日本の悪徳ペンタゴン・マスコミは、米戦争屋の忠実なロボットで
【】 今、多くの国民の政治感情は“今の民主はダメだが、自民復活もイヤ”と言ったところでしょうか、つまり、国民の期待に応える“受け皿”がない、国民にとって悲惨な政治状況です。
前原氏は、小泉政権時代から、隠れ小泉一派の筆頭格だったのです。
柳田氏は、かつてまんまと嵌められた故・永田議員(注３)の二の舞です。
・・・
３．世論操作に長ける米戦争屋の誤算：日米、ネット社会の発達
とは言うものの、現在は日米ともに、ネット社会です。
彼ら戦争屋のマスコミ活用の世論操作が昔ほど、通用しなくなっています。
日本の悪徳ペンタゴン・マスコミは、米戦争屋の忠実なロボットで、あの手、この手で米戦争屋
ジャパンハンドラーの対日戦略に協力していますが、そのカラクリはかなりネットで暴かれています。
マスコミが頻発させる世論調査にも、ネットを中心に国民は疑問を持ち始めています。
今回の柳田舌禍事件に関しても、多くの国民にとってはデジャビュ(既視感)が強いでしょう。
かつての森政権、安倍政権、麻生政権時代を思い出します(注１)
筆者にいわせれば、森政権以降、米戦争屋の日本政治介入が強化され、彼らが、米国や世界各地で行っている政治工作テクニックが、悪徳ペンタゴン日本人に伝授され、日本でも政治家失脚工作
が盛んに行われるようになっています。
しかし、さすがのお人好し日本国民も、
これだけ同じ手口を繰り返されたら、いい加減、ウンザリでしょう。
４．柳田法相失脚工作の狙い：前原総理シナリオか
一説には、柳田法相が、検察改革への意欲を示していることから、柳田失脚は、悪徳ペンタゴン
検察の差し金ではないかと言われています。
本ブログでは、柳田事件は、菅政権崩壊工作(注１)の一環であり、ポスト菅に、前原総理シナリオ
が始動していると読んでいます(注２)。 ポスト小泉以降、米戦争屋ジャパンハンドラーが一貫して望んでいるのは、小泉クローン総理の誕生です。 彼らは、戦争屋隷属の小泉政権にすっかり味をしめたのです。 周知のように、前原氏は、小泉政権時代から、隠れ小泉一派の筆頭格だったのです。
米戦争屋は、民主党が政権獲ったら、いずれ総理は前原と決めていたはずです。
５．柳の下にドジョウは二匹いないよ、戦争屋サンよ
2001年、米戦争屋主導の、マスコミを大動員した小泉政権誕生工作は大成功し、マスコミ信者の
お人好し国民もすっかり乗せられました。 ところが、2009年9月に政権交代が起きたように、その間
、10年近く、さすがのお人好し国民も、少しは学習しています。
さらに、この10年のネットの発達は、小泉政権誕生時代とはけた違いです。
ところが、米戦争屋ジャパンハンドラーも、悪徳ペンタゴン・マスコミも小泉時代と同じ陳腐な手口を
繰り返しています。 柳田事件に関して言えば、末端工作員を大量動員して、菅内閣閣僚の日常
行動を四六時中、監視して、スキャンダル暴きに奔走していることがミエミエです。
柳田氏は、かつてまんまと嵌められた故・永田議員(注３)の二の舞です。
さて、それでは、戦争屋の思惑どおり、前原総理シナリオは実現するでしょうか。
筆者は、少なくとも、小泉総理シナリオほど、簡単には行かないと思います。前原氏は、戦争屋ロボット総理を演じる役者としての国民だましの“演技力”において、小泉氏に遠く及ばないでしょう。
さらに、国民も、漠然と、戦争屋およびマスコミの世論操作手口に感づいており、もう易々と乗せられ
ないでしょうし、少なくとも、小泉時代のようなフィーバー現象を再現することは、もはや不可能です。
戦争屋にとって、小泉クローンとして、民主党には前原氏以外はいないとみているようで、ポスト菅
シナリオとして、前原総理シナリオと、自民党復権シナリオのふたつを想定しているようです。
戦争屋ジャパンハンドラーは、自民党復権シナリオ対策として、小泉ジュニアをヒーロー化しよう
と目論んでいるようです。
なぜなら、戦争屋ロボット・マスコミの小泉ジュニア・ヨイショがあまりに露骨だからです。
この手口もあまりにミエミエで、国民は感づいていると思います。
つまり、戦争屋常套手口は早晩、手詰まりに陥るでしょう。
民主党の本命・小沢氏は、その虚を突いて、また、再挑戦してくるのでしょうか。
ひとつのきっかけは、
近未来に起こるはずと予測されるD系戦争屋ボスの無力化ハプニングの到来でしょう。
・・・ 柳田法相辞任：米戦争屋常套手口の陳腐な繰り返しに国民ウンザリ
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/20665148.html サン ヨリ
⇒ ９５歳云々ではなく、もうそろそろ悪徳ペンダゴン、ペンダコ、冤罪発生装置も
