【結局､野田内閣は総辞職に追い込まれる】

【】　「増税反対ついに｢造反｣明言　小沢同調議員120人に迫る勢い（日刊ゲンダイ）　」　　
増税反対ついに｢造反｣明言　小沢同調議員120人に迫る勢い2012/2/6　日刊ゲンダイ　：「日々担々」資料ブログ　http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-4936.html　
【結局､野田内閣は総辞職に追い込まれる】
消費税増税関連法案の採決に｢反対｣する意向を表明した小沢一郎元代表(69)｡　
再三の忠告を無視する野田に､ついに堪忍袋の緒が切れたようだ｡
党内最大ｸﾞﾙｰﾌﾟのﾘｰﾀﾞｰが｢造反｣を明言したことで､同調する議員がどれだけ集まるのか｡その数は120人に迫る勢いだ｡
｢昨年末に小沢氏が会長を務める政治団体『新しい政策研究会』が発足し､議員106人
が出席した｡
先週の勉強会にも96人が集まっています｡　大半がﾃﾞﾌﾚ下での消費増税に反対なので､
採決となれば小沢氏に同調するでしょう｡　中間派の議員も､年末年始に地元で『自分たち
の身を削ってから増税だろう』、『なぜ今やるんだ』と集中砲火を浴び､野田の増税路線に
疑問を持ち始めている｡　表立って増税反対と言わなくても､採決時には反対するという
議員は､今後数十人に上るはずです｣(政治ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ･鈴木哲夫氏)
現在､政権与党の衆院議員は296人いるが､民主党内で56人が造反すれば､消費税
増税法案は否決される｡　小沢に同調する議員はその倍だ｡　野田は今国会で法案を成立
させ､衆院解散･総選挙に踏み切る構えを見せているが､できるはずはない｡
｢今回の小沢氏の踏み込んだ発言に､官邸はかなり慌てています｡　野田首相にとって
消費税増税は最重要課題｡　党内の賛同者が減った分､野党から引っ張ってこられれば
いいがそれも難しい｡　これまで通り､増税に突っ走っても､最重要法案が否決されれば､
いくら何でも解散は打てません｡　結局､野田は責任をとる形で内閣総辞職となる公算が高い｣(政治評論家･浅川博忠氏)

小沢は野田に対し｢増税の前に大改革｡　もう一度原点を思い起こしてもらいたい｣とも
言っていた｡　野田は今こそ耳を傾けるべきだ｡
コメント 01. 2012年2月06日 21:14:08 : A8UwGNW9tA
　心ある政治家は、野田政権をぶっつぶせ！
02. 2012年2月06日 21:51:48 : vzIl9zo96A
野田や仙谷、前原のような反国民の輩は辞職に追い込み落選させよう！
・・・　http://sun.ap.teacup.com/souun/6687.html　　　さん　より

【】　日本の未来の稼ぎ頭はアンドロイド技術＝職人技のリアルドールと先端ロボット技術の融合
　日本のマスコミはやたら合理的な韓国メーカーを持ち上げながら、日本のメーカーの落日を吹聴するような報道をおこなっていますが、食文化に代表される日本人の繊細な感性の上に成り立つ生産技術分野は、唐辛子とにんにくの食文化で育った韓国メーカーには感性レベルではまねできない分野であることをすっかり見落としているんではないでしょうか？
日本のマスコミの犯しがちな過ちは、日本の独自性をかんがみることなく、単純に世界的な成功例を模倣することが善であるかのような論調で世間をミスリードすることです。10年前金融立国論に安易に迎合し、マネーゲーム資本主義を賛美した自らのアフォさ加減を総括できていないと思います。
今の日本企業に求められるのは、合理性を極める韓国メーカーの真似をすることではない気がします。していえば日本人の得意な”カン”という・・・人間のアナログ能力に依拠したデジタル化マニュアル化できない生産技術を武器にできる戦略的な商品プロデュース力であったり人材育成システムの再構築であるべきではないでしょうか？
そんな中、トヨタ自動車をはじめとして、中部地方の製造メーカーが、東北地方のアナログマンパワーに着目し、第二の生産拠点として、投資先として注目しているのは、さすがだと思います。情報の海の表層を右往左往しているアフォのマスコミ連中と、実践のなかで蓄積された”暗黙知”を体得できている経営者とは着眼点が違うということなんでしょう。
そんな中、日本の成長エンジンとして、エコカーとか、新エネルギーとかいわれていますが、近未来に爆発的に普及しそうなアンドロイドの分野も目が離せないと感じました。日本の中小メーカーの技術力・・・すごいです。これが金融ハゲタカにもっていかれないように、大切に育ってほしいと思います。
参考　アンドロイド　動画（４年前でこのレベル）
　2年前には皮膚感覚をもつアンドロイドまで製作
日本人にしか作れない繊細な職人技の結晶・・リアルドール
（オリエント工業製）
生身の人間かと思わせる製造技術がアンドロイド普及時代にMADE　IN　JAPANの復活の切り札となる気がします。

