【ネット右翼（ドウしようも無いものが数多？いるとｋさ）＝天皇主義
【ネット右翼（ドウしようも無いものが数多？いるとｋさ）＝天皇主義者（大田竜も含む、嘘情報を見抜
いてせいぜい眺める程度でよろしい）は、フヨウよ。
「日本の民族主義者＝天皇主義者とネット右翼は、売国奴として日本の利益を「米国に売り渡し」、「米国の利権を守った」のである。」 小泉のアホもブッシュの番犬であり暴行２はん者とか？ ブッシュも小泉
などもイシキが悪すぎ、もう少しでハ●ル可能性が大とか？
2008年09月20日 北朝鮮＝ネット右翼＝米国・中国の情報工作員
サブプライム問題で欧米銀行を始め、世界中の金融市場で恐慌の足音が聞こえ始めている。この大不況を「乗り越える」最強の方法は「戦争」である。世界中で人間が殺し合えば、欧米＝イスラエルの軍事産業を中心に世界の景気が一気に回復する。銀行は軍事産業に投資する事で「失われた、サブプライムの損失補填が出来る」。 既に中国全土に押し寄せて来ている不動産不況は、北京オリンピック、万博の終了と共に、中国の全産業に波及する。四川大地震で鉄筋の入っていないマンションが、砂となって崩壊したように、中... ・・・
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/106865151.html
2009年01月18日 時代遅れの民族・国家
「オバマ新大統領の対日戦略」より続く。http://alternativereport1.seesaa.net/article/112645727.html 書物短評 ： ウルリヒ・ベック 「ナショナリズムの超克」 ＮＴＴ出版 世界中の穀物取引きの過半数以上を独占する米国カーギル社のように、世界を股にかけ活動する多国籍企業の年間販売額は、優に１つの国家の年間税収の総額を上回っている。既に、国家の時代は終わり、多国籍企業が世界の主役となっている。ミュンヘン大学教授で同大学の社会...
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/112771916.html
2008年10月23日
出版と同時に、チリ紙交換に出されなくてはならない書物
書物悪評 ： 広瀬佳一他 「ユーラシアの紛争と平和」 明石書店 数十人の大学教授が集まり執筆し、激動するユーラシア諸国の国際情勢について多くの論文を掲載している。 一読し、学ぶべき事は、何一つ無い。大学教授という職業の低脳ぶり「だけについて」学ぶ事が出来る。 米国大統領候補バラク・オバマのブレーンである戦略家ズビグニュー・ブレジンスキーは、今後、世界の中心となるのはユーラシアであると断言している。 今後、ユーラシアが金融投資、資源開発、産業発展、消費レベルの上昇、...
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http://alternativereport1.seesaa.net/article/108505001.html
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http://alternativereport1.seesaa.net/ オルタ より
2009年01月19日 日本がアメリカとの戦争に負けた本当の理由
「時代遅れの民族・国家」より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/112771916.html
書物短評 ： 陳伯達 「中国四大家族」 創元社
本書は第二次世界大戦中に執筆された。日本での出版は１９５３年。東京は、まだ戦争の傷跡が痛々しい状態であり、日本は貧乏のドン底にあった。中国は、未だ内戦状態にあり、中国共産党は政権を取っていなかった。日本国内では書物出版用の紙、インクの調達も自由にならない状況での本書の出版である。
日本が戦争を行い、泥沼に引きづり込まれて行った中国と言う国は「いったい誰が動かしていたのか」。今後、中国は、どうなるのか。
２００９年の現在にも、十分通用する、この「問いかけ」から、本書は執筆されている。