自力で立ち上がれ！ 君らの警察力等では在日中心の勢力に闇に ・・・
【】 公明党は「小沢を国会招致しろ」要求を棚上げにする方向
「今の国会の会期中に小沢氏が説明責任を果たすべきだという考えに変わりはないが、それを補正予算案の締めくくり総括や採決の前提条件にすることは考えていない。審議を前に進めていいのではないか」
☆小沢氏招致 採決の前提とせず （ＮＨＫ）
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20101123/t10015399861000.html
http://www.asyura2.com/10/senkyo100/msg/250.html
エクスタシーｂｙはなゆー http://alcyone.seesaa.net/article/170341309.html サン ヨリ
⇒ 公明党もやっと大人になったのかな？
小沢事件ほど検察の劣化を示したものは無い！ これは小泉の売国政権以来のことかな？
特捜部自体がGHQ製造、戦争屋・CIAの意向を汲み取って田中角栄を、ロキード事件の主役は
２１億円着服した中曽根が主役なのに。 官僚の暴力装置：検察までが米国の９５歳の男の意のまま、それでいいのかね悪徳ペめ。 卑怯な男の代名詞
【】「小沢支援デモ」は実行委員会の内部分裂など荒々しく踏み越えて拡大していく。
全国に拡大しつつある「小沢支援デモ」だが、その実行委員会内部で、主導権争いが原因かどうか知らないが、除名騒ぎや名称変更騒ぎ、あるいは実行委員会内部に紛れ込んでいて、小沢一郎や小沢信者を罵倒・冒涜する工作員の存在が露見するなど、くだらない内紛が起きているらしいが、そんなことは始めから予想されたことであり、別に驚きもしないが、そんな数人の「指導者」気取りの私欲や名誉欲、権力欲などとは関係なく、読者「senoo 」氏からの報告によると、大阪に続けて、名古屋でも「小沢支援デモ」が行われたようである。「小沢支援デモ」なるものは、自然発生的に、同時多発的に起きたものであり、誰か、特定の個人が、指導者として現れ、デモを組織したわけではないだろう。言い換えれば、「小沢支援デモ」に指導者やリーダーなどいらないわけで、「小沢支援デモ」に共感し、デモへの参加者、非参加者を問わず、全員が指導者なのである。「小沢支援デモ」は実行委員会の内部分裂など荒々しく踏み越えて拡大していく。したがって僕は、明日は、組織の実態など何も知らないが、「小沢支援集会」（豊島公会堂）なるものに参加を要請されたので、喜んで参加することにしている。誰が指導者か、誰がリーダーか、なんという組織が主体か、なんて関係ない。ヘーゲルも言うごとく、歴史は、個人の意志や欲望や野心など、情け容赦なく踏みにじりながら、奔流のように進んで行くものである。
・・・ ヤマザキ氏 http://d.hatena.ne.jp/dokuhebiniki/20101123/1290473430 サン ヨリ
⇒ デモの輪を拡げていきましょう！ 日本を官僚の国から庶民の国へ
【】前原誠司、石原慎太郎、田母神が「ウルトラ・ナショナリスト（極右）」 ３人について共通していることは、「軍事力（国防）強化で他国からの攻撃から日本を守る」ことを合言葉に国民には「保守」と思わせ、本当は中韓北に敵意をむき出しにして東アジア情勢を不安定にさせることによって一番ご利益を授かる米国様に加担する役割に徹しているだけである。
⇒ 売国右翼だよ！ 横田、座間基地返還どうなった？
・・・ 今までTVなどの報道でも、次の首相候補としての小沢氏の位置は非常に低かったのであり、これがいきなり１位になること自体、世論調査というものがいい加減なものであり決して頭から信じてはいけないのである。
ここで私は小沢氏が１位になったことを批判しているのではなく、私からみれば小沢氏は元々１位のままなのであり、検察やマスゴミの謀略に遭わなければ今頃「総理大臣」として活躍し、日本は大きく変化していただろう。
また小沢氏にわずか１．６％の差で２位につけこんでいる前原誠司の位置をこの調査では注視しておくべきである。
なぜ前原ごときが２位なのか。 過去の偽メール事件もさることながら民主党が政権交代を果たして以来、常に前原は民主党が進むべき道を阻むかのように適当な仕事をして中途半端に終わらせ、その責任を後任にすげ替えた形で逃れている。 そもそも尖閣諸島問題は前原が大きくしたようなものだ。 そしてその責任論も今の馬淵国交相にうまくなすりつけた感じで逃げ切っており、マスゴミも前原を一切追及しない。 通常であれば前原など論外で順位にも並べられないのが正常な見方である。