太陽光http://yokotakanko.cocolog-nifty.com/blog/2012/02/post-9120.html　　さん　より
長野県栄村が示す65歳以上が４割になる５０年後の日本の行政のあり方
　すでに中山間地の山村は、そんな人口構成になっていますが、住民の自助共助を行政がサポートする形で、潜在的なマンパワーを引き出し、低い財政コストで社会保障水準を維持する取り組みが行われ、将来の日本の行政のあり方のヒントを与えてくれています。
なかでも長野県栄村は、住民を福祉スタッフとして活用する”下駄履きヘルパー”とか、住民が作業員になって道路整備・土地改良工事をする村直営公共工事とか、従来の施し中心の行政から、住民の自助共助を中心にすえたコーディネータとしての行政への発想の転換で着実に成果をあげていて、将来の行政のあり方のヒントになっています。
そうした画期的な地方行政ですが、残念ながら霞ヶ関の規格基準にあわせていないので、国の補助金はおりないですが、　・・・
http://yokotakanko.cocolog-nifty.com/blog/2012/02/65-0d5a.html　

【】　米軍の内部告発者の発言「2013年以降、支配勢力は存在できなくなる」
　海軍特殊部隊、シールの元隊員だったビル・ウッズという人物のインタビューを紹介します。

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　いま国家安全保障法で米国民の基本的な人権に制限を加え、当局が自由に国民を逮捕、監禁することができるという明らかに米国憲法に違反した政策を推進されている。　軍の内部ではこれに対する抗議が起こっている。　この動きを阻止するために声を上げることにした。
・私は１９９１年６月に米海軍に入隊した。　１年半後、ある極秘のプロジェクトからメンバーになるようにリクルートされた。　その後、特殊な訓練学校に入れられた。　そこではトマホークミサイルの高度な操作法を学習した。
・これと同時に、私は強いサイキックの能力を潜在的に持っていることが確認されたので、この能力を訓練する特殊な訓練基地に入れられた。場所はエリア５１である。
・そこで私は、まだ実現していない未来を予測する訓練を受けた。　そして１９９２年の末に任務についた。我々は９人のチームで行動した。
・その後、私の任務は駆逐艦に変わった。　そこでは私はシール９（海軍特殊部隊９）に所属した。　シール９は公式では存在しないことになっている極秘の部隊である。　このときは３人一組で行動した。
・ところで、最近シールがオサマ・ビン・ラディンを殺害したが、これはでっちあげである。　２０１１年には
すでにオサマ・ビン・ラディンは生きてはいなかった。

