【】アベノミクス？ ●ホじゃないのか？単なるバブルです。

【】アベノミクス？ ●ホじゃないのか？単なるバブルです。
2013年04月18日 | 雅無乱日記

アベノミクスなる言葉が、巷を徘徊している。この言葉を冠した書籍が書店に平積みになっていたり…とか。
このようなものを称揚する光景に既視感があるのは私だけではないはず…
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２００５年のエントリー
http://blog.goo.ne.jp/nanbanandeya/e/0e1cd2fe86ef91b01cd2f529dd79a13e
当時は、小泉が首相で、蔵相だった竹中がＴＶに出まくってせっせと大衆の投資欲を煽っていた。
結果、多くの大衆はカモられ、「失われた10年」が「失われた20年」になっただけに終わったのは周知の事実である。

そもそも、アベノミクスで経済状況が今後上向いていく、などと本気で思っている人などいるのだろうか？
もしそう思っている人がいたら、歴史を学んだことがない人だろう。（バブルの勢いに乗って一時的にオイシイ思いをしてやろう、と思っている確信犯だけは、口だけ「日本の経済はコレからですよ〜」なんてことは言うかもしれないが、そんな事本気で信じているはずがないと思われる。）

日本経済がどんな状況にあるかは、このサイトのこのグラフ（クリックで拡大）を見ると一発でわかる。
http://www.kanekashi.com/blog/2010/10/001401.html

高度経済成長がほぼ終わった'70年以降、飢えるほどの貧困は日本ではほぼ消滅した。
それまでの主要な活力源は、大雑把に言えば「貧困や飢えから逃れたい」というエネルギーだった。これを活力源として一億が必死で働いて経済成長を支えた時代は、ここで終焉したのである。
これについては、かなり以前のエントリーに書いた事があるので参照されたし。
「消費は美徳」の時代は終焉し「過剰消費はアホだ」という時代へ
要するに、買わなくても「間に合っている」という気分…、そして「そんなにまでして必死で働いて金儲けしなくてもええやんか…もうしんどいわ」という時代の気分が、多くの大衆に浸透したのだ。
それから先は、http://www.kanekashi.com/blog/2010/10/001401.html さっきのグラフにあるように、「市場が縮小してもらっては困る」という連中を中心に政府に圧力をかけ、大量の国債を発行させ、それで得た資金を市場にカンフル剤として投入することで、経済成長を偽装する時代が始まる。国債投入分を差し引けば、実質的に経済は縮小していっているのが事実である。
そこで新たな問題が登場する。
大衆は「もうエエわ」と思っているのに、政府から続々と資金が投入されてくる。この資金がダブついてくるのである。
「金」というのは、ふつうは、ただ持っているだけでは物価の上昇と共に目減りしていく。だから、金を持っている人間はそれを「いずれ必要になるときまで、うまく運用して増やしておこう」と考える。
'80年代後半になると、次のような理由で、それまで「投資」によって甘い汁を吸っていた人にとっては、困った状況が生じてくる。
「“金儲けしてやろう”という野心を持っている、金を借りてくれる貧乏人」の減少である。
投資する側の人間にとって、「豊富な金儲けのアイディアと、金儲けの野心･活力の二つを備えた人間」と、そして、そういう野心家に素直に付き従っている｢メシを食うために必死で働く労働者｣というもののセットは、「投資」して儲けるための絶好のネタである。
しんどい仕事は他人にさせて、「野心家」が「雇われ人」を遣って儲けが出た暁には、利子や配当を付けてがっぽり返してもらう。「金儲けしたい野心家」と「雇われ人（実質的には奴隷）」は、そのためのいいカモというわけだ。投資家は、「投資」という行為さえしていれば、自分は昼寝をしていてもらくらく金が儲かるわけである（投資先さえ誤らなければであるが…）。
時代が豊かになってきて、｢必死で金儲けのためのアイディア出す起業家｣と「必死で働く労働者」、つまり金儲けで眼をギラギラさせている人の数が減少すれば、金持ちは「金を貸しているだけで昼寝していても金儲けできる“ネタ”」というのを失って、困ったことになる。
それに加えて、消費者の視点から見て「モノはもう間に合っている」という気分の人が増え、モノが売れなくなってきて、「設備投資をしても必ずしも金が儲かるとは限らない」という状況も生じてくる。そして、設備投資ができる余裕のある企業でさえ、設備投資に金をまわすのを控え、「余剰資金をどう運用しようかなぁ･･･」などと考えるような状況になってくる。
さらに、一般大衆における富裕層の増大も、困った状況を後押しする。これら数が増えた一般の富裕層も、わざわざ自ら仕事をやって金を儲けるより、いやな仕事をやってくれる「活力のある貧乏人」に投資して自分は昼寝して金儲けできないもんだろうか、それが無理ならより儲かる可能性がある投資先はないのだろうか、と考え始めたのだ。
非常に単純に言うと、こういう金が、株や土地に集中することで「バブル」が起こったわけである。（そして、こういう資金が世界的に「金融商品」なるものに向かってハジけたのが、リーマンショックである。構造は全く同じである。）