前原は日本のネオコンであり、それは日本のことを考えてではなく米国の国益に沿うように育てられた操られたネオコンなのである。 米国では前原誠司、石原慎太郎、田母神が「ウルトラ・ナショナリスト（極右）」として新聞で紹介されているがすべて嘘である。 これら３人について共通していることは、「軍事力（国防）強化で他国からの攻撃から日本を守る」ことを合言葉に国民には「保守」と思わせ、本当は中韓北に敵意をむき出しにして東アジア情勢を不安定にさせることによって一番ご利益を授かる米国様に加担する役割に徹しているだけである。
本当の保守ならば、今もなお占領し続けている米国に対して敵意を表すべきではないのか？
同じことが中韓北にも言えるが、日中韓北の国民は各国のアホな上層部に騙されないようにして絶対に最悪戦争に巻き込まれることにならないようにしなければならない。
沖縄知事選と前原誠司 （甦る日本）
http://ameblo.jp/kriubist/entry-10715672712.html サン ヨリ
⇒ 前原は戦争屋の日本猿であって、日本人だは無い。
【】(習近平次期皇帝にまつわる噂）
・・・ スキャンダル第二弾、香港誌がつたえる
清廉潔白 ｛ＷＨＯ ＩＳ ＦＵ｝と呼ばれても息子は汚職にまみれたように
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
胡錦濤が登場したとき、世界のマスコミは「胡って誰？」と騒いだ。汚職とは無縁の清廉な政治家の登場にみえた。やがて権力のトップに輝くや周りが黙っていない。息子の精華大学系企業役員就任と汚職は、ナミビアから東欧諸国にも飛び火して、「なぁんだ、やっぱり」となった。
習近平が「次期皇帝」ときまるや、世界のマスコミはまた騒いだ。
「習って誰？」
浙江省書記の時代から姉の手広い不動産ビジネスが批判も的となってきた。香港誌『開放』１１月号によれば、姉の名前は齋橋橋。８９年に香港へ移民し、０１年に設立された「北京中民信房地産」系列の深セン傍系企業「深セン遠為実業」をビジネス拠点にデベロッパー、倉庫業、不動産ビジネスに邁進中の由。
習夫妻の一粒種、習明沢（娘）はハーバード大学留学。この巨額の留学費用をいかに捻出したのかも話題になっている。
そもそも次期国家元首のこどもが外国に住むこと自体、いかがかと問いかけている。しかし馬英九（台湾総統）にしても二人の娘は米国在住。中国人のメンタリティにおいて、そのことは問題ではないらしい。
習近平のもう一つの醜聞は福建省省長時代の愛人問題だが、これは醜聞というより艶聞のたぐい。 香港に限らず海外華字紙では、ともかく習近平の「危機管理能力」を疑問視する論調が多い。 ・・・ 宮崎正弘の国際ニュース・早読み
http://www.melma.com/backnumber_45206_5031622/ サン ヨリ
⇒ 臍から下は問わない？ 結果だけを見よう。 今の政権は？
国益を害し庶民の味方ではない。
【】「検察の在り方検討会議継続を依頼：柳田法相辞任会見ノーカット版」
・・・ 歴代の法相答弁の制約に法務官僚が使ってきたのがこの条文。
その解釈問題には絶対に触れられたくないはず。この点について法相として検討を指示し、検察の在り方検討会議でも検討するよう座長に依頼したのは重要な事実だ。
この問題が報じられれば、後任法務大臣への影響は大きい。
http://sun.ap.teacup.com/souun/3708.html サン ヨリ
⇒ 今にみてろ検察よ、だろうね？ 大多数の庶民は
戦争屋に多大な貢献をする行政組織の総人件費は高すぎだ！
【】 ▼ 11月２４日（水）シンポジューム「検察・メディア・民主党」ご 案内
・・・ 11月２４日（水曜日）午後６時から池袋豊島公会堂でシンポジューム「検察・メディア・民主党」が開催されます。
今回は「小沢一郎議員を支援する会」と「日本一新の会」 の共催となります。 ・・・
http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/796018e9b751b5e94f994edd7e5cc88a?fm=rss サン ヨリ
【】
サン ヨリ
【】 ・・・ 大下氏は得意の政局話で、菅・仙谷政権がいかに政権交代の歴史的意義を踏みにじったか、参議院選挙と民主党代表選挙の実態と裏話を紹介した。また、完全に行き詰まった菅政権の、外交をはじめとして、ことごとく政権公約を反故にした菅政治に限界が見えたとし、何時政変が起こってもおかしくない状況になったと分析していた。これらの原因は、菅・仙谷氏らの小沢排除にあるとし、現在、検察審査会の違法な強制起訴議決でがんじがらめになっている小沢一郎を政権へ復帰させることが、日本復活の出発点だと主張していた。
