サブプライム金融恐慌のシナリオライター

2009年03月05日
現在の金融恐慌の犯人達

「サブプライム金融恐慌のシナリオライター」より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/115110175.html

　２００４年２月、ウォール街のドイツ銀行オフィスに、ウォール街を代表する５０人の債券トレーダーが集まった。

会議の目的は、近い将来、返済不可能になる事が確実なサブプライム・ローン債券を、他の優良債券と「ワンパック」にし、「１つの仕組み債券」として売り出す計画の実行であった。

そして、格付け機関に働きかけ、この「ワンパック」全体を最高レベルのトリプルＡに「評価してもらえば」、最初から返済不可能になる事が明確であったサブプライム・ローンを販売した責任は「うやむや」に出来る、という考えであった。

つまり発ガン性の放射性廃棄物を大量の水に混ぜ、河に流し、「水の量が多ければ多い程」、水１リットル当りの放射性廃棄物「量」は、環境保護規制の基準値以内に収まる、という発想であった。「使用する水が多ければ多い程、汚染濃度は下がるため、より大量に水は使用され」、結果的には膨大な量の汚染された水が世界中の河川・海に拡大する結果になった。

　この汚染水＝サブプライム仕組み債券はドイツ銀行のグレッグ・リップマンが指揮を取り、ゴールドマンサックスのトレーダー＝ラジブ・カミラ、ベアスターンズのトッド・クシュマンが立案し、さらにシティバンク、モルガンが加わった５社のトレーダー＝グループ・オブ・ファイヴと呼ばれる人間達によって「大量生産」された。

世界金融恐慌と第三次世界大戦の「引き金」になる可能性の高い悪行を実行した、この人間達の名前を、人類は、アドルフ・ヒトラーの名前と共に、永久に記憶に留めなくてはならない。

＊・・・シティバンク（シティコープ）が、膨大な赤字と経営難から事実上、米国政府によって国有化された。２００８年７月段階で、オルタナティブ通信は、「売国奴・福田首相」という記事で、当時シティバンクの社債が日本国内で販売されようとしている事態に対して、シティバンクの倒産の危険性を警告しておいた。警告を無視した者は資産を危うくし、警告に注意を寄せた者の資産は保全された。

「売国奴・福田首相」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/102043390.html

http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20090305-1.html
さん　より
サブプライム金融恐慌のシナリオライター

「仕組まれた現在の金融恐慌」より続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/115035051.html

　１８４１年、ルイス・タッパンという人物によって創立された、Ｄ＆Ｂ＝ダン＆ブラッドストリート社は、米国で初の民間調査会社であった。

当初は、マーカンタイル・エージェンシーという企業名であったＤ＆Ｂは、やがて起こる南北戦争での北軍の勝利を目指し、アメリカ南部の政情をスパイし、また戦争に勝った後、北部の投資家達・企業が狙う、南部の鉱山・地下資源などの分布、農業生産力の状態等を調査するスパイ会社であった。

戦争で南部政府をツブシ、南部の資産・地下資源等を「すばやく奪い取る」ための調査を続け、北部の投資家達に「戦争が、いかに利益になるかを煽動」していたのが、このＤ＆Ｂであった。

　１８４０年代、Ｄ＆Ｂに雇われ、アメリカ南部に潜入していたスパイには、後の南北戦争時の大統領エイブラハム・リンカーン、ユリシズ・シンプソン・グラント、グローバー・クリーブランド、ウィリアム・マッキンレーが居た。

このスパイ４人は全員、後にアメリカ合衆国大統領となっている。

そしてＤ＆Ｂの顧問弁護士チェスター・Ａ・アーサーも、後に、第２１代・アメリカ大統領となっている。

Ｄ＆Ｂと言うスパイ会社は、企業と言うよりも、アメリカ合衆国大統領・製造企業であり、アメリカ国家そのものであった。

スパイが大統領になる事が、アメリカ合衆国の伝統である。

　南北戦争において、「どこに攻撃を仕掛ければ南部を植民地支配しやすいか」を調査していた、Ｄ＆Ｂ。

　２００９年現在、米国乗っ取りファンドが、乗っ取りを仕掛けるターゲットである日本企業。その内情を偵察し、企業格付けを引き下げ、株価を下落させ、日本企業買収を行いやすい環境を整備し、さらに日本国家の国債の格付けを、アフリカの貧困国並に引き下げ、「どこに攻撃を仕掛ければ日本を植民地支配しやすいか」を調査・実行している、企業調査会社ムーディーズの実態は、このＤ＆Ｂによって運営されている。

