【 米国の地球総合研究が日本よりはるかに進歩していても、それは軍
【 米国の地球総合研究が日本よりはるかに進歩していても、それは軍事研究なので、その情報が外部に公開されることは決してありません。米国のHAARPの技術レベルから類推して、米国は電波技術の応用によって地球上の地殻歪エネルギーがたまっている場所を特定できるのではないかと想像されます。】
【】 日本の地震学者は3.11大地震をまったく予測できなかったくせに、
なぜ、南海トラフ大地震を予測できるのか
１．唐突な大津波シミュレーション発表の意図を疑う
このところマスコミは北朝鮮のロケット実験や、その防衛用PAC3のニュースと並行して、南海トラフ連動地震（M9）による大津波シミュレーションのニュースを繰り返し詳細に報道しています。いずれも国民を不安に陥れる効果は絶大です。
しかしながら、ちょっと待て！多くの国民の素朴な疑問、それは、なんで、今頃、こんな大津波シミュレーション結果を国民に発表するのかというものです。
そこでネットでは、マスコミ報道姿勢の異常性を指摘する人が増えています。本ブログではナオミ・クラインのショック・ドクトリンを取りあげています（注１、注２）が、これらの扇動報道もショック・ドクトリンの一環なのではないかと疑いたくなります。国民を大津波恐怖で震撼させて思考停止させ、そのスキを突いて消費税増税を強行したいのでしょうか。
ショック・ドクトリンは、日本を属国視する米国戦争屋の十八番（おはこ）ですし、米戦争屋に牛耳られているマスコミは悪徳ペンタゴンですから、日本のマスコミが日本国民向けにショック・ドクトリンを実行しても決しておかしくありません。
なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人勢力の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
２．何者かに踊らされているのか、日本の地震専門家たちよ！
それにしても最近、悪質なのが、日本の地震の専門家たちです。彼らは研究予算増額のエサにつられてか、何者かに巧妙に利用されているのではないかと疑われます。
彼ら日本の地震専門家をわれら国民はまったく信頼できません！
なぜなら、3.11大地震を全く予知できていなかったのが何故なのか、国民にちゃんと説明できていないからです。ここで大きな矛盾が生じます。
南海トラフで大地震が起きると予測できるのなら、なぜ、3.11大地震が事前に予測できなかったのでしょうか。 この理由をちゃんと国民に説明できない限り、人心を惑わすような大津波シミュレーション結果をヌケヌケと公表するのは国民を不安に陥れようとする勢力に利用されているとしか考えられません。
それとも、3.11震災ガレキの全国分散化のように、業者の利権が絡んでいるのでしょうか。確かに、大津波対策で膨大なハコモノ投資が必要となりますから、ゼネコンを喜ばす話ではあります。
３．日本の地震研究は米国に比べて大幅に遅れ（後れ）ているのではないか
日本の地震学者が3.11地震を正確に予知できなくても、国民に東日本太平洋沖にて海底大地震の起こる可能性を警告するくらいはできたはずですが、それすらなかったわけです。
なぜかというと、地震予知に先端技術を応用せず、伝統的な地震学に依存していたからではないでしょうか。
日本の地震研究技術が遅れ（後れ）ていると知っていた上田誠也・東大名誉教授は米国と同様に、先端技術を駆使する地球総合研究システムを構築して地震予知する研究開発プロジェクト案（地球総合フロンティア計画）（注３）を2007年に国に提案していますが、あっさり却下されています。
今、振り返ってみると、国はなぜ、画期的な上田提案を却下したのか、それは米国政府（2007年時点はブッシュ米戦争屋政権）から圧力を掛けられたからではないかと推測できます。 なぜなら、この上田提案は米国政府の地球総合研究システムとそっくりなのです。
米国政府にとって、地球総合研究は軍事研究なのです。
筆者の所属した米国シンクタンクSRIインターナショナルは米国政府から地球総合研究（Geospace Research）を受託していますが（注４）、この研究に応用される先端技術が上田提案（注３）にも含まれています。
米国の地球総合研究の目的は必ずしも、地震予知ではなく、軍事研究と石油資源探査技術研究にありますから、地球研究技術は米国にとって国家機密もしくは米国技術覇権の領域です。日本がこの分野に参入しようとすれば、米国の国益の観点から絶対に妨害してきます。