宮崎氏は、政治の見通しとして大下氏と同じ認識を示したうえで、菅政権の政治が小泉・竹中の新自由主義政策に逆戻りしたことを批判した。特に官僚政治打破の民主党基本方針をコロリと変え、何の反省もなく旧体制官僚の手の平に乗ったことを厳しく指摘し、そのため、再び格差問題が生じることになったことを論じていた。また尖閣列島中国漁船問題の無責任な対応が、新しいファシズムを発生させることになると、菅政治への危機を表明し、参加者から賛同を得ていた。 ・・・ 第一点は、小沢問題の背景に、米国ドル危機が近々発生した場合、「国民の生活が第一」を主張する小沢氏は米国に言うべきことを主張するだろう。その点、菅・仙谷政権なら米国に追随するだろう。こういうことから、米国の金融資本が日本のメディアなどを利用しながら、民主党の反小沢グループに働きかけて、小沢氏を政権から排除するようになった。こういう見方が大勢で、私もそう考えていた。これで、小沢一郎という政治家は、日本の政治や経済など難問山積なだけに、どうしても必要な存在だということになる。
懇談ではドル危機も大きな問題だが、中国のバブルの崩壊が以外に早いとの話が出た。となると日本の役割と責任は簡単なものではなく、世界経済の大混乱となる。世界中から政権担当能力が疑われている菅首相では対応できない。小沢氏の理念と政策が、日本人として世界危機を解決する鍵となり、世界中の有能なエコノミストの大勢の意見だ、という話がでた。
・・・
「日本一新運動」の原点（28） ── 北見でのチャレンジ・フォーラムとピーター・タスカ氏との懇談
http://www.the-journal.jp/contents/hirano/2010/11/28.html サン ヨリ
【】 現時点、文明の転換点にある
＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/＿/
Fより
現時点、文明の転換点になっている。西洋文明から東洋文明の論理に置き換わる時代である。「坂之上の雲」は、日本が東洋から西洋に転換する過程であり、坂本龍馬の偉大さは東洋文明を転換させたことである。そして、今、西洋から東洋に文明を転換させられる位置に日本はいる。
それが日本の役割である。
東洋文明は自然との共生、自然との融和という命題を持っている。 自然の全体バランスを考える。西洋文明は、自然界から良いものを選び、その成分だけを人間のために役立たせるという志向で、バランスという感覚がない。 このため、全体バランスが必要な自然農法などの考え方ができない。それは実証的方法でしかできない。
日本人が自分達に与えられた文化・文明を気がつけば、世界企業と日本企業・産業は差別化できる。このため、西洋文明の中にいる今の日本人の自信のなさはわかるが、早く転換してほしいものだ。 自然主義＋実証研究＋実験計画法などの方法論も日本人が発明した。
発想法も全体的な構想に役立つ方法が多い。
石油文明からの脱出を図らないと、中国海軍力が増強して不安定な中東シーレーンからの離脱が出来ない。 藻、すすき、りぐぱるなど石油の頚木から脱出する方法は、全て植物の発酵や加工でできたものである。石油は西洋文明の大きな原動力であったが、その頚木からとき離れるためには植生加工への道を開くしかない。 この基礎は江戸の本草学だ
また、今後、中国などの新興国の生活水準が上がると、資源・エネルギーは需要が増えて高騰してくる。そのためにも植物由来の資源を開発することが急務である。
今までの延長上では生きていけない。
西洋科学は部分分析とその部分の組立てが中心、東洋文明は総合的な観察が中心である。
今までは分析が重要であったが、相互作用、自然界での多様な共生関係など全体的な相互作用
という分析が必要で、今までは西洋科学の方法で無視していた効用が見えてきた。
東洋的な考えを西洋科学も無視できないことになっている。
このような全体観察という実証的な研究で自然界を見ないと、分からないことが多い。この分野は総合の観点から分析するという総合と分析の２つを同時に行うことであるが、その方法論は日本の実験計画法（田口メッソド）しかない。まだその意味では学問方法が整備されていない。
経済学でも、経済を分析してもバーナンキさんも当たらない。 金融緩和をすれば景気が良く
なるというが、そのような単純な政策で景気が回復するわけがない。 経済全体を総合的に見る必要があると思うが、西洋経済学では、経済活動の一部分の理論の集合体である。
これで経済学もおかしいことになっている。
西洋科学の分析だけではダメな証拠である。