・私の任務は中東の全域に及んでいた。　イラク、サウジアラビア、シリア、イランなどである。　１９９０年には、イラクのクエート侵攻に端を発した第一次湾岸戦争が起こり、９１年には終結した。　だが実際は、戦争の終結以後も、米軍は非公式にイラクの攻撃を続けていた。　おもにそれはトマホークミサイルによる攻撃だ。
・トマホークミサイルは船から発車される巡航ミサイルである。　トマホークには攻撃目標に至るルートの情報が細かくプログラミングされており、ミサイルはその情報を元に目標を正確に攻撃するとされていた。しかし実際は目標をそれることも非常に多く、これが大きな問題となった。
・このエラーの多さを解決するために、トマホークには外部から手動で飛行を操作できるようにする装置が搭載された。　私が所属していたシール９の任務は、トマホークの攻撃目標近くにあらかじめ潜入し、トマホークが近づくと、これを手動で操作して攻撃目標に命中させることであった。
・私の任務は北部イラクが多かった。　当初の目標は明らかに軍事施設がほとんどだった。　しかし、徐々におおよそ軍とはなんの関係もない目標が増えて来た。　それらは、ソフトターゲットと呼ばれる生活関連施設だった。　これは民衆を恐怖に陥れるための作戦であることを後で知った。
・１９９７年には２つの事件があり、私の転機となった。　ひとつは、トマホークの操作にかかわる事件だ。
２基のトマホークが目標を攻撃することになっていたが、一基の到着が大幅に遅れた。　最初の攻撃で破壊された施設から人を救助するために多くの人達が集まっていた。　そのままでは、そこに遅れて来た２基目のトマホークが突っ込み、なんの関係も無い市民が多数死亡することになる。　そのため私は、２基目のトマホークを操作し、目標を離れた地点に誘導し、爆発させた。

・次の事件は悲惨だった。　北部イラクには我々が「資産」と呼ぶ米軍協力者のクルド人とシーア派の村がいくつかあった。　協力者の村人との間にはよい人間関係ができた。　しかし、米軍はこれらの村を利用した後で、トマホークで破壊してしまった。　この事件はあまりにショッキングで、私の所属していたシール９は分裂した。
・これらの事件の後、私は軍事裁判にかけられ、有罪になった。　その後３年間、軍の精神病棟に収監され、薬物を用いた拷問を受けた。　２００１年、突然と除隊命令が出た。　ただそれには条件があり、私が性的犯罪者として登録され、警察の監視対象となることを受け入れるということだった。　私は精神病棟の拷問から逃れるためにこの条件を受け入れ、除隊した。
・その後、９１１の同時多発テロが起きた。　私はトマホークの専門家だったのではっきり分かるが、国防総省に突入したのは旅客機ではない。　あらゆる証拠から見て、あれは明らかにトマホークだ。　破壊の後の状況も、トマホークによる破壊と酷似している。

・１９９１年、私はエリア５１にあるサイキック能力の訓練学校に配属された。　私は特に、予知能力と他人の考えていることを読む能力を訓練された。　これらはすべての人間が持っている能力だが、私は特にそれが強く、訓練で引き出された。
・ご承知のようにエリア５１は米軍の秘密基地であり、ＵＦＯが隠されてるとうわさされている。　その通りである。　ここには、ＥＴから得た技術を使って米軍が開発したＵＦＯ飛行部隊が存在している。　私はそれらのひとつを実際に見ている。
・ＵＦＯに使われているテクノロジーは現在の地球のものよりもはるかに進んでいる。　これをすでに軍が使用していることが公になると、現在の石油を使った内燃機関はまったく無意味になってしまう。　なぜ
石油をエネルギー源として使うのかという疑念が人々の間から出てくることは間違いない。　軍はこれを非常に恐れ、エリア５１を極秘にしている。
・これらのＵＦＯ部隊は、火星まで行くのに一日しかかからない。　高度な天体望遠鏡で月や火星の表面をよく観察すると、人間が作った構造物が見えるはずだ。
・さらにエリア５１には、「スターゲート」と「ルッキンググラス」と呼ばれるプロジェクトが存在していた。　しかし、私がいた時期にはこれらのプロジェクトは困難に遭遇しつつあった。
・米軍とその支配勢力は、これらのプロジェクトを使い、精密な未来予測を行っていた。　予測には多くのスーパーコンピュータが使われていた。　予測の結果が好ましくないと、予測した未来を変更するための
シナリオが実践的な練られた。　行動を変えると、好ましくない未来は実際に回避することができた。

・しかし２０１２年の終わりあたりから、どんなシナリオでも到達する未来は一緒であることが明らかとなった。　これまで変更可能だった未来の出来事が、どんな手を使っても変更できなくなったことが明らかに
なった。
・私がサイキックの訓練学校に配属されたのは、これを回避するための方法を見つけだすことが目的だった。　私は問題を分析し、その解決策を見つけることには高い能力があったからだ。
・だが、どれほど分析しても、私もコンピュータと同じ結論にしかたどり着かなかった。　どのような方法でも、２０１２年の終わりには同じ未来にしかならない。　絶対に回避できないのだ。