４．米国政府は極秘に地球上の地震危険地帯を特定できるのではないか
3.11地震以来、ネットでは米国のHAARP（注５）が地震兵器ではないかとうわさされてきましたが、本ブログにて、HAARPは米国の軍事技術に間違いないと断じています（注６）。
HAARPは電波を電離層に照射させて反射（再放射）させて、地球上の物理現象を探知したり、地殻を共振させて人工地震を誘発したり、石油資源探査もできるようです。
米国の地球総合研究が日本よりはるかに進歩していても、それは軍事研究なので、その情報が外部に公開されることは決してありません。米国のHAARPの技術レベルから類推して、米国は電波技術の応用によって地球上の地殻歪エネルギーがたまっている場所を特定できるのではないかと想像されます。
ちなみに、電通大の早川教授研究室は3.11地震の5日前、震源域上空の電離層異変を検知していましたので（注７）、米国の地球研究専門家ならもっと正確かつ詳細に3.11地震を予知していたとみなすのが常識です。
上記、上田博士は米国の地球総合研究レベルをある程度、知っていて地球総合フロンティア計画を国に提案したのではないでしょうか。上田案が実現していれば、3.11地震の震源域の地殻歪エネルギーが検知できて、日本近海の巨大地震の予知がある程度可能なのかもしれません。
米国政府もしくは米国防総省が国家機密の最先端地球探査技術にて地球上の地殻歪エネルギーの高い地域を特定できているなら、そこにHAARP電波を照射したり、核爆弾を仕掛ければ人工地震を起こせることになります。
注１：本ブログNo.559『日本資産の買い叩きと対米債権帳消し策動：ステルス化した対日ショック・ドクトリン攻勢に気付け！』2012年3月31日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28936567.html
注２：本ブログNo.560『われわれ日本国民は今、ステルス攻撃を受けているという認識をもたないと自己防衛できない！』2012年4月1日
・・・ http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28946541.html
注３：上田誠也東大地震研名誉教授『地震予知研究の歴史と現状』(平成19年)
http://www.geocities.jp/semsweb/Uyeda_070309.html
・・・ http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28969413.html さん より
【 若者のブーメラン化は、日本やイタリア、米国など、先進国で広く見られる現象だ】
【】 止まらない米国の「日本化」――親と同居する若者の急増で
http://www.asyura2.com/12/hasan75/msg/516.html
http://jp.wsj.com/US/Economy/node_417486?mod=WSJSeries
米国の「ジャパナイゼーション（日本化）」が止まらない。「失われた10年」の話ではない。不況で親のスネをかじらなければ生活できない若者が増え、パラサイトシングル化に拍車がかかっている、という社会現象のことだ。
米民間世論調査機関ピュー・リサーチ・センターが米国勢調査を基に分析したところによると（3月15日発表）、複数世代と同居する米国人の割合は、1950年代以来、最多となっている。
特に、いったん親元を離れたヤングアダルト（25〜34歳）が実家に戻る「ブーメラン化」が進んでおり、2010年の時点で複数世代と同居する25〜34歳の米国人は、21.6％に達した。1980年には11％と最低を記録したが、その後、上昇の一途をたどり、とりわけ過去5年間の増加が顕著だ。その大半が親と同居する人たちで、10年に親元に戻った若者は、全米で550万人を突破。07年の15％増を記録している。
こうした事情の裏に、若年層を取り巻く雇用環境の劣化があるのは言うまでもない。