要するに、西洋科学を否定はしないが限界がある。東洋的な総合的に見るという観点も重要になっているということである。
・・・ 現時点、西洋文明が大きく、東洋文明が小さいが、それを東洋的な見方を復活する必要にある。解く問題が複雑化状態でもそのまま統合的な見方で研究をおこなう必要がある。
東洋はインド哲学＋アミニズムが広まった地域である。 しかし、中国は共産主義と言う一神教時代が長く、東洋ではなく西洋的な文明になってしまった。 ヒンジー協・仏教地域＋民主国が現在の東洋である。
インド、台湾、日本、モンゴル、タイ、スリランカ、ブータン、ネパールなどである。
西洋と東洋を両方持つということで、日本文明は足し算の文明であり、何でも今まであるものに足していく。 その集積が３０００年以上積みあがっている。 中国や欧州では何度も焚書坑儒が行われて、前文化が失われている。 多神教から一神教に代わるときに前文化を否定して、
壊している。 イスラム教地域では仏教遺跡の破壊で現在でも行っている。
インド哲学とは仏教、ヒンズー教など脳構造に根ざした哲学を持つ。 この哲学は人間と自然界とは繋がっているという。こ の基礎はアーリア人のウパニシャドから出ている。 アーリア人は、ギリシャにも広まり、インド哲学と同様なギリシャ哲学を持っている。 このギリシャ＋
アミニズムの地域は、東洋と同じような雰囲気がある。 ケルトなどであり、アイルランド人、英ウエールズ人は日本文化を理解できる。
Ｃ．Ｗ．ニコルさんはケルト系だそうです。小泉八雲、グラバーさんもケルト系かもしれない。日本人を理解できる。ケルト系の人たちは、日本の中にケルトの伝統を見ている可能性がある。だから、日本に親近感を持ち、日本文化を西洋的なフレーズにできるのだ。
このことから、禅は中国南部で生まれたが、日本が世界に広めることになる。 中国が禅を深く極めることができない社会になり、その理論化ができなくなっている。 共産主義思想に馴染まない思想は表現も出来ないために、知恵の蓄積ができない。 日本は思想的には自由なので、
どんどん、東洋の知恵の蓄積ができる。
漢方も同様である。和漢方という西洋と東洋を融合した医療体系を生み出すことになる。
西洋文明を日本は否定しない。 西洋文明（理論＋分析）＋東洋の文明（アミニズム＋自然
と融合した精神）を融合した考え方がでてくる。
親和図法（川喜多先生の発想図法）＋企画図法など全体を融合的に現す図法や田口メソッドなどの手法ができた。しかし、西洋文明社会でも受け入れ可能な理論である。
東洋的な全体の統合的な見方＋西洋の論理で構成させているから、西洋でもＯＫなのである。
自然主義、心理学でも、西洋は仏教やアミニズムの考えを取り入れ始めているが、まだ異端視
した状態である。 西洋での漢方医療の普及をみれば分かる。うけいれていない。
しかし、クスリの開発では、伝統的な薬草から成分を抽出する方向である。１つの有効成分を
取り出して薬にしている。しかし、この方法は複合的ではない。
http://archive.mag2.com/0000018239/20101122100000000.html サン ヨリ
【】
サン ヨリ
【】日本の統治構造―官僚内閣制から議院内閣制へ、飯尾潤
http://blog.livedoor.jp/kazu_fujisawa/archives/51770515.html サン ヨリ
【】
オバマに謝罪で事件に幕引き？
・・・ ゴメンで済めば警察は要らないのだ。機密情報を簡単に流出させる国と思われたら、重要な情報が入ってこなくなるのは当然である。
警視庁は今も流出資料が“本物”だとは認めていないが、流出した内部資料は１１４点に及び、紙に印刷すれば１０００ページ近くになる膨大な量だ。ウィニーなどのファイル共有ソフトを通じて流出文書を入手した人は、すでに世界１１カ国・５０００人以上に上るとみられる。いったん流出すれば、後はウィニーなどを介さなくても掲示板やブログに転載され、ネット上で無限に拡散していく。実際にはトップシークレットが何万人、何十万人の目に触れたはずだ。
尖閣ビデオより、よほど重大で深刻な流出事件なのに、当局は捜査に及び腰。このまま放置して、第２、第３の機密漏洩事件が起きたら、どうするつもりなのか。 ・・・
米国に謝ったからＯＫなんて、一体どこの国の警察なのか。本来ならトップのクビがいくつ飛んでもおかしくない大失態である。こんな幕引きは断じて許されない。
ゲンダイ http://gendai.net/articles/view/syakai/127579 サン ヨリ
【】
サン ヨリ