　格付けが投資不適格のダブルＢであるサブプライム債券を複数組み合わせる「だけで」、なぜか投資最適のトリプルＡの格付けを「与える」と言うトリックを実演していた、こうした戦争の創出・先兵企業＝格付け会社。

サブプライム崩壊に端を発し、世界金融恐慌が発生すれば、その時、第三次世界大戦への「門は開く」。

サブプライム債券をトリプルＡに格付けしていた格付け会社＝戦争創出企業の、「意図は明白」である。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20090304-1.html　さん　より

2009年03月02日
仕組まれた現在の金融恐慌
「米国の対日・核兵器販売『促進戦略』」より続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/114694653.html

　日本の投資信託は、証券会社で売り出し売れ残った株式、大口顧客等が高値で買ってしまい売るに売れなくなってしまった株式を、親会社の証券会社が子会社の投資信託会社に無理矢理、力関係を使い引き取らせ、その損失を投資信託に「引き取らせ、移転」させる「ゴミ捨て場」になっているケースがある。元本割れしている投資信託には、そうした犯罪的なケースがある。

　自分の財産を「赤の他人を信用し、全面的に託す＝信託する」事自体が、本当に成立するものなのかという疑問もあるが、信託制度という奇妙な制度は、元々、ヨーロッパ中世の教会が、神に仕える者は無欲でなくてはならないという理由から財産の所持を禁止されていたものが、親が死亡し子供が幼い等のケースで、その子供の資産を維持するために、成人するまで教会が財産を預かる制度から発祥した。本来、聖職者が慈善として行って来た制度である。従って教会の信託財産には税金が課されなかった。

　しかし、後に、その制度が悪用され、金持ちが教会に財産を信託し預け、脱税し、一方で教会は預かった土地の小作人から厳しく収穫を取り上げ、それを管理費用と称して自分の財産を形成するという制度に堕落した。財産を持つ事を禁止されていた教会は「この財産は預かり物で、私のものではありません」と言い逃れし、金持ちは「教会に信託し、その収益は教会への寄付になっており、もはや私の財産ではありません」と脱税した。金持ちと「ナマグサ坊主」の脱法システムが信託制度である。

　米国では、古くからミューチュアル・ファンドと呼ばれ、１９２０年代の株式ブームの時代には、１ドルから小口で株式投資が出来る商品として庶民に大々的に売れ、この投資信託が株式バブルと、その後、１９２９年のウォール街の株式大暴落と金融恐慌、そして第二次世界大戦の「引き金」になった。この暴落で財産を失った米国市民が多数、自殺した。

　そのため米国では、グラス・スティーガル法と言う法律が作られ、一般市民の健全な貯金は株式投資等の危険な投機に向かわないよう、厳しく規制を行い、市民の健全な貯金は銀行＝コマーシャルバンクに預け、一方で富裕層の危険な投機で失っても良い資金を投資銀行＝インヴェスティメント・バンク（日本の証券会社に該当する）に預ける、という二分が行われた。

　このミューチュアル・ファンドの名前は、ミューチュアル生命保険という金融会社が開発した投資手法であったため、そのような名前が付けられた。この企業が第二次世界大戦を勃発させたとも言える。この生命保険会社の経営者一族がジェームズ・ベーカー一族、つまり１９９１年、イラクと米国との湾岸戦争を起こした時の米国国務長官（外務大臣）＝責任者ベーカー一族である。第二次世界大戦と湾岸戦争の責任者が同一一族であった事になる。