投資の素人が持っているカネを掠め取るのに有効なエサは「期待感」である。
今回は、外国人投資家が、安倍政権への「期待感」（？）で日本の株を買い進めたことがきっかけで株価が上昇し、それを見て、日本人投資家が「乗り遅れては損」ということでその上昇を後押ししている。そして、大衆がいよいよ「これで安心して期待できるね」となった頃には、仕掛けた当人の投資家たちはさっさと売り抜けている…、といういつもの状況が演出されるだろう（もちろん、株価が下がるときにも儲ける手段を、彼らはしっかり持っているわけなので、暴落のプロセスでもしっかり儲けるけど…）。
ここにきて「ＴＰＰ交渉への参加」も決まり、日本がまるごと搾取の対象になることが仮決定したわけで、いったいぜんたいどこの何に対して「期待感」とやらを持てというのだろうか。実体経済が浮上する可能性は構造的にほぼゼロである以上、政府が投入した資金は、投機商品に向かって一時的にバブルを引き起こし、それをエサに肥え太っている投資家の懐に雲散霧消していく、という末路をたどるしかない。
まあそれでも、「期待感」という名の幻想なくしては連中も商売ができんので、これからも御用経済学者やマスコミを使ってせっせと幻想を振りまくことになるとは思うが、そんなんに騙されるのはもうやめようよ。もう何十回となくおんなじウソで騙されてきたやんか…と言いたくなる今日この頃なのである。

実は、この状況の、もう一つの最悪な抜け道がある。
人々を再び'70年代以前レベルの貧困状態に叩き込み、「食うために必死で働かざるを得ない奴隷」を復活させる、という手段である。
現政権は、どうも確信犯的にコレを狙ってるのではないか…とふと不安になる今日この頃なのである。（貧困を抱えた中国でさえコケているのだから、そもそもコレがうまくいくとは思えないが…）

http://blog.goo.ne.jp/nanbanandeya/e/3d298158e3a24bc5baef4c064ff0b306
さん

【　金ずるを縛り付けて、血を吸い続けるアメ公！！！
ヤンキー・ゴーホーム　　独自に武装すれば済むこと。費用対効果比からいっても
そのほうが得。　】
【】「植民地・米領日本」体制を維持したがっている「アメリカの代官・日本の権力者、官僚機構」
　
「日米地位協定の本質」を元に、朝日放送のモーニングバードがしっかりした番組放送をした。
その番組紹介をしているブログ＜黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜＞、その読者投稿は、日米地位協定の本質を別の面から指摘している。

【読者投稿より】『「植民地・米領日本」の実態、ここにあり！！』　
リンク

以下抜粋引用・・・・

戦後一貫して変わらぬアメリカによる日本占領の実態や、その実態・事実を見ずして「日米安保」を信奉する「保守派」（右派）と「憲法九条」を信奉する「革新派」（左派）の”欺瞞性”と共に、”アメリカの威を借る狐”が如き官僚機構の悪事を白日の下に晒し、これを糾弾する胸のすく内容である。

◆「植民地・米領日本」の実態、ここにあり！！
　2013-04-15 13:57:14　「松本英志」氏
　
●米軍が管理する空を「英語」で飛んでいる日本の飛行機
「横田エリア(空域)」、(「よこた」であり「よけた」ではない)、有名ではないか。
※関西から羽田に向かう飛行機は富士山の上空を飛んで来れない。ぐるっと富士山上空(つまりは「よけた」ならぬ「よこたエリア」)を迂回して羽田に向かう。
成田から関西に向かう飛行機は、「横田エリア」の上側(高度5千メートルの上)を通過できるよう、離陸するとすぐに急上昇する。
そして、沖縄周辺は「嘉手納エリア(空域)」である。
日本の空は今でも米軍(正確には米空軍)が管轄している。こんな事は、日本の航空関係者にとっては常識である。

そして、「この番組では触れていない」が、日本の空を飛ぶためには「英語が必須」であることもまた、日本の航空関係者にとっては常識なのだ。
日本の空を、日本の飛行機(民間機も自衛隊機も)が飛ぶのに、「日本語」ではなく「英語」で飛ばなければならない、ということ。具体的には、管制塔と飛行機との交信用語(航空管制用語)は「英語で行うことが原則」となっているのだ。
従って、今の日本で飛行機のパイロットになるためには、真っ先に必要になるものは「アメリカの言語である英語」なのであり、パイロットとしての飛行機の技量、ではないのである。