「「 悪徳ペンタゴン日本人は、ほんとうにどうしようもない連中です。国民のみなさん、早く気付いてください。 われわれ国民は、絶対に、極東戦争に巻き込まれないよう、十分、注意して行かなくてはなりません。
戦争屋のロボット・日本の大手マスコミの挑発にも絶対に乗ってはいけません。」」
【】 北朝鮮、核燃料施設を米国に開示：米戦争屋の企む極東戦争への予防措置か
１．北朝鮮、米国核専門家にウラン濃縮施設公開 ・・・
２．日本より北朝鮮の方が米戦争屋のグローバル戦争ビジネス戦略に精通している
上記の北の動きから、キムジョンイル将軍様は米戦争屋のグローバル戦争ビジネス戦略(注２）および東アジア分断統治戦略(注３）を知りぬいていることが判明します。 ・・・
３．北朝鮮にアドバイスしているのはアンチ戦争屋の欧州寡頭勢力か
この度、キムジョンイルに自国の核施設を米国に公開するようアドバイスしたのは、欧州寡頭勢力だと思われます。先日、ソウルで行われたG20での英仏首脳（欧州寡頭勢力の代理人）の中国への入れ込み様(注４）から、欧州寡頭勢力は、中国を巻き込む極東戦争も大反対のはずです。
北は、公開したウラン濃縮施設を自主開発したと言っているそうですが、MOT(技術経営）を専門とする筆者には、到底、信じられません。キムジョンイルの後継・キムジョンウン(三男）は、スイスに留学していますが、北に核技術を提供してきたのは、スイスのABB(ロナルド・ラムズフェルド元米国国防長官が役員を務めた企業）だと思われます。その目的は、日本に兆円単位のPAC3ミサイル防衛システムを売りつけるためです(ラムズフェルドのマッチポンプ作戦）。ABBは、北と国交のある英国(欧州寡頭勢力の本拠地）を介して(注５）、あるいは北と国交のあるパキスタンのカーン博士（オランダのウラン濃縮装置メーカー・Urenco勤務経験者)経由にて核技術が北へ供給されたと思われます。
要するに、オバマ政権になって、米戦争屋の”お敵さま”ペットであった北朝鮮は、欧州寡頭勢力と、それに同調する中国・胡錦濤政権に囲い込まれたのです。だから、将軍様は天安事件(注６）以降、頻繁に中国訪問していたわけです。
キムジョンイルは、戦争屋から仕掛けられたクサイ天安事件(注６）でヌレギヌを着せられてよほどアタマに来たと想像されます。これが、ブッシュ戦争屋政権のときだったら、即、北への先制攻撃が行われて、極東戦争が起きていたでしょう。ブッシュ戦争屋政権時代、セカンド・チョイスの極東戦争の火種は絶やさないように彼らは手を打っていましたが、幸運にも極東戦争に至らなかったのは、単に、彼らがイラク戦争で手いっぱいだったからです。
上記のようにイラン戦争勃発に失敗した米戦争屋のセカンド・チョイスである極東戦争勃発のネタとして、予め用意してあった戦争の口実、すなわち”北朝鮮の核施設を先制攻撃すべき”が、欧州寡頭勢力と中国のタッグチームによって、粉砕されたということです。
やはり、あの泣く子も黙る米戦争屋も下野してしまったら、世界各地で戦争を仕掛けても、うまく行かないようです。
４．米国戦争屋：極東戦争シナリオ練り直しか
上記、北の先手によって、取りあえず、戦争屋の企む極東戦争シナリオがいったん回避されそうです。しかしながら、戦争屋が窮鼠猫を噛む状態(注７）であることに変わりはないので、次に、また、何を仕掛けてくるか、まったく油断できません。先刻起きた尖閣事件(注８）などは序の口です。
今後、日本周辺で、彼らはさまざまな挑発を仕掛けてくるでしょう。なにしろ、沖縄を含めて日本中に、米戦争屋の実行部隊・在日米軍が取り憑いていますから。
戦争屋のロボット・日本の大手マスコミの挑発にも絶対に乗ってはいけません。悪徳ペンタゴン日本人は、ほんとうにどうしようもない連中です。国民のみなさん、早く気付いてください。
われわれ国民は、絶対に、極東戦争に巻き込まれないよう、十分、注意して行かなくてはなりません。
・・・ 北朝鮮、核燃料施設を米国に開示：米戦争屋の企む極東戦争への予防措置か - 新ベンチャー革命
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/20636367.html サン ヨリ
【】 小沢一郎元代表は、「ホームルーム世代」の菅直人首相・仙谷由人官房長官と決別して、強力政権を築け！小沢一郎元代表は、「ホームルーム世代」の菅直人首相・仙谷由人官房長官と決別して、強力政権を築け！
◆小沢一郎元代表の政治手法と菅直人首相・仙谷由人官房長官コンビのそれとは、根本的に違う。それは、世代間の違い、すなわち、戦後教育の受け方の違いに原点がある。
小沢一郎元代表は、「ホームルーム世代」の菅直人首相・仙谷由人官房長官と決別して、強力政権を築け！・・・