・そのときには、支配勢力が隠していたすべての情報が隠せなくなるとだとだけ言っておく。　この時点を越えると、支配勢力はもはや存在できなくなる。　彼らはそれを恐怖している。
　ヤスの備忘録　歴史と予言のあいだ
http://ytaka2011.blog105.fc2.com/blog-entry-234.html　　　さん　より

【】　都庁があえて“無視”する東京湾大津波　本当の規模と被害
　
＜直下型でも東海地震でも湾岸から大田区、川崎、横浜まで水没する＞
　３・１１の大震災では、東京湾で１．５メートルの津波が観測された。これに慌てているのが東京都防災管理課だ。これまでは「（東京都は）入り口が狭く大きな津波が入りにくい。通常の高潮対策で対応できる」（同課担当者）と安心していたからだ。内閣府の中央防災会議も湾内で最高の津波の高さを５０センチ未満と予測していた。大甘測定と言うしかない。
「元禄関東地震を調べて東京湾地震について津波想定の見直しをしている」（前出の担当者）と言うが、津波に対する無防備には呆れてしまう。東京で大地震が起これば、確実に津波が起こり、甚大な被害を及ぼす。
　これまでも警鐘を乱打してきたのが、名古屋大大学院・准教授の川崎浩司氏（工学研究科）だ。
　東京湾を津波が襲う地震は２種類が考えられる。東海・東南海・南海の３連動地震と、首都直下型地震だ。３連動地震はこれまでＭ８．７程度と想定されてきた。東日本大震災以後、川崎氏はＭ９を想定、津波の影響がどう出るのかを解析している。
「３連動地震が起きれば、地震の揺れや液状化で地盤は下がり、大きな津波被害が出ます。東京湾奥部を襲う津波高は満潮時で２．５メートルになるかもしれません。到達時間は湾の入り口で４０分、湾奥部で１００分くらい。海抜の低いところは要注意です。東京・荒川、隅田川、東京湾に囲まれた海抜０メートルエリア『江東デルタ』は、深いところでは２〜３メートル、局地的に３〜４メートル水没します。荒川を通じて津波が遡上することも考えられます。港区から品川区、大田区、川崎、横浜に続く京浜運河一帯は深いところで１〜２メートルは水没する。千葉でも一部、１〜２メートルは沈むでしょう。陸で５０センチ浸水した場合でも、地下鉄などは冠水してしまいます」
　大変な被害だが、東京都はこうした被害を考えていないのか、隠しているのか、無視している。
　首都直下型地震が襲ってきた場合はどうなるのか。
「震源が東京湾海域に少しでも掛かれば、水面を盛り上げて津波が起こる。首都直下はＭ７と想定されていますが、Ｍが小さくても震源が近ければ津波の到達時間が非常に早く、被害が出る。津波の高さは局所的に２メートルくらいになるかもしれません。湾の中で何度も津波が繰り返される可能性があり、そうなると、共振しながら湾の中で津波が大きくなる。河川遡上もありえます。沿岸部だけでなく、河川周辺、小河川の付近の人は冷静に判断し、素早い避難が必要です。自分の生活圏の標高をチェックし、地形を調べておくべきです」（川崎浩司氏）
　京浜運河には火力発電所やコンビナートも立ち並ぶ。火災や電気の寸断によるパニックも考えられる。怖いのは建物倒壊だけではない。
（写真=3.11の大地震で被害を受けた南三陸）
http://gendai.net/img/article/000/134/967/9b5e964181ef510d81e655a9bc1c4e6a.jpg
（日刊ゲンダイ）　http://gendai.net/articles/view/syakai/134967　　　さん　より
http://www.asyura2.com/11/jisin17/msg/801.html
【】　Ｍ７が襲えばもたない「丁目」はココだ！
http://gendai.net/articles/view/syakai/134953　　2月2日掲載　日刊ゲンダイ