　日本でも、証券会社と銀行が二分されて来たのは、この米国のグラス・スティーガル法を手本にしたためであったが、現在では、銀行、郵便局の窓口でさえ、投資信託が販売されている。これもまた、米国で事実上、この法律が廃止されてしまった事に「右ナラエ」をした日本の証券取引法の改悪の結果である。

　米国では１９６０年代から、繰り返し執拗に、このグラス・スティーガル法の廃止法案が議会に提出され、何度も否決されてきた。その歴史を見ると、その廃止法案が、ことごとくベーカー一族によって議会に提出されて来た事が分かる。ベーカー一族は、自分達が第二次世界大戦の「引き金を引いた」過去に何一つ反省が無い愚者の一族である。ベーカーは、現在、戦争で金儲けする軍事産業専門の投資会社カーライルの経営と、ブッシュとロックフェラーの銀行シティバンクの経営を行っている。現在の金融恐慌で前者は形式上倒産、後者が事実上の国有化の道を辿った。

今回の金融恐慌の中核に、ベーカー一族が居た事が、透けて見える。

自爆テロ犯人が、ビル崩壊を狙い仕掛けた時限爆弾は、自分自身が破裂・炸裂し破壊されなくては、ビルそのものを破壊する事は出来ない。カーライルとシティバンクが「壊滅しなければならなかった」理由は、そこにある（注１）。

　グラス・スティーガル法は、１９２９年の金融恐慌を「２度と起こさない」目的で、証券会社と銀行を二分した法律であり、それを廃止するというＷＴＯに主導された日本とアメリカ政府の「金融自由化」が、再び「金融恐慌が起こり、世界大戦が起こっても良い」という、愚かな戦争屋の選択である事は、この法律の成立過程と強引な廃止過程が的確に物語っている。

こうした金融自由化が、サブプライム問題と、現在の金融恐慌、大不況、派遣労働者首切りの、真の原因である。

＊注１・・・ドルと米国債の乱発で、もはや再建不可能となった米国経済は、破産する以外に、再生の道は無い。それは、サブプライム問題が発生する「はるか以前から」、明らかであった。

手抜き工事で存続不可能となったビルは、建築責任者自身の手で「解体・再建する場合には」、まず手抜き工事の責任が当然問われる。しかし手抜き工事疑惑が浮上してきた直後に、テロリストが爆弾でビルを破壊してくれれば、問題は手抜き工事問題から「テロ対策」問題に「すり替えられる」。サブプライムという時限爆弾の爆発が「必要であった理由」は、そこにある。

しかも「事故」である以上、莫大な保険金も支給される。日本を始め、世界から「金融秩序維持のための資金提供が行われ」、世界各地で大型公共事業の御馳走が、提供される。そして「テロを待っていたかのように」新しいビルの再建プランが提出され、ヨーロッパ・米大陸・アジアの新通貨制度の議論が始まる。

それに合わせ、政治体制もヨーロッパ・米大陸・アジアの「３極分立体制」が目算され、米国がアジアの「治安維持」から撤退する事で、中国等への対抗上、アジア各国の核武装が議題に上り、日本が先鞭を付け、中国・北朝鮮への対抗上、核武装する事が「必要とされる」。キッシンジャー、ブレジンスキーが日本の核武装を主張し始める。

アジアへの核ミサイル「販売促進の営業活動」である（注２）。

しかし、３極分立体制である以上「米国による日本への強制は、マズイ」事になる。世界最大の核産業であるウェスティングハウスを日本の東芝の傘下に置き、「あくまで日本のイニシャティヴ」を仮装しなければならない。東芝がウェスティングハウスを買収・支配下に置く際の、東芝のロビイストとして「動いた」のが、ジェームズ・ベーカー本人である。グラス・スティーガル法の廃止、金融ギャンブル会社カーラール、シティバンクの経営＝ビル崩壊の時限爆弾を仕掛けた犯人＝「テロリスト」が、ビル再建のための設計図を描いた一級建築士本人である。この建築設計事務所は「極めて上手な営業活動」を「展開」している。

注２・・・冒頭に掲げた「米国の対日・核兵器販売『促進戦略』」参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/archives/20090302-1.html

2009年03月04日
サブプライム金融恐慌のシナリオライター