従って、「小田原評定」に近い「ホームルーム」の「熟議」方式とトップダウン方式の小沢一郎元代表の政治手法とは、「水と油」の関係で、交わることは絶対にあり得ないのである。
◆もはや、無駄な努力は、止めた方がよい。繰り返し言うが、所詮、生きている世界が違うのである。
小沢一郎元代表は、元来「保守政治家」である。しかも、「乱世の小沢」である。「ホームルーム」政治家のような、乱世に弱い政治家とは、根本的に別世界に生きている。民主党政権を築いたという自らの実績は、この際、すべてかなぐり捨てるべきである。日本は、中国、ロシアという新しい国家が、巨大な圧力をかけてきている。米国との同盟強化をさらに図り、中ロ関係を良好に政治家は、小沢一郎元代表をおいて、他にはいないのである。
本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
小沢一郎元代表が、菅直人政権を葬ろうと「民主党分党」と「小沢新党結成」を決断、「１月解散・２月総選挙」突入へ秘密指 ◆サンデー毎日が１２月５日号で大特集「『逮捕ナシ』火がついた３本の導火線」「検察リベンジ仙谷失脚 菅パニクる『１月解散』 ▼『出流保安官』処分は国策決着 ▼京都密会と自民”流出”新党」「小沢はすでに動いている 民主『分党』のスケジュール表」「政党政治が壊れていく ▼政治の緩みにつけこんだ海保という『暴力装置』ほか」を組んでいる。
週刊現代は１２月４日号で、「もう見たくない『最低最悪内閣』これ以上、この国を貶めないで下さい安倍・麻生・
鳩山以下だった菅直人」「田中秀征『菅さん、あなたに総理は無理だった』」という柱を立てて、一足早く菅政権に
見切りをつけている。 言い方を換えれば、菅政権は、「レイムダック」どころか、もはや「死に体」ということである。２０１０年度政府予算案の編成どころの話ではない。今年度内の予算編成ができず、年を越し、「通常国会冒頭
解散・総選挙」に追い込まれ、菅政権は鳩山由紀夫政権と同様、わずか８か月で消滅してしまうことになる。
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/fec7fda80eda35386c113204e1c4f59e?fm=rss サン ヨリ
⇒
【】 【緊迫】菅首相の側近が衆議院解散、真冬の総選挙を示唆
☆小沢Gに不穏な動き…野党は「問責ドミノ」で攻勢 （テレビ朝日）
http://www.tv-asahi.co.jp/ann/news/web/html/201122012.html
http://www.asyura2.com/10/senkyo100/msg/216.html
閣僚の首を取った野党側は「菅総理の任命責任も追及する」と明言し、場合によっては衆議院の解散・総選挙もにらんだ緊迫した展開となります。
（略）
これに対し、菅総理の側近は「冬の選挙は寒くて厳しくなる」と語り、解散・総選挙も辞さない考えを示しています。 低気温 http://alcyone.seesaa.net/article/170292698.html サン ヨリ
⇒ 潰されるはず！ これではやぶれかぶれ政権だ。
【】 「集団的自衛権は米国が日本を戦闘に巻き込むのが狙いー国益に反する：孫崎 享氏」
孫崎 享氏のツイートより。 『日本の論点２０１１』：
私の「集団的自衛権は米国が日本を戦闘に巻き込むのが狙いー国益に反する」掲載。
過激なタイトル恐縮。
日米安全保障関係の最大の問題点は極めて重要な案件について、しばしば目的、内容を国民に正確に伝えることなくとり進めてきたこと。
集団的自衛権もまた、この範疇。
日本の多くの人、小泉元首相の「日本を守るため一緒に戦う米軍が攻撃された時、集団的自衛権を
行使できないのはおかしい。 日本が攻撃された場合には米国と一緒に行動できるような形にすべきだ」
発言を基礎に考察。
この論理間違い。 安保五条「日本国の施政下の領域で、いずれか一方に武力攻撃があった時、自国の憲法に従い共通の危険に対処と規定。
「日本を守るために一緒に戦っている米軍が攻撃された時には日本は行動をとること」は条約上の義務。
集団的自衛権は何を狙っているのか。
安保条約の実質的改定。
一つは範囲。 安保条約では、領域を「日本国の施政下の領域」。
今一つは場合。 安保条約では「一方に対する武力攻撃」という場合に限定。
有識者会議は集団的自衛権行使に関する四の個別事例研究：
?弾道ミサイル防衛 ?公海上
?イラクなど復興支援で一緒に活動 ?PKO活動時。
これらは小泉発言と全く無関係。
この流れ２００５年の「日米同盟 未来のための変革と再編」と同じ流れ。
自衛隊を国際舞台で米国戦略と一体に使う動き。