日本の空は米軍によって管理されており、日本の上空を飛ぶ飛行機(の航空管制交信)は、「日本語」ではなく、アメリカの言語である「英語」によって運営されている、ということ。
この一事を観るだけでも、「独立主権国家・日本」なるものが、いかにまやかしであるかわかろう、というものである。

●「駐留」しているのではなく、「占領」を続けているアメリカ軍
サンフランシスコ講和条約による「建て前だけの主権回復」、実際には「占領体制の継続」による「占領体制の継続＝植民地化」、これが「アメリカ植民地・米領日本」＝「戦後日本体制」なのである。
日米安保条約、日米地位協定、日米相互援助協定(MSA協定)などなど、を個々に論じるのではなく、戦後日本体制の実態というものを総合的に冷静にチェック・分析して行けば、
「建て前だけの主権回復」＝「占領体制の継続」による「占領体制の継続＝植民地化」＝「アメリカ植民地・米領日本」＝「戦後日本体制」という方程式が成り立っていることなど、明々白々なのである。
＜日米安保＞を信奉する「保守」という右派、そして＜憲法九条＞を信奉する「革新」という左派、のいずれもがこの方程式がまるでないもののごとく、振舞っているのである。
アメリカ軍は「日米安保にもとづいて駐留」しているのではない。ハナシはまったくその逆で、建て前の上でだけ日本を「独立主権回復」させ、「占領を続けるために日米安保、地位協定、MSAなど」が創られたのである。

●「植民地・米領日本」体制を維持したがっている「アメリカの代官・日本の権力者、官僚機構」

そして、この「占領体制＝植民地・米領日本」体制を維持したがっているのが、「アメリカの代官」としてその地位と権力を維持することができている「日本の官僚機構」なのである。
だから、彼ら「日本の権力者」たちは、その地位と権力、そして利権を守りたいために植民地・米領日本体制を維持したがっているのであり、「独立主権国家・日本」にはしたくないのである。
(この動画中に出てくる、パイロットたちがアメリカ大使館に出向いた時のいきさつを観れば、この事の意味がよくわかるだろう。)
アメリカの傀儡・売国奴である日本人の権力者によって支配されている「植民地・米領日本」、これこそが「戦後日本」なるものの実態なのである。

・・・・引用終わり
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/9c5cfa9189dd973c26a7870e9bf7c783
さん

【】
【】大手紙の社説から見る北朝鮮問題の日本では報じられない内幕
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Shimarnyのブログ http://ameblo.jp/shimarny/entry-11512695398.html
より、以下引用
−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−
北朝鮮問題で核心突かない大手紙、「朝鮮半島の非核化」の米中合意は日本の核武装阻止

本日は、大手紙の社説がほとんど北朝鮮問題で独自色を出しながら主張している。

読売新聞：ケリー長官来日　対中朝で日米連携を強化せよ　リンク
産経新聞：ケリー氏来日　「対中観」を聞きたかった　リンク
日経新聞：北朝鮮の核放棄確約が対話の大前提だ　リンク
朝日新聞：北朝鮮問題―米中は連携を深めよ　リンク

読売新聞は対中朝で日米連携を強調して、産経新聞は対中で日米連携を強調して、日経新聞は北朝鮮の核放棄を強調して、朝日新聞は米中連携を強調した。

しかし、対北朝鮮で大手紙の不文律は「もし北朝鮮の核開発が完成して核爆弾が実践配備されたら」という最悪のシナリオを想定すること無かれである。

どの新聞も従来の日米連携、米中連携、日米韓連携で対話による解決だけである。
その先の見通しには、口を噤んで国民に意識させまいと語ろうとしないのである。

この危機感を煽ることを放棄した結果が、北朝鮮の実績に繋がっているのである。
実にこの２０年もの間で、北朝鮮は核開発で下記の実験を実行してきたのである。

●北朝鮮のミサイル発射実験と核実験の経過
１９９３年　５月２９日　ミサイル発射実験
１９９８年　８月３１日　ミサイル発射実験
２００６年　７月　５日　ミサイル発射実験
２００６年１０月　９日　核実験
２００９年　４月　５日　ミサイル発射実験
２００９年　５月２５日　核実験
２０１２年　４月１３日　ミサイル発射実験
２０１２年１２月１２日　ミサイル発射実験
２０１２年　２月１２日　核実験

これらを踏まえて、各紙社説を分析すると日本で報じられない内幕が見えてくる。

読売新聞では、ケリー米国務長官の訪日での講演や会談での発言をベースにして、対北朝鮮と対中国において日米が緊密に連携するように主張している。

特に北朝鮮に対して「米国は実現性のある真剣な非核化交渉の用意がある」の強気な発言を紹介したが、これは前文にあるケリー米国務長官が中国に前向きな責任を果たすよう何かしらを働きかけを行ったということである。