【かなり真実。　マスゴミ、電通も、これからは凋落一途】】
【】　日本の政治が良くならない理由−マスコミの真実
ニュースソースはどこからやって来る？
ＣＩＡと朝鮮人による報道管制と捏造で日本人を洗脳！
国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。
即ち、良く耳にする「ロイター・共同」である。
現在、「ロイタ」ーは、２００８年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。
「ＡＰ通信」及び「ＡＦＰ通信」と並び、世界３大通信社として情報通信を掌握している。
これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。
「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。
「電通」は日本の情報通信のドンである。
戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがＧＨＱによって解体され「電通」が設立。
「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。
「共同通信」が社団法人であるのに対し、「時事通信」は株式会社である。
「時事通信」の筆頭株主は「電通」である。
日本の新聞社は殆どが「日本新聞協会」に加盟している。
「日本新聞協会」は社団法人であり、所管は文部科学省である。
この「日本新聞協会」にソースを提供しているのが、「共同通信」である。
（写真右下：電通本社）
「日本新聞協会」に加盟していない新聞社もある。
宗教紙（聖教新聞・世界日報）や政党紙（公明新聞・しんぶん赤旗）らが該当し、日刊ゲンダイも加盟していない。
これらの新聞社は「時事通信」よりニュースが配信されている。
余談ではあるが「産経新聞」は「統一教会」の機関紙である「世界日報」と合併している過去をもつ。
近年、ネットにて関係の指摘を受け、WIKIの書き換えが進む等の隠蔽工作に汗を流している。
産経新聞でシステム障害−世界日報の内容が混入
さて、ここからはＣＩＡが構築した朝鮮人によるマスコミ監視システムをおさらいする。
先ず、戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。
(写真右：電通最高顧問　成田豊）
在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。
２００９年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。
日本政府からは旭日大綬章受章。
韓日の架け橋役３０年、電通の成田豊最高顧問　（中央日報 2009.03.25）
成田豊の人間相関図　（SPYSEE)
広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。
　実はＮＨＫも間接的に「電通」に支配されている。
ＮＨＫの番組制作の委託を受けている「ＮＨＫエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。
「総合ビジョン」の株主は電通とＮＨＫである。
国民より強制徴収されるＮＨＫ受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がＮＨＫの役員の懐に収まる。
それでは次に、各新聞社の住所を列記する。
読売新聞東京本社　〒100-8055　東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報　　　　　　〒100-0004　東京都千代田区大手町1-7-1　8Ｆ　
朝日新聞東京本社　〒104-8011　東京都中央区築地5-3-2
東亜日報　　　　　　〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
毎日新聞東京本社　〒100-8051　東京都一ツ橋1-1-1
朝鮮日報　　　　　　〒100-0004　東京都一ツ橋1-1-4F
　
産経新聞東京本社　〒100-8077 東京都千代田区大手町1-7-2
京郷新聞　　　　　　〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-2
東京新聞　　　　　　〒108-8010　東京都港区港南2-3-13
中日新聞東京本社〒108-8010　東京都港区港南2-3-13
大韓毎日〒108-8010　東京都港区港南2-3-13　4Ｆ
引き続き、テレビ局。
ＮＨＫ放送センター　　　〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社　　　　　　〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1　NHK東館710-Ｃ
フジテレビジョン　　　　　〒137-8088 東京都港区台場2-4-8
韓国文化放送（ＭＢＣ）　〒135-0091　東京都港区台場2-4-8　18Ｆ
ＴＢＳテレビ　　　　　　　　〒107-8006　東京都港区赤坂5-3-6　
韓国総合TVNEWS 〒105-0000　東京都港区赤坂5-3-6　　
以上の様に、日本のマスコミは朝鮮人によってしっかりと監視されている。
マスコミを支配している朝鮮人は、芸能界と結託し様々な流行を巻き起こす。
ＣＭとテレビ出演によって簡単にスターになれる。
ちなみにモーニング娘を支えた裏方スタッフは、ＡＫＢ４８サイドに移籍している。
（写真右：モーニング娘）
日本人が実力で売れる事は稀である。
数々の流行やスターを誕生させ、しいてはドラマやアニメ等のヒット作はキャラクターグッズを販売して映画にもなって「電通」の利益となる。
さらにパチンコ台のネタに再利用されて、最後にサラ金が待っている。
こうして日本人は乾いた雑巾を絞る様な行為を自ら行っている。
もっとも韓流ブームは失敗に終わったようであるが、まだ諦めてはいないようだ。
これが、エンターテイメントによる日本人からの搾取のシステムである。
戦後、日本人はテレビによって思考能力を奪われて来た。
そして日本人に気が付かれぬ様に洗脳し続ける事によって、いつしか我々は新聞とテレビが報道している事こそが真実だと思うようになったのである。
（写真右：小沢一郎邸のお隣さんであるマルハン　韓会長）
テレビからの情報をいち早くキャッチして流行に遅れまいと必死になる日本人。
近年はインターネットが新聞・テレビの座を脅かしているが、地デジ・３Ｄと相次ぐ技術導入で洗脳搾取システムの維持が図られている。
子供の頃からテレビゲームやポータブルゲームで飼い慣らし、好戦的で自己中心的な性格を形成させる。
携帯電話はただの通信装置では無く、新手の洗脳システムでありパチンコと同様の依存性が仕込まれている。
これらは、単なる偶然であり妄想であるかも知れない。
信じる信じ無いは自由である。
所詮、個人のブログである。
良くも悪くもマスコミには小沢一郎の鉄槌が下る。
我々はＧＨＱ情報局がシステム構築した、マスコミという朝鮮洗脳カルトから一刻も早く目覚めなくてはならない。
（敬称略）
在日朝鮮人犯罪者を実名報道しないマスコミ。
統一教会と創価学会の問題はタブーのマスコミ。
朝鮮人を擁護し絶対に中国を非難できないマスコミは反日勢力である。
・・・　http://kenshin.blog.ocn.ne.jp/blog/2010/09/post_a0a3.html　　さん　より