本書では詳細なデータを駆使しながら、中国経済の実態が、わずか４つの家族、蒋、宋、孔、陳の一族によって、独占支配されて来た事が実証されて行く。その「支配の手法」は、銀行業を中心とした、工場等の産業支配によって実現されていた（ｐ１１１）。ヒルファディングが、その膨大な経済学書「金融資本論」で明らかにした通りである。
この家族・親族のネットワークの積み重ねによって国家を支配する手法は、中国共産党が政権を取った２００９年現在に至るまでも「変化が無い」。蒋一族が居なくなり、李一族が台頭する等の「メンバーの入れ替わり」は存在したものの、「家族・同族支配」の原則は変化しなかった。中国は共産党が支配しているのでも、中国政府が支配しているのでもない。李一族等、わずかな少数家族によって、現在も、中国は支配されている。かつての中国首相・李鵬、台湾の李登輝・元総統、シンガポールのリークワンユー。彼等は、アジア全域・諸国を支配する「李一族」である。
したがって、中国と台湾の対立・紛争は「演劇」であり、中国の「脅威に怯える東南アジア諸国・シンガポール」という対立図式は、地球上の「どこにも存在しない」。俳優シルベスタ・スタローンの演じる、映画「ランボー」の主人公が実在し、それが米軍を動かしていると考える事が「とんでもない幻想」であるように、中国政府・共産党による支配という「物語」も幻想である。
日本は常に、こうした幻想の中に住み、現実世界では「出遅れて」来た。
この中国四大家族と結託し、第二次世界大戦中から、中国経済・産業の生命線である鉄鋼・セメント製造、鉄道建設を牛耳って来たのが米国企業である（ｐ１１１、ｐ１４３）。
日本が戦争により「陣地取り合戦」を行っている間に、中国の電力網は既に第二次世界大戦中、米国ウェスティングハウス社によって「整備・支配されていた」。
この構造は、２１世紀の現在も、変化が無い。
２００９年、経済成長を続ける中国の電力は、今後、原子力発電を中心として生産されて行く事が既に決定されている。その中心となっているのがウェスティングハウス社である。
ただし、ウェスティングハウス社の親会社は、日本の東芝である。
ブッシュの命令によって小泉元首相は、靖国神社に公式参拝を続けた。そのため日本と中国の対立は激化し、相互の経済交流は「大きく停滞した」。同時に、日本のマスコミが、中国の「毒入りギョウザ」「ダンボール入り肉まん」等々の宣伝を大々的に行い、日本と中国の「対立をアオッタ」。この「意図的に情報操作され、作り出された日本と中国の対立の期間に」、中国経済の要である金融機関は大部分、次々と、米国銀行との「共同経営の影響下に入った」。
ブッシュ＝米国の経済界の「日本は今、中国経済に手を出さず、米国が中国の、おいしい所を食べ尽くすまで、傍観していてくれ」という願いを「聞き入れ」、日本マスコミと小泉は、日本の利益を「放棄し」、米国の「利権を守った」のである。そのための靖国参拝と、マスコミの中国批判の大合唱であった。
この「計略の実働部隊」となり、靖国参拝賞賛と、中国批判の大合唱を行った、日本の民族主義者＝天皇主義者とネット右翼は、売国奴として日本の利益を「米国に売り渡し」、「米国の利権を守った」のである。
ここに天皇主義者と、右翼（ネット右翼も含む）が、売国奴である正体が、明確に現れている。
戦後、中国四大家族の１つ陳一族が姿を消した理由には、第二次世界大戦中、陳一族が中国大陸でのナチス勢力の中心として活動した経緯がある（ｐ１８１）。この中国大陸でのナチス勢力を支援していたのが、ドイツのヒトラーの活動資金を提供していた米国のブッシュ一族である。
その意味で、ブッシュ一族は中国の経済界を支配・コントロールする米国財界の中では傍流である。
一方、ウェスティングハウス社、原子力発電業界は、ロスチャイルド一族の独壇場である。このロスチャイルドの部下が、オバマ新大統領になる。ブッシュという傍流が退場した後、本家のロスチャイルドの登場である。
中国と米国の一体化は、今後、急激に強化される。
今後、日本は、中国とアメリカの「挟み撃ち」に合う。
しかし、日本の民族主義・天皇主義と言う「幻覚に汚染されなかった」東芝は、とりあえず「足場を残した」形になる。
天皇主義という「観念・妄想に踊った」第二次世界大戦中の日本は、経済実態を１つ１つ押さえて行った米国に敗北した。再び、日本が亡国の憂き目に会うか否かは、「妄想から覚め、現実を見る事が出来るかどうか」に、かかっている。