この点では、産経新聞も「カギを握る中国側がどのような具体的な方策に触れたのか、日本側との会談で多くは明らかにされなかった」という記述である。

さらに、日経新聞も「北朝鮮への圧力を強める姿勢を、中国がどこまでみせたのかは、明らかになっていない」、朝日新聞も「習主席らとの会談で、長官は中国が北朝鮮への説得を強めるよう求めたものとみられる」である。

つまり、ケリー米国務長官の中国訪問により米国が中国をどのように説得して「朝鮮半島の非核化」を目指すことで両国が合意できたのか不明なのである。

さらに、なぜ「北朝鮮」でなく「朝鮮半島」の文言となったのか不明なのである。

もっと言えば、北朝鮮はミサイル実験と核実験からノウハウが蓄積されて核開発の完成が間近であるのに、「非核化」の文言となったのか不明なのである。

これに加えてケリー米国務長官が、最初に韓国を訪問、次に中国を訪問、最後に日本を訪問という訪問順序も考慮すれば、まず次のように考えられる。

米国は、最初に韓国で「韓国の非核化」を合意させて、次に中国で「北朝鮮の非核化」を合意させて、最後に日本で「朝鮮半島の非核化」を伝えたのである。

つまり、日本に韓国も北朝鮮も非核化させることを伝えるため歴訪したのである。

そのように考えれば、米国が中国を説得した会談内容も、大手紙が不明とする会談内容も、大手紙が報じない核武装シナリオも、全てに合点がいくのである。

そして、米国は中国に「朝鮮半島を非核化しなければ日本が核武装する」と日本の核武装する脅威を伝えることで「北朝鮮の非核化」を説得したのだろう。

もし、北朝鮮が核武装したとなれば、韓国も核武装することになり、極東アジア全てが核武装すれば最終的に日本も核武装せざるを得なくなるのである。

おそらく、万が一にも日本が核武装すれば、ロケット技術と核技術から北朝鮮や韓国など相手にならず、中国を超える核大国になる可能性が高いだろう。

そうなれば、アジアで圧倒的なプレゼンスを誇ることとなり、世界のパワーバランスが崩れ、国連の常任理事国を凌ぐ発言権を持つことになるだろう。

この世界秩序を脅かす事態を、中国はもちろん米国も絶対に阻止したいのである。
そして日本に危機感を抱かせないため「朝鮮半島の非核化」で合意したのである。

そして、この文言を掲げることで、たとえ北朝鮮や韓国が核武装しても、日本には米国と中国が朝鮮半島の非核化するから核武装するなと説得できるのである。

このように眺めれば、米国と中国は対日本においてある意味の同盟を結んでいる。

現在の日本が残念であることは、このような多様的な外交ができないことである。
対中国において日米同盟があるのだが、対米国において対抗軸が皆無なのである。
日本は今後も「日米同盟が全て」と心中することが正しいのか考えるべきである。
http://ameblo.jp/shimarny/entry-11512695398.html　　さん

【　良いときもあれば、悪くなる時もある。
それにしても韓国はあ●？ではないか、何時も同じパターンの繰り返しで　
何故に改善しないのだろうか？　中国は海外からの巨額の投機資金が一斉に流出する恐れがあるので、
【】人民元を切り下げできない。中韓それぞれの構造問題を浮き上がらせている
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/c3837f652bd24bfa4d45c471bf956429?fm=rss】
【】韓国が円安に脅える本当の理由　2013/04/19 13:31
【お金は知っている】円安で韓国経済が打撃を受けるワケ…　急激ウォン安で融資引き揚げも
4.19 夕刊フジ

「アベノミクス」による脱デフレのための大胆な金融緩和政策と、それに伴う円高是正は世界にとってもいいことだと、米英当局や国際通貨基金（ＩＭＦ）、世界銀行が評価している。「ＷＩＮ−ＷＩＮ」（共栄）をもたらすというわけだが、二国間関係にとってみるとそう受け取られるとはかぎらない。韓国に至っては「近隣窮乏化」だと反発する声が極めて強い。

世銀が１５日に発表した「東アジア・大洋州地域経済報告書」は円高是正を東アジア全体の利益になると論じているが、こと韓国に関する限り、「短期的には日本からの競争圧力を受ける」とマイナス面を指摘している。　電子製品や自動車などで日本と競合するからだが、それはあまりにも皮相な見方ではないか。

韓国経済が円高是正や円安により打撃を受けるのは、同国経済が外資に依存しすぎているからである。グラフは外国投資家による韓国企業株の保有残高とウォンの対円相場の推移である。　２００７年夏の米サブプライム・ローン（低所得者向け住宅融資）危機勃発、さらに翌年９月のリーマン・ショックを受けて外国勢が韓国株を実に３分の２近く売り逃げ、ウォンは暴落した。ところが、日本では逆に超円高局面に突入し、韓国企業は一転して対日競争力で優位に立った。そこで、外国投資家は日本株を売って韓国株の再取得に動き、韓国株価は上昇し、日本株は下がり続けた。