【】

　　　さん　より

【日本の状況はＦＲＢやＥＣＢの先を行っています。
１９８０年代からずっと、日本の銀行や郵便局は国債を買い支えていました。】
【】　アメリカ経済が上向いている？？・・・「悪魔の実」のグリーン・シュート　　時事/金融危機
　
■　日米欧と中央銀行は実質的に国債を直接買っているに等しい　■
アメリカ・・・・ＱＥ２でＦＲＢが米国債を直接買い入れ
　　　　　　　　現在は短期国債から長期国債にシフトして金利を抑制
ヨーロッパ・・・昨年１２月に５０兆円規模の資金をＥＣＢが銀行に注入
　　　　　　　　銀行がイタリア国債などを購入して金利を抑制

日本　　・・・・日銀が銀行にダラダラと低利の資金を提供して国債を買い支える
　「中央銀行が国債を直接買い入れたら、通貨の信認が失われてハイパーインフレになる」
あれ、あれ。インフレどころか、世界はデフレではないですか？？
国債と通貨の常識って、嘘だったのでしょうか？■ 限界に挑戦しつづける日本　■
一方日本はＧＤＰの２００％に迫る１０００兆円超えにチャレンジ中です。
日銀が銀行に低利の資金を供給しつづける限りは、破たんは訪れないでしょう。
海外勢が短期国債を売り浴びせてきても、
日本の金融機関が一丸となって、買い支えるのでしょう。
これは、ほとんど限界にチャレンジするような物です。
金利上昇さえ無ければ、このシステムはしばらくは延命可能です。
ですから、日銀はマネタリーベースを絞って、決して景気を上向ける事はしないので
しょう。
一方、それでは税収が不足して、国債残高が増える一方なので、
５％の消費税増税で、国債の発行スピードを鈍化させようとしています。
しかし、経済を犠牲にするので、税収が落ち込み、結果としては効果は期待出来ません

■ 将来の成長を食らう「偽りの成長」　■
■ 行き着く先は結局一緒に思える　■
現在の中央銀行による資金供給は、崩壊を減速させはしますが、
崩壊を完全に止める事は出来ません。
ソフトランディングもハードランディングも着地点は一緒です。
ただ、着地点のダメージが少し違うだけです。
ソフトランディングの場合は、着地点までに幾つかの足跡を残しています。
結果的な損失には差は無いのかも知れません。

