世界一マヌケな男と欧米に報道されている小泉 文化も思想もすべて半

【】世界一マヌケな男と欧米マスコミに報道されている小泉元首相　2010年04月17日
　　２０００年、日本長期信用銀行は米国の「乗っ取りファンド」リップルウッド社に、１０億円で乗っ取られた。こうして、現在の新生銀行は「創立」された。
　この「乗っ取り」＝売却の、手続きを「仲介した」米国銀行ゴールドマン・サックスに日本政府は手数料として１０億円支払っているので、売却利益から手数料を引くと「利益はゼロ」であり、事実上、日本政府は「タダ」で、日本長期信用銀行をリップルウッドに「くれてやった」事になる。
　この、リップルウッド社の「創立資金・経営資金」を出していたのは、ロスチャイルドのゴールドマン・サックスである。リップルウッドと、ゴールドマン・サックスは、事実上、「同一企業」である。　銀行の「買受人」であるゴールドマン・サックスに、なぜ、日本政府は、「仲介手数料」を支払っているのか？
　これは、ロスチャイルドのゴールドマン・サックスに、「日本国民の税金で創立・運営されて来た、日本長期信用銀行を、無料で、くれてやる」ための、ゴールドマン・サックス自作自演の「乗っ取り劇」であった。　この、ゴールドマン・サックスが、２０１０年、オバマ大統領の最大の政治資金・出資団体である。
　ここに、日本国家とアメリカの、奴隷関係、属国関係が、明確に出ている。
　日本側で、この「乗っ取り」を主導したのが、小泉元首相である。
　かつての、小泉首相の「大人気ブリ」＝小泉フィーバーと、選挙における小泉の「大勝利」
には、日本人・有権者の「白痴ブリ」が明確に出ている。日本人は、日本国家と日本人の資産を、「無料で、アメリカに、くれてやった」小泉に、拍手喝さいを行っていた。
　この「買収劇」が起こった時、アメリカの新聞・雑誌は、一面トップで小泉首相の顔写真を
大きく掲載し、報道した。　
小泉の写真の上には、巨大な活字で、「世界で一番、マヌケな男」と、印刷してあった。　http://alternativereport1.seesaa.net/article/146828395.html　　　オルタ　さん　より　

【】３．大手マスコミのプロパガンダは国民だましに他ならない
・・・　重大な政治課題については、ネットや書籍などから別の情報を取り、大手マスコミ情報に対する異論・反論にも耳を傾けるべきです。
２．民主主義国家では、国民に権力監視の責任がある
６．大手マスコミの政治報道の意図を見破れ　
・・・　大手マスコミの政治報道には何かウラに意図があると常に疑ってかかりましょう。彼らは今、非常にあせっています。なぜなら、今年7月参院選前までに、何としても、小沢・鳩山コンビを辞任に追い込もうと躍起になっているからです。ところが小沢・鳩山コンビがのらりくらりと巧みにかわしているのです。大手マスコミの背後には、小沢・鳩山民主党が参院選で単独過半数を取って、さらに権力を強めると不都合な勢力（悪徳ペンタゴン）が存在しています。彼らは自分たちが戦後、営々と築いてきた既得権益が奪われると危惧しているからです。それにとどまらず、過去の彼らの犯罪的利権あさり行為までもが暴かれる可能性すらあるからです。
・・・　大手マスコミが仰々しく騒ぎ立てるのは、決して国民利益のために行っている行動ではないと容易に見破れます。　・・・　ちょっと角度を変えて、冷静に彼らの言動を観察すれば、すぐにおかしいとわかります。日本の民主主義実践のため、まず大手マスコミの言動を、斜めから観察する習慣を身につけましょう。
“　新ベンチャー革命2010年4月18日　No.111　”
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/12768296.html　　　さん　より
【】小沢の目指す第二経団連構想はマスメディア掌握が目的か？
電通を通さない「スポンサー」の出現は大いに民放テレビ局を潤わせるし、
CIAエージェント電通の弱体化にも繋がる。