『アコーディオンファミリー（多層家族）――ブーメランキッズ、苦悩する親、そして、国際競争力へのツケ』の著者であり、ジョンズホプキンス大学で教鞭を執る社会学者、キャサリン・Ｓ・ニューマン教授（専門は貧困やワーキングプア）によれば、80年代半ば、米国をはじめ、多くの国でダウンサイジングやアウトソーシング、非正規労働が増加し、労働法の規制が緩和されたことで、新卒レベルの就職難が始まり、親の「セーフティーネット化」の必要性が高まった。
若者のブーメラン化は、日本やイタリア、米国など、先進国で広く見られる現象だと、同教授は警鐘を鳴らす。
現在、米国では、20代後半から30代前半の米国人の多くが、生活のために不本意な仕事に就いており、大学院など、学生に戻る人たちも3分の1に上っている。結婚か子供を持つこと、あるいは、その両方を先延ばしにする人も、34％に達した。
・・・ http://jp.wsj.com/US/Economy/node_417486?mod=WSJSeries さん より
【 電力は大丈夫 】
【】 原発 全５４基ストップ この夏、電力は大丈夫なのか 調べたらこの通りの仰天結果 （日刊ゲンダイ） 原発 全５４基ストップ この夏、電力は大丈夫なのか
http://gendai.net/articles/view/syakai/135895
2012年3月29日 日刊ゲンダイ
＜政府発表の詭弁とカラクリ＞
東京電力の柏崎刈羽原発６号機の運転が２５日に停止し、これで国内の原発５４基のうち、５３基がストップした。残る北海道電力の泊原発３号機も５月上旬に停止される見通しで、再稼働がない限り、全ての原発が止まる。
不思議に思うのは、そんな非常事態にもかかわらず、何ら日常生活に支障が出ることなく電力がフツーに供給されていることだ。
・・・
ともと電力のエネルギー構成比は火力が８割余りで圧倒的。 対する原子力は１割程度だから、仮に全部止まっても大した影響はない。最近はリスク回避で自前の発電設備を備える企業が増えているし、省エネ家電もどんどん増えているから電力消費も頭打ちが実態だ。つまり、原発を再稼働させなくても、現状設備で十分、対応できるのだ。
前出の飯田所長が続ける。
「国の考え方の前提は原発がなければ電気が足りないというもの。 そうではなく、停電などをさせずに（既存設備で）安定供給するにはどうすればいいのか、と考えるべきです。緻密に計画を立てれば、ピーク時の電力もきちんとコントロールできます」
原発が全部止まっても、電力は安定供給できる。 となれば、政府のやるべきことは、原発再稼働をどうするかではなく、原油やＬＮＧをいかに安く確保するか。そこに知恵と予算を集中させることなのである。 さん より
【 シオニズムとコミュニズムの源泉は同じ 】
【】 ユダヤの陰謀： 正気の最後の瞬間
シオニズムとコミュニズムの源泉は同じ
◆4月3日
世界を牛耳っている勢力が存在すること、その存在は金（マネー）の力で一切を仕切ってきたこと、しかし更にその奥を見ると、ユダヤ神秘主義（の誤った理解と信仰）のオカルト力が存在している、ということを理解することが重要であろう。
従ってこの世界を良くする為には、政治や経済だけでは不十分なのだ。この世界を支配せんとする勢力は、その資金力で一切を仕切ってしまっているから、最後は人間の精神だけ残っているので、その精神を、真の意味で独立させることが重要となる。
今、世界中で主流メディアを退け、オールタナティブといわれる情報に耳や目を向ける人々が増大している。主流メディアは、このブログで何回も指摘してきたように、ユダヤ系であり、内容は彼らに都合の良いように偏向されているからだ。 このため、今や多くの人々が世界の真相に気付きだしている。
彼らも今、世界の終末が迫ってきていることをしっている。 某国の元大統領らは、広大な
土地を買占め、核戦争が起きても生き延びられる地下都市を建設しているようだ。 しかし
、そんなことをしても無駄であろう。 太陽電磁波と太陽の超微細電磁波（太陽霊光）が、全てを貫き通すのだから。 それと同時に起きる世界中の天変地異で、彼らの築いてきた一切は崩壊していく。
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●ユダヤの陰謀：正気の最後の瞬間
http://www.henrymakow.com/morning_post.html
【4月1日 by Henry Makow, Ph.D. 】
我々は「政治的に不正確」でなければ自分たちの災厄を理解することさえできないのだ。主流メディアがまだ重要な問題を指摘できていた90年前の耀く時代が懐かしい。
