならぬこと」を解って実施する点では、貴首相は希有の存在だ。
良心の最も乏しい首相を、今、我々は持っている。
http://sun.ap.teacup.com/souun/7530.html さん より
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さん より
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さん より
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さん より
【四川地震は80秒でした。 プレート振動による地震が80秒も続くわけがありません」】
【】 四川大地震とは「核爆発」だった？
2012年05月16日 / 中国
●【独占報道】四川大地震とは「核爆発」だった？ -- 新唐人テレビ日本
【新唐人日本2012年5月1１日付ニュース】2008年5月12日の四川大地震から4年。
本部をニューヨークに置く中国キリスト教徒民主党は「5.12北川竜門山地下核爆発調査報告書」を完成させました。 著者の陸東さんは3年間の調査と研究を経て、四川大地震は、実際は地下核爆発であったとの結論にたどり着きました。
中国当局が地震の真相を隠す原因がここにあると述べます。
中国キリスト教徒民主党の陸東さんは、2009年、四川省北川県宣伝部の馮翔副部長の
自殺がきっかけで、四川大地震の調査を開始。 3年間の調査の結果、驚くべき結論にたどり着きました。
中国キリスト教徒民主党 陸東報道官
「北川は中国政治の符号となり、5.12竜門山地震を隠蔽したのは、『血債派』の頭目江沢民です。 だから、劉雲山、周永康、江沢民系の軍の頭目らは北川には行きません。
泥棒が窃盗現場に行かないのと同じで、彼らがやった事だからです」
報告書で引用した資料はすべて、メディアの報道またはネット上の情報だそうです。 多くの証拠から、四川大地震は核爆発であったことを証明できると述べます。
中国キリスト教徒民主党 陸東報道官
「地下で核実験をする時、地面の状況はどうなのか、多くの研究をしました。持続する時間など。 面白いのは、地下水素爆弾爆発、熱核爆発の地面で反応し始めてから、反応が終わるまでの時間が四川地震の時間と大体同じで、70秒から90秒なのです。 四川地震は80秒でした。 プレート振動による地震が80秒も続くわけがありません」
陸さんは、ネット上から多くの削除された資料をプリントアウトし、スキャンして保存しているそうです。 中には、馮副主任が自殺の1時間前に書いたブログの内容も含まれています。
これらは後日、ネット上で公表する予定だそうです。
中国キリスト教徒民主党 陸東報道官
「核兵器の爆発後、放射能によって様々な兆候が現れます。 山々が爆裂して、山河が流れを変え、緑が焼き焦げになり、人間や動物にも症状が現れたときは、 もう温度計で測る必要もなくなります。 最近「中国北方網」にある文章が掲載されました。 『地質災害があった場所に行くと、未だに火が立ち上り、卵を入れるとずっと熱いままだ』」
陸さんは、報告書の結論はかなり衝撃的ですが、充分な理由をもって真実であることを証明できると述べます。 2012年のこの特別な年にこの報告書を公表するのは、もっと多くの中国人に中国共産党の正体を認識してほしいからだと示します。
新唐人テレビがお伝えしました。
http://www.ntdtv.jp/ntdtv_jp/society/2012-05-11/759777982193.html
●阪神大震災、米国同時多発テロ事件、四川大地震、東日本大震災 - 国際情勢の分析と予測 2011年04月03日
米国同時多発テロ事件で、アメリカン航空１１便が最初にWTCのツインタワー北棟に激突したのは2001年9月11日8時46分である。 東日本大震災は2011年3月11日14時46分である。 この二つの日付は奇妙なほど類似している。 年はちょうど10年ずれている。
日にちは11日で同じ。月は半年、つまり6ヶ月ずれている。時間はちょうど6時間ずれている。 これはどう考えても偶然とは思えない。 そして、911事件は世界支配階層のインサイドジョブ、恐らくは世界支配階層の中の国際金融資本・イスラエル連合による犯行であった可能性が高いことを考えると、東日本大震災も同様の人為的犯行であった可能性が高くなってくると思われる。 阪神大震災は117、つまり1995年1月17日の5時46分に発生しており、11と46という数字が共通している点で地震兵器による攻撃であった可能性が高いと考えられる。1994年1月17日の米国のノースリッジ地震も地震兵器によるものだろう。
北海道新聞の記事は、東日本大震災の４０分前、震源地上空の電子の量が局地的に増えていたこと、他の幾つかの大地震でも同様の現象が起きていたことを突き止めており、いわゆるHAARPが使用された可能性を示唆している。 また、日本海溝は米軍のアクセスが容易であることから、米軍の内部に潜む国際金融資本・イスラエル連合シンパがボーリングや
核爆弾の設置などによって人工地震を起こした可能性も十分考えられる。
2008年5月12日の四川大地震も人工地震であった可能性がある。