　外国投資家の韓国株保有残高は１２年末には０７年のピーク時を上回り、韓国国内総生産（ＧＤＰ）比で３１・８％（日本は１４％弱）に上る。韓国は１９９７、９８年のアジア通貨危機後、逃げ足の速い短期借り入れへの依存を減らしてきたが、それでも短期債務はＧＤＰの１１％（９７年は１５％）と依然高水準にある。外資動向に制約された韓国は金融政策の機動性を失った。

円安でサムスンや現代自動車などが海外市場で日本のソニーやトヨタ自動車にシェアを奪われる、というなら、日本に対抗してウォン相場を安くする政策をとればよい。
外国為替市場でウォン売り介入すると為替操作になるので限度があるが、金利を大幅に下げればウォンは安くなる。
ところが、金利引き下げと急激なウォン安は外国の金融機関を動揺させ、融資引き揚げとさらなるウォン安につながる。
すると株式市場に伝播し外国投資家は韓国株売りに転じるかもしれない。
アジア危機当時や０７〜０８年に起きた大量の外貨流出の悪夢が再び起きかねない。

リーマン後はそれでも、日本の民主党前政権と白川方明前総裁の日銀が円高容認政策をとったので、外国投資家は対日競争力優位にある韓国の企業に投資し、韓国経済は好循環に恵まれた。
ところが、今回は異次元緩和の黒田日銀政策のために、ウォンはドルに対して多少安くしても円安には追いつけそうにない。

韓国としてはともかく、円安を止めてもらわないことには、先行き展望が開けないのである。（産経新聞特別記者・田村秀男）
http://tamurah.iza.ne.jp/blog/entry/3054385/　　さん

【】
【】
さん

【　仮に、ＴＰＰが強行されても。　ひっくり返せばいいのだ。
９回２アウトから大逆転だ。　そのために生きているとも言える我々日本人だ。
理不尽にたいする反抗力もきわめて強力だ！！！　】
【】日本人と縄文体質
復活力。叩き潰されても復活しようと考えるのが日本人の特性だ
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜（以下、引用）〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
（前略）

●いつの間にか「復活」しているのが日本

考えてみれば、日本には次から次へと地震が襲いかかっている。
地震だけではない。毎年のように規模の大きな台風も襲いかかって来る。これほど災害が次から次へと襲いかかって来る国も珍しい。
だから日本人は「災害慣れ」せざるを得ない。アメリカ人のように震度３程度の地震でパニックになっていたら暮らせない。

2011年３月11日の東日本大震災は、もし大津波がなくて地震だけであれば、２万人が死ぬような大惨事にならなかったのは確かだ。津波が２万人を殺した。
普通の国では広範囲に渡って街が破壊され、一気に２万人もの人たちが死ぬような巨大災害に襲われたら、それこそ社会不安が全土を覆って破滅的な事態になってもおかしくない。

日本だけを見ていると気がつかないが、日本以外の国では、災害で損害を受けると、それが社会不安につながって、どんどん破壊が広がって行く。
略奪・暴動・銃撃戦が起きるのだ。それこそ、被災地に軍隊が入ると、最初の仕事は救援活動ではなく、暴徒の制圧であったりする。

また、多くの国では、被災者は地域を復旧させるのではなく、地域を捨てる決断をする。
だから、そこが重要拠点でもない限り、多くの被災地は見捨てられたままゴーストタウンのようになっていく。

その点、日本人は意外なまでに冷静で、社会不安が引き起こされる前に、誰に言われるまでもなく復旧作業が自然に始まり、どんどん回復させて元に戻してしまう。
そして、いつの間にか「復活」している。復活したときは以前と違って、危機に対処された新しい姿の復活になっている。

●静かに「破壊を受け入れる」精神

「社会を構成する巨大な何かが壊れても、それに耐え、工夫しながら復活する」
日本人のこのような特殊な精神構造は、いったいどこから来たのか。

考えてみれば、これは他の東アジアの国々とはまったく違うものだ。中国も、韓国も、いまだに数十年前の歴史を蒸し返してそこから一歩も進まない。

しかし、日本人はアメリカに国土を灰燼にされても、復旧させて、以前に増して強靱な国土を作って復活してしまう。
壊されても、壊されても、どんなに時間がかかっても、復活させてしまう気質を持っているのが日本人だ。
日本人は気がついていないが、日本人が最も得意としているのは、勝つことではない。壊滅的なまでに負けても「復活できる」ことなのである。

毎年のように突然やって来る地震や台風のような巨大災害が、日本人の特異な民族性格を形作っているものであるとはよく言われる。それは真実かもしれない。
歴史的に、日本人は地震や台風や火事で、築いてきたものが一瞬にして破壊されるという経験を毎年のように経験する。そこから逃げられないし、自分だけ助かろうとしても無駄なことも知っている。