ボルシェヴィキ革命の後、キリスト教国家は眠りから覚め、「ユダヤの陰謀」が偏屈屋たちの想像からの作り話ではなく、人類が抱えている問題を理解するうえでのキーとなるものだと理解した。
歴史はカバリスト（ユダヤ神秘主義者）の銀行家たちが戦争、革命、金融崩壊などを主な手段として人類を征服せんとする長期にわたる計画の産物である。
・・・
http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/718/ さん より
【 放射線の被曝によって発症するがんなどは4年目から、妊娠などの障害は15年目などの遅い発症があります。
だから、「直ちに健康に影響はない」ということを政府が繰り返したことと、強制的な避難手段（バスなど）を提供しなかったことから、「直ちに健康に影響がないから、政府は国民を被曝させた」ということになります。 】
【】 原発事故を混乱させたもの（これから―１） 発病時期（直ちに・・・の問題）
原発事故から1年。原発事故後に起こった日本の混乱について考え、必要なら対策を打つべき時期にきました。また、1年前のことを正しく理解することは今後の生活にも大いに役に立ちます。その意味で批判も前向きな行為でもあります。
まず、第一には有名になった「直ちに健康に影響はない」と官房長官や保安院が繰り返したことです。後に官房長官は「7回しか言っていない」と釈明していますが、官房長官ですから間違っていたら1回の発言でも修正、説明などが必要です。修正がないと正しいステートメントだったことになるからです。
このグラフはチェルノブイリ原発事故の時の子供の甲状腺がんの発生状況です。このようなデータは内閣府に専門家がそろっていることを考えると、当然、官房長官などの方はご存じだったと思います。つまり、放射線の被曝によって発症するがんなどは4年目から、妊娠などの障害は15年目などの遅い発症があります。
だから、「直ちに健康に影響はない」ということを政府が繰り返したことと、強制的な避難手段（バスなど）を提供しなかったことから、「直ちに健康に影響がないから、政府は国民を被曝させた」ということになります。
その後、有識者、マスコミなども「福島原発事故で死んだ人はいない」、「原発の上を元気に鳥が飛んでいる」、「原発周辺の住民に被爆の疾病が認められない」などを繰り返しました。
この記事に示したグラフを出すまでもなく、放射線による被曝による疾病は遅発性（少し時間がたって発症する）ことは一般的にもよく知られているので、それに反することを発言する専門家はなぜ即発性の疾病だけを言ったのかを明らかにするべきでしたし、そのような専門家を登場させたマスコミもその理由を1年を経た現在、発言した専門家やマスコミが「誤っていた」ことをはっきり言う必要があるでしょう。
これをごまかすと、今後のことを考える人もどう考えてよいかわからなくなるでしょう。少なくとも日本国民を被曝からまもる法律に大きく反したことを公の人が言ったのですから、訂正かなにかをしなければ今後、被曝を避けることを考えるにも大切と思います。・・・・・・・・・
今、多くの人が「このままここに住んでいて大丈夫だろうか？」、「このままの食生活でOKか？」と不安を感じておられます。この原因は「直ちに健康に影響がない」というし、「法律では1年1ミリ」だし、とダブルスタンダードだからです。
私は終始一貫、「学問的に被曝と健康の関係がわからないのだから、3月11日以前の法律の基準を守っておけば、原発事故前の状態の中で生活するのだから、それで安心するしか方法はない」という考えで、それは「被曝総量1年1ミリ、少し我慢するなら1年5ミリ。子供は可能か限り1ミリ。内訳は、外部0.4ミリ、内部0.4ミリ、水0.1ミリ、土ほこり0.1ミリ。住むところの土壌は1平方メートルあたり4万ベクレル以下、物質は1キロあたり1000ベクレル以下（セシウム）、食材は1キロあたり40ベクレル。水1キロあたり10ベクレル」というところです。
このような値は被曝の内訳（外部0.4とか）が決まれば自動的に決まるもので、被曝の数値はとにかく「外部、内部、水、土」からの被曝量を決めないと計算ができません。また注意が必要なことは「東大教授はじめ偉い人」は「足し算ができない」ということを親としてはよく知っておくことです。