■　３００年国債を中央銀行に押し付けてみたりして・・　■
現状は問題を先送りにしているだけなのだから、
もっとポジティブな先送りは無いだろうか？
例えば、現在の財政赤字を３００年国債を発行して未来の彼方に「飛ばし」てしまう。
・・・誰も買わないよと言われそうですが、中央銀行に買わせれば良い。
利子は・・・無利子でも良いではないですか、どうせ民間に売るわけでは無いのだから。
■　中央銀行の利益が消えた　■
３００年無利子国債の中央銀行の買い入れで困る人は居ません。
毎年、３０兆円くらい発行すれば、景気もすぐに上向きます。　思い切って、３００年の
償還期日を永遠にしてみたらどうなるか・・・。
それこそが、「政府通貨」なのでしょう。
これですべての人がハッピーになれそうですが、一人だけ困る人が居ます。　それは
中央銀行その人です。
だって、金利利益が消えてしまうのです。
反リフレ論的には、国内の資金需要が無いのだから、
供給された資金は、円キャリートレードとなって海外に流出するとなります。
しかし、世界で一斉にこの政策を取れば、為替レートに大きな変動は生じません。

http://green.ap.teacup.com/pekepon/676.html　　さん　より

【】　日本政府、野田は、ＴＰＰ参加に当って、得意の「ノラリ、クラリ戦術」で臨む方がよい　
・・・　◆日本人の交渉術で巧妙なのは、「ノラリ、クラリ」の引き延ばし戦術である。　５年、１０年、１５年、２０年・・・５０年、いやもっと１００年と引き伸ばすのが、得意である。　隣の国、中国は、米国から「元引き上げ要求」に対して、「わが国は、発展途上国だから」とその都度言い訳して、要求に頑として応じようとしない。　この点は、十分に中国に見習うべきである。　短兵急は、いけない。
　　ただし、米国が、ＴＰＰをキッカケにして、環太平洋における軍事的覇権の再構築を図ろうとしている戦略目的には、同盟国である日本は、無条件に従う必要がある。　第3次世界大戦が勃発でもしたとき、率先して、日本防衛のために戦死してくれるのが、米軍の将兵たちであるからだ。　ご苦労様である。
　野田が、ＩＭＦから「日本国債をデフォルトさせよ」と猛烈圧力を受け、ノイローゼ状態に陥り、「一刻も早く退陣したい」と悩んでいる
板垣　http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/5ab48f6d1dea18ece55773e4ea41c2fd?fm=rss
　　さん　より

【「隠し録音」と食い違い】
【】　　「陸山会事件　東京地検の新たな「虚偽記載」発覚！　朝日新聞の重要記事（誰も通らない裏道）　」　　　　非常に大きく変わっていたことは間違いないだけに、その罪は重大だ。。
しかも、当時、すでにネット上では、大久保逮捕に対する疑問が溢れかえっていたのだから、「まさか検察がこんなにおかしなことをしているとは思わなかった」とは言わせない。
とすれば結論はただ一つ。
マスメディアは東京地検の共犯者だったのだ。
http://sun.ap.teacup.com/souun/6680.html　　さん　より
陸山会事件　東京地検の新たな「虚偽記載」発覚！　朝日新聞の重要記事2012/02/06　誰も通らない裏道　　　http://fusenmei.cocolog-nifty.com/top/2012/02/post-cc8c.html

【　増税また増税という財務官僚路線では、デフレがさらに深刻化し、それに連動して超円高が続き、日本経済規模が縮小に縮小を重ね、財政自体も破綻しかねない。】
【】　　「「官報複合体」になるな　財務省の論理に“洗脳”されつつあるメディア（産経新聞）」　　　　・・・　http://sun.ap.teacup.com/souun/6674.html　　　さん　より
「官報複合体」になるな　財務省の論理に“洗脳”されつつあるメディア　　　2012.2.2 　http://sankei.jp.msn.com/politics/news/120202/plc12020207170011-n1.htm