自然災害はワイロを渡して回避することはできないし、どんなにカネがあろうがなかろうが、平等に被害をもたらす。
だから、破壊されても「こんなこともある」と静かに「破壊を受け入れる」精神が日本人にはある。
破壊されないことよりも、むしろ破壊を受け入れて、いかに淡々と回復させ、いかに淡々と復活するかのほうに力を注ぐ。

（中略）

●叩き潰されても復活しようと考える民族

さすがに原発事故はすぐに片を付けられるような状況ではないし、多くの日本人の意に反して、それは数十年にも及ぶ苦闘の復旧作業になることは間違いない。
そもそも、この原発事故は、収束させられるのかどうかすらも分からない。
しかし、日本人は自然災害に立ち向かうかのように原発事故に立ち向かっており、持ち前の「復活力」で何とかしようと奮闘し続けている。

（１）巨大なものに叩き潰される前提で生きる。
（２）叩き潰されても受容し、復活に集中する。
（３）復活することで、しぶとく生き延びる。

このように言葉にすると、日本人は自然災害を思い浮かべ、「地震や台風が来たら何か壊れるし、それを片付けて対処するのは当たり前だ」と思うのかも知れない。
実は他国では（１）の「叩き潰される前提で生きる」という部分から受け入れがたいと思うことが多い。それよりも勝つことを前提に生きる。

また、（２）にしても、まわりが叩き潰されて自分がかろうじて生き残っていたら、復活を考えて行動するよりも、まず誰かに責任を取らせることを考えることが多い。

責任を取ってくれないなら、暴れるか、逃げる。（３）のようにならない。どこの国でも、だいたい、そのようにできている。叩き潰される前提もないし、復旧に集中することもない。

原発災害の場合では放射能被害が出るので、逃げないという選択は「しぶとく生き延びる」ことを放棄することになるので、まずは逃げなければならない。これは第一前提だ。
逃げて「しぶとく生き延びる」選択をしてから、ここから日本人は他国とは違った行動様式になっていく。淡々と復活に向けて動くのである。

果たして日本人の「復活力」が、破壊された原発にも応用可能なのかどうかは誰にも分からない。２年経っても事態はひどくなる一方だし、メルトダウンした核燃料は十年経っても取り出せないはずだ。

しかし、あきらめるという選択肢がまったくないのが日本人の特質であり、興味深いところだ。
数十年かかっても、日本は相変わらず復旧に向けて淡々と動いている可能性が高い。何しろ、何度叩き潰されても復活しようと考える民族なのである。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜（引用おわり）〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
DARKNESSブログリ
http://www.bllackz.com/2013/04/blog-post_13.html　　　さん

【不正選挙は余じんの知るところとなり、自民党あべ、創価党などは一掃されるだろう
ＴＰＰは批准させない7こと。　発行するまで時間はある。　それまでに政権テンプク？あるだろう。　最後の手段は脱退すればいいのだ。　国民の総意がそうなｒ。】
【】ネット選挙と言論弾圧と不正選挙　　国内政治

本日から公職選挙法が改正され、
ネット選挙が参議院選挙から解禁されるそうです。

これによって、政党や候補者、そして有権者も
ホームページやブログ、フェイスブックやツイッターなどのSNSで、
選挙中に投票を呼び掛けることが可能になるそうです。

ネット選挙解禁でできること
インターネットで投票を呼び掛けるなどの選挙運動を解禁する法案が、19日の参院本会議で成立する見通しです。これで7月の参院選からネット選挙が解禁されますが、誰が何をできるようになるのでしょうか。
インターネットでの選挙運動は、これまで「文書図画を無制限に配ること」に当たるので公職選挙法違反とされ、選挙期間中は一切できませんでした。これを一部解禁するのが今回の法案です。
法案の特徴は、ウェブサイトと電子メールでルールが違うことです。理由は、メールではなりすまし行為があった場合、発見や対応が難しいこと、ウイルスメールなどの悪質なメールで、有権者に負担がかかる恐れがあることなどが挙げられます。
ネット選挙解禁でできるようになることは、大きく分けて4つあります。
まず、候補者や政党だけでなく一般の有権者も、ウェブサイト（ブログ、動画サイトも含む）、ツイッターやフェイスブックなどのSNSで選挙運動ができるようになります。候補者が目指す政策を、秘書が代わりに発信することもできます。SNSはウェブサイトとして分類されるので、フェイスブックのメッセージや、ツイッターのダイレクトメールは、自由に送ることができます。
次に、メールについては、候補者と政党だけが送信できるようになります。ただし送信できる相手は、選挙についてのメール送信を求めた人と、政党のメールマガジンなどの受信者のうち、選挙運動用メールを「いらない」と発信元に伝えなかった人に限定されます。
3つ目は、政党が有料インターネット広告から選挙運動用サイトに直接リンクすることができます。これまで政党の公式ホームページにしかリンクすることができませんでしたが、選挙のための特設サイトに誘導できます。
最後は、候補者や政党が選挙後にブログやSNS、メールで「ご支援ありがとうございました」などとあいさつすることができます。
一般の有権者は、選挙期間中でも政党や候補者についてインターネットで自由に発言できるようになります。しかし、過度な誹謗（ひぼう）中傷を行った場合、虚偽事項公表罪などで罰せられる場合もありますし、候補者や政党から削除要請がくるかもしれません。要請から2日たっても情報が削除されない場合、プロバイダーなどが誹謗中傷の記事や文章を削除できるようになったので、発言には注意が必要です。
ワードリーフ 4月18日(木)15時31分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130418-00010001-wordleaf-pol