足し算は、１）外部、内部・・という足し算、２）これから30年間の足し算、の二つが必要です。つまり、たとえば「瓦礫の危険性」という意味では、瓦礫だけを考えればOKでも、薪ストーブからの被曝、焼却炉からの被曝・・・などを足しているかということです。
・・・・・・・・・
また数年後に子供に被曝による病気が起きたとき、政府や自治体はいいわけをし、1年1ミリ以上でも大丈夫といった専門家は逮捕されない可能性がありますし、そのときに責任者が罰を受けても、子供の健康とは別問題です。このところを親として覚悟を決めておく必要があります。
つまり1年1ミリ以上の被曝は「これまでの日本人が経験していない長期被曝」になりますから、その責任は親や学校の先生にあると言うことです。
「tdyno.08-(6：30).mp3」をダウンロード http://takedanet.com/files/tdyno.08-(6：30).mp3
平成24年3月31日）
http://takedanet.com/2012/03/post_14fe.htmlさん より
【】 原発事故を混乱させたもの（２） 危険の確率と約束事
http://takedanet.com/2012/04/post_e461.html
【 この国のメディアは絶えず時代の曲がり角で日本を誤った方向に導いて来た。
その反省が一切ないどころか、再び日本を危険な曲がり角に立たせている。
恥を知れと言いたいです。 】
【】 森田実 世界のジャーナリストが ニッポンのマスコミを叱る
http://www.asyura2.com/12/senkyo128/msg/340.html 投稿者 老いて起つ
3/30(29日発行)日刊ゲンダイ 2面 書き起こし
ジャーナリズムは本来、国民のためにあるものです。ところが、今の大新聞、
大テレビは何ですか。権力の手先に成り下がり、宣伝部隊になっている。
今や世界の流れを見失い、日本の流れを見失い、民意を失っている。これほど
ひどい報道は先進国では戦争中のメディアしかありません。
増税強行派の正体は、日本から搾り取ろうとするアメリカと、その手先財務省
や御用学者、財界、民主、自民指導部の"増税翼賛体制"です
増税反対派はこうした破壊者から国民を守ろうしているのに、大マスコミは逆
に彼らを攻撃し、翼賛体制の用心棒になっているのだから話になりません。
大マスコミは戦前も軍部の手先になって、国民を洗脳して戦火の渦にのみ込ま
せたが、今回も同じ過ちを繰り返しているのだ。
この国のメディアは絶えず時代の曲がり角で日本を誤った方向に導いて来た。
その反省が一切ないどころか、再び日本を危険な曲がり角に立たせている。
恥を知れと言いたいです。
http://www.asyura2.com/12/senkyo128/msg/340.html さん より
【】 ２０５０年頃には、日本は「エネルギーの永久自給国」というゴールに
かなり近づいている。バイオ燃料・バイオガスなどで占められるだろう。
2012年4月3日 火曜日
◆水素エネルギー社会は夢で終わる（その３）――Ｒ水素はコンセプト倒れとなる ４月２日 山田高明 http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120402-00000303-agora-sci
結局、Ｒ水素の出番はあまりない
ましてや、Ｒ水素で燃料電池車や水素内燃車を走らせるとなると、これはもう完全にジョークの域である。すでに二次エネルギーである電力で水素を作ると、それは三次エネルギーである。その水素を燃料電池に投入し、さらに電気を作るとなると、消費端では「四次エネルギー」と化す。仮に三次エネの水素を内燃車に投入し、直接燃焼させたとしても、内燃機関自体のエネルギー利用効率が悪いので、総合効率でいえば、四次エネで走る燃料電池車とほとんど大差ないと思われる。
これが「石油の代わりになる」と考えている人は、おそらく持続可能性の獲得にプライオリティを置くあまり、エネルギー収支比を無制限に犠牲にすることも厭わないタイプであろう。だが、太陽光や風力による電解水素の生産・流通・消費システムを社会に固定化させてしまった場合、エネルギーはとんでもなく高価になり、われわれは生活水準の大幅な切り下げを余儀なくされるに違いない。だいたい、エネルギー効率が内燃自動車よりも著しく劣っていれば、それはもはや文明の後戻りである。よって、私はrenewableの代わりにridiculous意味で「Ｒ水素」（イカレ水素）と呼ぶことを提唱したい。