この地震は、北京オリンピックの88日前に起きているのだ。 そして、北京オリンピックは、末広がりの八を好む中国人の嗜好に合わせて、2008年8月8日8時8分に開催されることが地震の前に決定されていた。 これはどう考えても偶然とは思えない。
ただし、東日本大震災は日本海溝、四川大地震はアルプスヒマラヤ造山帯の断層という地震地帯に発生している。 これらの地震は地震兵器がなくとも近日中に発生していた可能性が高い。 地震兵器はその地震を特定の時間に誘発することが可能なのだと思われる。
それによって、国際金融資本・イスラエル連合は、米国・日本・中国といった超大国を敵として攻撃してきたのだ。
リチャード・コシミズ氏は東日本大震災を人工地震テロと断定している。
米国で国債の債務不履行の危機が迫っていることを取り上げており、これは米国国内での国際金融資本・イスラエル連合の敗北を示唆している。 ただ、原発事故が人工地震兵器隠しのためという主張には同意しない。 原発での爆発事故やそれに続く福島県・関東地方などの放射性物質による汚染は、原発で事故がおきていることの証拠である。 今回事故が起きた原発は米国ＧＥ社製であり、その管理にはイスラエル企業が関与している。 国際金融資本・イスラエル連合は福島第一原発の津波に対する脆弱性を含めた詳細な情報を入手可能であったことだろう。 また、国際金融資本・イスラエル連合はエネルギー資源を支配すると
いう観点でも、事故による金融市場の変動で大儲けするという観点でも、今回の原発事故と深い関わりがあると思われる。 世界支配階層の内部での石油派と原子力派の対立が裏にあるのだろう。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/4326e413e8767fa208376ac63b3e6ef6
●チェルノブイリ原発事故は20秒前の直下型地震が原因？ 地震兵器による攻撃の可能性は? - 国際情勢の分析と予測 2007年08月02日
中越沖地震で損傷を受けた柏崎刈羽原発の放射能漏れが問題になっている。 現場は首都圏の北西方向であり、仮に冬の北西季節風の強い時期に地震が起きていれば首都圏が危うい所であった。 信頼性には疑問のあるソースだが、内海新聞ではかなり深刻な事態が起きている可能性を示唆している。
世界の原発事故の中で最も大規模なのは1986年のソ連のチェルノブイリ事故である。Wikipediaによると、ロシア地球物理学研究所のストラホフ前所長は、事故の約20秒前に小さな直下型の地震があり、原子炉は耐震構造ではなかったために、原子炉で爆発が起きたと主張している。 事故の20年後になってこのような報道が行われるのは、真実がやっと表に出てきたのかもしれない。 また、事故の最初の爆発の8秒前にマグネチュード2.5の直下型地震がチェルノブイリ地方で観測されているらしい。 これが原発内の爆発によるものか、あるいは偶然の地震かで専門家の意見も分かれているようだ。
原発のあるウクライナ北部は山脈のない大平原であり、地震の原因となる断層が存在するとは思えない。 また、当時のソ連はペレストロイカを掲げたゴルバチョフ大統領が登場して米ソ関係が急速に改善しており、冷戦体制が終結しつつあった。 米国でも反国際金融資本陣営と思われるレーガン大統領・ブッシュ父副大統領体制であり、国際金融資本は冷戦終結を脅威と考えていた可能性がある。 あるいは、石油ドル体制の維持を狙う国際金融資本にとっては原子力発電の普及は脅威であり、それ故に攻撃を行う必要があったのかもしれない。 もし地震兵器が存在するならば、国際金融資本がそれを用いてチェルノブイリ原発に人工
地震を仕掛けて大事故を誘発させたのではないか、という陰謀シナリオの可能性を疑ってみる必要があるのではないだろうか？
チェルノブイリ周辺の放射性物質汚染地図を見ると、チェルノブイリの北東側のベラルーシに非常に強い汚染が見られる。 この汚染は首都モスクワが放射性物質に直撃されるのを防ぐための人工降雨によってもたらされたという説がある。 確証はないが、ソ連には人工降雨の技術が存在することは佐藤優氏が著書で触れているので本当かもしれない。 この季節のチェルノブイリは西風ないし南西風が卓越風であると思われ、人工降雨を行わなければ放射性物質を含んだ空気がモスクワに達していた可能性は非常に高いだろう。
1979年の米国のスリーマイル島原発事故は放射能漏れの規模は小さいものの、炉心溶融という重大事故であった。 現場は米国の首都ワシントンから北に100km、ニューヨークから西に200kmという場所であり、卓越風の西風の時期にはニューヨーク・フィラデルフィア・ボストン等の巨大都市が直撃されていた可能性もある。 この事故では特に地震との関連性は指摘されていない様だが、何故よりによって米国の中枢部に最も近接した原発で事故が起きたのか、という謎は残る。 国際金融資本が事故に何らかの形で関係している可能性も完全には否定できないだろう。 当時のカーター民主党政権で米国外交を主導していたブレジンスキーは反国際金融資本陣営側であったのではないかと私は考えている。