サミュエルズMIT教授の「在日米軍基地と日米同盟を世界的な安全保障戦略の道具として利用
するのは米国の明確な意思」の一環。
かつ今日の米国戦略は世界の平和と安定に貢献？、否。
提言の一つ米国に向かうミサイルを打ち落とせるか。
北朝鮮のミサイル、アメリカへ行くのに日本上空を飛ばない。
ロシアの上。 残念ながら日米安全保障関係論議に詭弁横行。
集団的自衛権論議の根幹は、６０年安保で国益擁護に「軍事協力を極東、攻撃される時に限定」
枠組。 その撤廃を意図
沖縄知事選： ２０日ｗｐ：仲井真氏勝てば､東京は補助金梃に日米合意に戻ることを期待。
彼は交渉の余地残している。 それが彼の強み、同時に弱み。
伊波氏勝利交渉余地なし。 東京知事権限変更意図。
結語、大田元知事引用「辺野古移転不可能。 政府移転強行すれば恐ろしいこと発生。
民衆移転許さぬ決意固い
・・・ http://sun.ap.teacup.com/souun/3695.html サン ヨリ
【】 （歴史家ファーガソンの予言）
我々が主人だ、と中国は欧米トップに堂々と主張し始めた
五百年の西側優位の歴史は終わるのか、とニアル・ファーガソン（著名歴史家）
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「中国が西側の徒弟でないことはもはや明らかである」とニアル・ファーガソンは結論づけている（ウォールストリート・ジャーナルへの寄稿、１１月１８日付け）。
大胆な展望と未来をみつめる歴史解釈でしられるファーがソンはハーバード大学教授。日本でも著作は邦訳されている。来春に『西側とその他と』という新作を出す。
「北京で会う人ごとに『我々が主人である』と言われた。 オバマもヒラリーもチモシー・
ガイトナー財務長官も、そしてベン・バーナンキＦＲＢ議長も。 北京は人権改善要求に聞く耳を持たず、軍事力の透明性開示にも、人民元切り上げにはまったく応じない」とファーがソンは
書き出した。
アメリカの指導者は虚仮にされて、とぼとぼと帰路についた。
北京に紫禁城が築かれて五百年、文明力を誇った明王朝には富の蓄積がなかった。
西暦１６００年（わが関ヶ原の役の頃）、英国のひとりあたりのＧＤＰは中国より６０％高かった。
１８２０年、米国の一人あたりのＧＤＰは中国の二倍、１８７０年にはこれが五倍になり、１９１３年には十倍となった。格差は開く一方だった。 文革に突入した１９６８年、米国の一人あたりのＧＤＰは中国の３３倍となっていた（これはＰＰＰ（購買力平価）をドルベースに換算したもので数字は同ファーがソン論文より援用）。
西側が世界に優位だった六つの条件とは（１）企業の自由競争（２）科学的発展（数学、物理学、天文学、化学、生物学）が凄まじかった（３）法治と知的ならびに私的財産の保証（４）近代医学の発展（５）工業社会かによる消費社会の実現（６）勤勉性である。
そして日本の明治維新にまるごと適用され、日本は凄まじく発展した。
『日本はすべて西側を真似て円滑に近代化を成し遂げた』（ファーがソン）。
『アジアの残りの国々は日本の成功に倣って繊維、鉄鋼など産業を勃興させ、シンガポール、香港、台湾、韓国が奇跡を続行し、米国、香港、日本のひとりあたりのＧＤＰは並んだ。
改革開放から三十年で、中国は英国が七十年かけた産業革命のよる近代化を成し遂げ、「２０１３年に中国は世界ＧＤＰの一割に達し、２０２７年に米国を抜く」（ゴールドマンサックスの試算）と予測されるまでになった。
他方でギリシアの債務は歳入の３１２％、ところで米国のそれは３５８％。 米国は利払いに歳入の９％を充当しており、２０３０年にはこれが３６％となる。
米国は輸出二倍増計画を決め、人民元の切り上げを求め、中国はぴしゃりと拒絶し、米中を基軸に世界は通貨戦争に突入した。
世界は中国を軌道に回り出したかのようである。これでは恰も「ＣＨＩＭＥＲＩＣＡ」ではないか。
世界的著名歴史家も中国の勢いには脱帽の様子である。
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http://www.niallferguson.com/site/FERG/Templates/Home.aspx?pageid=1
（上記はファーがソンのホームページ ↑）
・・・ （宮崎正弘のコメント）『シオンの議定書』はナチスではなくロシア皇帝の秘密警察がでっち上げた偽造文書。しかし、いまだにこれを本物と信じて、ユダヤの陰謀を説く一群の人たちがいますね。
・・・ 宮崎正弘の国際ニュース・早読み
http://www.melma.com/backnumber_45206_5030438/ サン ヨリ