このように、Ｒ水素は、自然エネルギーの保存方法としても、自動車用燃料としても、著しく合理性を欠くのである。太陽光や風力による電力は、優れた蓄電池でそのまま保存し、供給の安定化を図りつつ、ＥＶなどのエネルギー源として利用するのが科学的にも正しいと思う。とすると、最後に残る関門は「マテリアル利用としてどうか」である。
これも、あまり需要はありそうにない。というのも、近年、バイオ燃料とバイオガスの生産技術が急速に進歩しているからである。今日、石化製品は、石油質のバイオ燃料・バイオメタン・植物原料などの持続可能性素材から、誘導生産することができる。もちろん、化学・工業原料としての水素のニーズはあるが、依然として流通コストに難がある以上、今よりも極端に大規模化するとは考えられない。とすると、結局、Ｒ水素なるものは、石油の代わりとして新たに社会や文明の「コア」を担うどころか、素材部門の一角を占める程度がせいぜいだと思われる。このように、現実には、将来的にもＲ水素の出番はほとんどないと考えられるので、このような概念にあまり固執すべきではない。
“水素エネルギー社会”の神話は崩壊した
一部には、定置式の燃料電池が普及した社会を強引に“水素エネルギー社会”と見なす向きもあるようだ。だが、これは苦しい見方である。実際に行われているのは、あくまでメタンなどのガスの生産・貯蔵・輸送である。これならば水素と異なり、簡単・安全で、特別な技術や追加投資もいらない。消費端でそのガスを直接燃やそうが、あるいはオンサイトで水素を抽出して発電しようが、それはあくまで消費者の選択でしかない。しかも、今後、自動車の本命はあくまでＥＶであり、燃料電池車や水素燃料の流通は、少なくとも全国レベルではありえない。そうすると、このような社会は「ガスと電力」によって支えられているのであって、決して“水素エネルギー社会”ではない。
・・・
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120402-00000303-agora-sci さん より
【 ３号機のＭＯＸ燃料の行方も気になる。プルトニウムはどうなった。 ２号機の高濃
度の汚染も気になる。 １号機のパイプのところの測定不能の高濃度汚染もどうなっ
ているのか。 各号機地下の東日本の漁業を壊滅できるほどの放射能汚染水はどうな
っているのか。 徐々にもれているのだろう。
４号機もこわいが、これらの汚染でも日本は滅亡するかもしれない。】
【】 風知草：宙に浮く燃料プール＝山田孝男 （毎日新聞） ４号機の核燃料貯蔵プールが崩壊する可能性
http://www.asyura2.com/12/genpatu22/msg/497.html 投稿者 赤かぶ
風知草：宙に浮く燃料プール＝山田孝男
http://mainichi.jp/select/seiji/fuchisou/ 毎日
大震災以来のおびただしい批判、検証、反省もむなしく、原発の安全をチェックする行政は後退し続けている。
その証拠に、今週から原子力安全・保安院と原子力安全委員会の予算はゼロ。取って代わるはずの「原子力規制庁」は法案が国会に滞留し、発足できない。つまり、監督官庁の存在感がさらに薄らいだ。
予算は「その目的の実質に従い、執行できる」（予算総則１４条２）から、暫定存続の旧組織は新組織の予算を流用できるとはいえ、士気は上がらない。各府省のもたれ合い、与野党の不決断、何ごとも東京電力任せの実態は相変わらずだ。
福島第１原発４号機の核燃料貯蔵プールが崩壊する可能性について考えてみる。震災直後から国内外の専門家が注視してきたポイントである。
東電は大丈夫だというが、在野の専門家のみならず、政府関係者も「やはり怖い」と打ち明ける。どう怖いか。
４号機は建屋内のプールに合計１５３５本、４６０トンもの核燃料がある。建屋は崩れかけた７階建てビル。プールは３、４階部分にかろうじて残り、天井は吹っ飛んでいる。
プールが壊れて水がなくなれば、核燃料は過熱、崩壊して莫大（ばくだい）な放射性物質が飛び散る。アメリカの原子力規制委員会もフランスの原子力企業アレバ社もこの点を強く意識した。
・・・
リスク軽視で経済発展を夢想する者こそ「現実的」という非常識に付き合うわけにはいかない。
http://www.asyura2.com/12/genpatu22/msg/497.html さん より