さてさて、選挙が便利になって良いじゃん！って話なのですが、
地震やテロが頻発する中で、ササッと決まった法案です。

もちろん、まともな法案の訳がありませんよね？（笑）

記事の最後の方に注目して下さい！

一般の有権者も、選挙活動に加われるようになるのは良いのですが、
誹謗中傷を行なった場合、罰せられたり、文章を勝手に削除されたりするそうです。

つまり、このブログのような記事を書いていると、
記事を勝手に削除されたり、捕まったりするぞ！って事。

要は、ネットの遊軍を叩くための言論弾圧法って事！

だから、地震やテロをカバーに使って、ササッと決めてしまった訳です（笑）

しかも、このネット選挙の解禁、ネット投票の前段にもなっています。

インターネットで、投票所へ行かずに選挙なんかしたら、
投票用紙も残らないので、選挙結果を改竄しても証拠が残らず
それこそ、不正選挙やり放題です！

この辺の詳細は、下記の動画（12分30秒ぐらいから）を参照の事。

2013.4.13_05/08 リチャード・コシミズ高知講演会
http://d.hatena.ne.jp/rebel00/20130419/1366333478　　さん

【　ショック・ドクトリンを跳ね返せるパワーを持っている民族はニホンじんだけだ。
鈍いのでは無い！　私も含めて実際被害に遭遇しても全然。】
【二大勢力間の争いは伝統のマフィアの争いそのものだ。　オバマ】が属する勢力が
勝だろう。　日本はまだだが、大勢は決している。
悪徳ペンダゴンには未来はあるのかね！！！　】
【】日米国民を思考停止させるショック・ドクトリンの連発：ボストン・テロと日本の気象異変や地震・火山噴火兆候に連動性はあるのか

１．ショック・ドクトリンに晒され続ける日米国民
　このところ、日米では異変が頻発しています。日本は北朝鮮ミサイル脅威、地震・火山噴火兆候、気候異変、中国からの鳥インフルエンザ伝播の危険に直面しています。一方、米国ではボストン・テロ、銃規制強化法案の廃案、オバマへの猛毒リシン郵送事件、テキサスの肥料工場大爆発などです。これらの異変続きにて、日米国民はショック・ドクトリン(注１)に晒され続けています。

　日本の場合、2011年の3.11事件以来、毎年、この時期、ショック・ドクトリン被害が繰り返されています、2011年は3.11事件、2012年は巨大竜巻事件などです(注２)。
ネットのみならず、マスコミも今、日米で発生している異変が相互に関連しているのではないかと疑う傾向がみられます、なぜなら、偶然にしてはあまりに異変が多すぎるからです。

　本ブログでは、米国で起きている様々な異変は典型的なショック・ドクトリンとみなしています。

２．米国の異変は米国内二大勢力の暗闘の結果
戦後、米国で君臨してきた米国戦争屋ネオコンにとっては想定外であったアンチ戦争屋のオバマ政権二期目が誕生したため、今、下野を余儀なくされています。そこで、オバマ政権とそのライバル・米戦争屋ネオコンの二大勢力間で暗闘が起きていると本ブログではみています (注３)。
謀略のプロである米戦争屋ネオコンはあの手この手でオバマ政権の崩壊を画策しています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。

３．ボストン・テロにてオバマ政権が陥れられる危険あり
2013年4月15日に起きたボストン・テロ(注４)は、アンチ・オバマ政権勢力が関与している疑いが濃厚です。
アメリカのネットでは実行犯はネイビー・シールズ(特殊作戦部隊)出身者ではないかと疑われ、FBIは意図的に無関係の若者画像を容疑者として全世界に公開しています(注５)。
ボストン・テロ事件では、米当局はすでに情報かく乱作戦をとっています、米国民や世界の人々を欺くためでしょう。