【】天皇が朝鮮半島から渡来したという大がかりな嘘はいかにしてデッチあげられたか
　　　日本文化も思想も、すべて朝鮮半島が教えたという虚説を爽やかに粉砕
　♪
室谷克実『日韓がタブーにする半島の歴史』（新潮新書）
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　前々からこういう本こそ読みたいと思っていた。
　これまでにも漠然と感じてきた朝鮮半島の「歴史」なるものの胡散臭さ、しかし原典にあたる時間も読解力もなく、誰かがやるべきだろうが、いったい誰が半島歴史のデタラメと偽造、改竄の歴史を明確に証明しておくのか。
　本書はそのポイントを突いた、いわば古代史解釈の盲点を深く抉った、画期的な書物と言って良い。判型こそ新書版だが中味は優に単行本一冊以上。あとがきを読むと半分に濃縮したという。
　ともかく韓国で流布している歴史解釈が嘘の固まりであることは百も承知でも、日本からは反論がしにくかったのは自虐史観の悪影響が残っているからで、半島側が巧妙にでっち上げた「神話」も無批判に日本に輸入されてきた。
韓流ブームにいたっては時代考証も服装も会話もすべて近代的視点からのフレームアップがなされている。
秀吉は単純に「侵略者」？　日韓合邦が「日帝の侵略」？
理由は何か。戦後とくに朝鮮史学が滅茶苦茶なことになったのは、全体的空気が左翼の嵐のなか「戦前の歴史研究はすべて皇国史観だから、そこから脱却すべきだという日本版紅衛兵による文化大革命」があり、それは「マルクス主義史観への没入」に他ならなかったと著者は言う（２１２ｐ）。
そして韓国では「超夢想的朝鮮民族絶対主義史観」なるものが確立され、テロリストが民族の英雄となり、その反日テロ礼讃支援団体の会長が李明博大統領ときたからには始末に負えない。
「伊藤博文は韓国併合に反対したのですよ」と韓国人に言っても鼻から受け付けない。
ましてや評者の経験では「安重根が撃った弾は伊藤博文の致命傷とはならず、真の暗殺者は駅の二階から撃ったのですよ」という真実を喋っても韓国人は、まるで聞く耳がない。
かれらにとって真実は知らなくても良い。歴史に客観的事実などどうでもいいのである。この事大主義は本場＝中国を超えるのではないか。
現代自動車は一台買えば一台おまけといって強引に売っている国だから、「約束」とは一時逃れの方便としか解釈されていない社会だから、学歴詐称もカンニングも出世のためには許される社会が醸し出す異常さは、自ら改竄した歴史を信じなければ生活がなりたたず、その懐疑をうけつけようとはしない不寛容。この非科学的なメンタリティがなぜ生まれてきたのかが、本書の背景に流れる副次的なテーマである。
まさに本書をよむと従来の古代史の常識があたまのなかで転覆する。
　騎馬民族説は既にその嘘は木っ端みじんに吹き飛ばされていたはずだが、昨年韓国へ行って講演した小沢一郎の没論理の基盤にまだ騎馬民族説が残存していた。洗脳は解けていないのである。
　江上波夫の奇妙奇天烈な「騎馬民族」説が象徴するように、戦後の日本では日本人学者による反日史観からの演繹によって改竄半島史が積み重ねられてきた。
　嘘のうえに嘘を、その上に新しい嘘を塗りこめた。こうなると韓国に流布する歴史は架空の物語を超えて、あの左翼のサンドイッチマン＝家永史観より韓国の歴史学者、御用学者がやったことは悪質なのである。それをしかも恥とは取らず、インチキへの倫理観が欠如しているのが、かの半島に住まう民族なのである。
　古代史の真実は、たとえば『三国史記』では新羅の基礎は倭人が造ったと書かれており、中国の『随書』では、新羅も百済も倭国を文化大国として尊仰していたと明記されている。
　評者（宮崎）にとっては韓国のインテリゲンチャのなかでも、とりわけ知日派の学者と意見をかわすことが多かったが、かれらは知っていた。「壇君神話」はとてつもない大法螺に過ぎず、日韓合邦（「韓国併合」って語彙もおかしい）は日本側の一方的な持ち出しであり、文明は倭人倭種から逆輸入されて半島にやってきたことを！
　丹念に歴史書を紐解いて、客観的な歴史的展望のもとに偽書偽説の矛盾を完膚無くまでに批判した本書はじつに長い間、日本の学術界、出版界から待ち望まれた。
待望の書の出現に乾杯！
http://www.melma.com/backnumber_45206_4826421/　

【】鳩山内閣支持率急降下の意味するもの。
→　このひと浅いのかな？　
http://d.hatena.ne.jp/dokuhebiniki/20100418/1271581656　　　さん　より
【】『なぜか「有事銘柄」が急騰している』（日刊ゲンダイ2010年4月15日掲載）
キナ臭い話が、兜町に流れている。　「何か有事が起きるのではないか」
「そうとしか思えない。株価の動きが妙だ」　　　そんな会話が市場関係者の間で囁かれている。４月に入ってから有事銘柄がなぜか急騰しているのだ。機雷の部品を製造する会社や、自動小銃を自衛隊に納めているメーカー、レーダー関連企業などの株価が上昇している。
・・・
http://news.livedoor.com/article/detail/4724576/　　　さん　より
ゴールドマンなどにデリバティブ除外迫る、商銀部門で−米上院議員
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920015&sid=a_Lhph4wwEJI
・・・　以前のオバマ金融規制案は、金融危機の根本原因であるデリバティブ取引を放置した不完全なものだった。しかし、とうとう本気で規制に着手し始めたようだ。
　金貸しに真っ向から喧嘩を売っているように見えるが、背後の力関係に変化があったのだろうか？
　まだ情報が少ないので、継続して国家・金貸しの関係と金融規制の具体案を追っていきたい。
もしかしたら世界経済の節目かもしれない。