ただし、米国の中枢の風上にあるスリーマイル島、ソ連の中枢の風上にあったチェルノブイリ、冬には東京の風上になる柏崎刈羽で重大な事故が起きるのは国際金融資本の攻撃ではなく単なる偶然、という見方もできないわけではないだろう。 先進工業国の中枢地域は巨大な電力需要があり、長距離の送電による損失を考えると需要地の近くに原発を建設する必要があるからだ。 結局、地震兵器が本当に存在するのかどうかという点に全てが絞られてしまう様に思われる。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/c7341d558d69674cbd9e5e4a41c62071
【私のコメント】
新唐人テレビ日本が、2008年5月12日の四川大地震が地下核爆発による人工地震であったというニュースを地震4周年の前日の5月11日に報道している。 この新唐人テレビが国際金融資本系なのかそれとも反対勢力なのかはわからないが、興味深いニュースである。
まず、地震のエネルギーは人類が製造可能な核爆弾のエネルギーを遙かに上回るので、地下核爆発が原因というのは明らかに誤りであろう。 しかし、従来の核爆弾と異なるエネルギーの大きい新型爆弾を用いるか、あるいは従来私が考えているように地震の引き金を引く形で活断層で核爆弾等を爆発させる、あるいは陰謀論者が言うようにHAARPなどを用いて遠隔地から人工地震を発生させる（私は現時点では眉唾だと思っている）と言う形態なら考え得ると思われる。 繰り返しになるが、2008年8月8日午後8時8分に北京オリンピックを開催するほど末広がりの8が好きな中国でオリンピックの88日前に大地震が起きる、それも核兵器関連施設の集中する場所で起きるというのは偶然とは思えない。
1986年のチェルノブイリ原発事故も20秒前の直下型地震が原因という仮説がある。2011年3月11日の東日本大震災・福島原発事故も恐らく地震兵器の攻撃によるものだ。
国際金融資本・イスラエル連合は1986年以降に世界各国を地震兵器などを用いて脅迫し続けてきたのではないかと私は考えている。 恐らく彼らは20世紀の寄生先であった米国を使い捨てて21世紀には日本とロシアの二カ国を乗っ取って寄生する計画だったのだろう。
それ故にロシアは人工地震によるチェルノブイリ原発事故で脅迫されて1989年以降のソ連崩壊を強いられ、日本は日航機123便事故（米軍のミサイルによる撃墜）で脅迫されてプラザ合意と異常低金利によるバブル形成と1989年以降のバブル崩壊を強いられたのだと私は妄想している。 1995年の阪神大震災も金融ビッグバンにより日本企業を乗っ取ることが目的の日本に対する地震兵器の攻撃だったと思われる。 1989年以降の日本とロシアの推移は経済面でも少子化の面でも余りに共通点が多い。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7033d635a7c0c373f4f199f0827a7725?fm=rss
さん より
【見た目だけ強気で実は対米隷属の石原と組むことはありえない。
見栄っ張りの石原は小沢氏にアメリカの下僕になっていることを見抜かれるのがいやだから、「小沢と手を組むなんて死んでもいや」と言っているに過ぎない。】
【】 「石原が国政進出なんて死んでもいや」でしょう
耄碌戦争屋の石原都知事が、小沢氏から連携を示唆されたわけでもないのに、自らテレビ番組で「小沢と手を組むなんて死んでもいや」と強弁。
小沢氏による日本再生を望む人たちにとっても、もし小沢氏が石原と手を組むようなこともであれば、小沢支持を考え直すのではないか。 それほどこの石原というレイシストは悪質である。
そもそも小沢氏が、見た目だけ強気で実は対米隷属の石原と組むことはありえない。
見栄っ張りの石原は小沢氏にアメリカの下僕になっていることを見抜かれるのがいやだから、「小沢と手を組むなんて死んでもいや」と言っているに過ぎない。
徴兵制にご執心の橋下と、尖閣を火種にしようという意志が見え見えの戦争屋が手を組んで、仮に国政で第一党を占めることにでもなれば、日本の末路は決定的。
ユダ米のご要望通りの極東戦争に巻き込まれるだろう。 そのとき、マスコミに踊らされて石原や橋下を支持した情弱Ｂ層はどう責任を取るつもりなのか。
亀井さんにも「目を覚ませ」と言いたい。
石原知事「小沢と手を組むなんて死んでもいや」
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20120517-OYT1T00198.htm?from=top
東京都の石原慎太郎知事は１６日夜のＢＳフジの番組で、新党構想で民主党の小沢一郎元代表と連携する可能性について、「小沢と手を組むなんて私は死んでもいやだな」と述べて否定した。
新党結成の道筋については「既存の国会議員を集めても第３極にはなり得ない。まっさらな人材を発掘して育てたい」と述べた。地域政党・大阪維新の会が開講した「維新政治塾」を念頭に置いた発言と見られる。
（2012年5月17日07時11分 読売ごむ ごみうり 貞操無し低層向けごろしん）
http://blog.zokkokuridatsu.com/201205/article_5.html さん より