2001年の9.11事件時代と違って、今はスマートフォン時代であり、先進国でのテロ現場は想像以上に証拠写真が残ってしまいます。
今回のボストン・テロ事件は、ほとんどの米国民に9.11事件を連想させ、9.11事件と同じく米国政府の自作自演だと米国民に知らしめるために企画された可能性すらあります、穿った見方をすれば・・・。なぜなら、オバマ政権の信用が崩壊するからです。
9.11事件に関して、米国民の4割は米政府関与を疑っているわけです(注６)から、
米国民の多くがボストン・テロもオバマ政権が関与していると思わせることが可能なわけです。

米戦争屋ネオコンにとって、オバマ政権はかつての小沢・鳩山政権同様に、攻略の対象ですから、今後も、オバマ政権は陰に陽に、様々な攻撃を受ける可能性が大です。

４．日本の気象異変と地震・火山活動活発化はほんとうに不可抗力の自然現象か
上記のように、米国では、オバマ政権を追い詰めるためなのか、様々なショック・ドクトリンが仕掛けられていると疑われますが、日本でもショック・ドクトリンが仕掛けられていると疑われます。その目的は日本の完全植民地化と思われます。
日本国民を自然災害恐怖で委縮させ思考停止を狙っているとみなせます。

ところで、米国アラスカにあるHAARP(注７)は米戦争屋ネオコン配下の米軍の新型兵器ではないかと疑われていますが、HAARP施設から電離層に向けて照射される高エネルギーの電磁波は地球サイドの地層に超低周波外力を入力させると同時に、電離層を上に押し上げる結果、押し上げられた電離層の近傍の大気が冷却されると言われています。

　HAARPの電磁波をリアルタイムでモニターするサイトが日米にあります(注８、注９)。

これらの情報によれば、２〜３ヘルツの超低周波が記録されているようですが、これは地震波の短周期振動数に近いわけです。つまり、HAARPの出す超低周波は地層の軟弱地盤の固有振動数と共振する可能性が高いと言えます。

つまり、日本列島のいたるところにある地震の起きやすい地層は、HAARP外力が起点で、実際に地震が発生する可能性があります、たとえば、冬の山岳地帯では、一人のスキーヤーの滑降外力で大規模な雪崩が起きるのと同じです。

ところで、3.11大地震が自然現象ではないとすれば、HAARPだけでM9の巨大地震を起こすのは無理で、海底核実験の技術(注１０)との併用が必要でしょう。
しかも、プレートのひずみエネルギーが高く、地震の起きやすい場所に限られるわけです。この場合も、核爆弾は単に起爆剤でしかありません。

　最近の日本では観測史上初の気候異変が多く、それらの気候異変の原因は、アラスカや北極方向の上空に存在する寒気団が異様に強いことに起因しますが、その原因がHAARPの実験のせいだとすると、日本付近の地層に超低周波が入り、脆弱地層を共振させて地震が起きうると考えられます。　その意味で、地震頻発と北極寒気団の日本方向への南下はセットになっているのではないでしょうか。

最近の三宅島が、4月17日に急に群発地震を起こし始めたのは自然現象にしては極めて不自然です。　気象庁は噴火の前兆ではないと言っていますが、日本の専門家の一部は、最近の日本列島における気象異変と日本付近の地震・火山活動活発化の真因をすでに把握しているのではないでしょうか。

注１：ショック・ドクトリン
 http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%BB%E3%83%89%E3%82%AF%E3%83%88%E3%83%AA%E3%83%B3

注２：本ブログNo.578『関東にアメリカ型巨大竜巻襲来：3.11事件以来、日本はショック・ドクトリンの実験場にされているのはなぜか』2012年5月8日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/29312073.html

注３：本ブログNo.716『オバマ政権内の反戦主義閣僚と米国戦争屋の暗闘開始：極東米軍リストラのために北朝鮮脅威に終止符が打たれるかも』2013年2月3日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/31380269.html

注４：2013年ボストン・マラソン爆発事件
http://ja.wikipedia.org/wiki/2013%E5%B9%B4%E3%83%9C%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%A9%E3%82%BD%E3%83%B3%E7%88%86%E7%99%BA%E4%BA%8B%E4%BB%B6

注５：世の中おかしい・・・“ネット上にある写真からボストン実行犯特定？　元ネイビーシールズ・スナイパー？？”2013年4月18日
http://ameblo.jp/hidy0701/entry-11513525470.html

注６：アメリカ同時多発テロ事件陰謀説
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%8C%E6%99%82%E5%A4%9A%E7%99%BA%E3%83%86%E3%83%AD%E4%BA%8B%E4%BB%B6%E9%99%B0%E8%AC%80%E8%AA%AC

注７：HAARP
http://en.wikipedia.org/wiki/High_Frequency_Active_Auroral_Research_Program

注８：The Weather Space.com
http://www.theweatherspace.com/haarp-status/

注９：Kazumoto Iguchi’s blog
http://quasimoto.exblog.jp/i18

注１０：Tsunami Bomb
http://en.wikipedia.org/wiki/Tsunami_bomb
・・・ http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/31821617.html
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