【】 目的は米ドル延命か今度はムーディーズ インチキ格付け会社の

【】　目的は米ドル延命か
今度はムーディーズ　インチキ格付け会社の競演にNO!を
⇒　こうまでもして延命したいのかね？　とっくに終わっているのに！　米国債券は戻ってこないなどと
たわけごと言わずに、売ればいいだけ。　すべてＦＲＢが引取って貰えば。
　S&P（スタンダード・アンド・プアーズ）という恐ろしく創造力の欠如した社名のインチキ格付機関による日本国債の格下げ（AA→AA−）に右往左往するな、と書いたばかりだが、今度はお仲間のやはりインチキ格付機関のムーディーズが「日本国債、格付けリスク高い」と発表したと報道されている。

　すぐに慌てるメディアも御用学者も政治家も懲りない連中ばかりであるのは言うまでもないが、普通に判断すれば日本国債は米国債などよりもずっと評価が高い。「いつかは暴落」との懸念がぬぐい去れない米国債を延命させるためには日本国債を叩いておき米国債購入へと導きたいという安易な論法だろう。

　が、日本国債がどうあれ、米国債はいずれ沈んでいく。誰だってババは引きたくはない。世界で一番危険な米国債を差し置いて、日本国債に言及する不条理なインチキ格付機関にNO!を突きつけられる政治家はいないのか？
日本国債、格下げリスク高い＝米ムーディーズ担当者
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110209-00000112-jij-bus_all
・・・
http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/201102/article_7.html　　　サン　ヨリ
⇒
大嘘吐きの、偽装格付け機関は強制的に買収したら日本が

【】　エジプト革命は反米革命だ!!!　　　「アメリカに在住するエジプト人の声」
「　群衆よ、沈黙するな、立ち上がれ」とツイッターで呼びかけた若者たちが倒したのだ。これまで沈黙していた群衆が蜂起し、やっと自身の声をあげたのだ。　」

・・・　今回の民衆革命の原因は、もちろんムバラク大統領の独裁体制に対する不満だが、それよりも、アメリカの言いなりになって自分の国の国民を粗末に扱う状態に絶えきれなくなった国民の怒りが爆発したものなのだ、という。「ムバラクを育てたのはアメリカよ。だからアメリカに大きな責任がある。メディアが取材に来た時、私たちはそこを強く訴えたんだけれど、とりあげてくれなかった。すっごいがっかりした」
・・・　すると、私たちの会話を聞いていた隣のテーブルの初老の男性が「今、ジャーナリストが次々と襲われてるだろ。何でだと思う？あれはな、アメリカの仕業なんだ。エジプト入りしてる有名テレビ局やら新聞社やらの有名レポーターたちがエジプト人にインタビューして『アメリカの支配を止めてほしい』と話す市民たちの映像が世界中に放映されてごらん。世界の国々はアメリカのことをどう思うか。だからCIAとぐるのムバラクたちがやってるんだよ」
・・・　　　アメリカにしてみれば、チュニジア、エジプトと始まったこの民衆蜂起の波がアラブ全土に広がらぬよう神経をとがらせているのかもしれない。石油の安定確保を第一としてきたアメリカは、エジプトでどんなに国民が人権侵害や貧困など独裁体制に対する不満を訴えても改善に踏み込む事はなかった。いわば、アメリカがエジプトの独裁体制を支えてきたのだ。

エジプトで噴き出したアメリカに対する不満はアラブ全土に広がりつつある。もしもアラブ諸国が一斉に「反米」の姿勢を打ち出すようなことになれば、世界情勢は一変する。
・・・
エジプト革命は、果たして「反米」革命なのだろうか。

「米国は民主主義や法の支配、人権の重要性を説きながら、同時に独裁者を支援している。日増しに信頼を失っているのは米国だ」と鋭い米国批判を放ったのは、エジプトの反政府運動に加わっているエルバラダイ前国際原子力機関事務局長だ。
アメリカはこの言葉をどう受け止めたのか。
ネット革命の波は、世界各国で波動の連鎖を起こしつつある。
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以上転載より
http://sumichi7878.cocolog-nifty.com/blog/2011/02/post-20b4.html　　　　サン　ヨリ
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今度は日本の番だよ!！！！！！！！！！！！！！！！！

【】　「小沢新党」に参加する国会議員の数は１３０〜１４０人程度との観測
　平野浩　　
http://twitter.com/#!/h_hirano/status/35644305594916866
鳩山Ｇと小沢Ｇは菅首相が解散をする場合は直ちに両院議員総会を開き、分党の提案をする準備に突入。　新党は鳩山Ｇ６０人中４０人、小沢Ｇは選挙基盤の弱い議員を中心に両方で１３０人〜１４０人の規模になる。「真・民主党」の旗揚げだ。
これには、民主党以外の政党からも参加者があると思われる。

平野浩　　http://twitter.com/#!/h_hirano/status/35646800945745920
鳩山氏が旗揚げする「真・民主党」は菅政権に不満を持つ民主党議員と、民主党以外の閣僚経験者、鳩山邦夫氏や新党改革代表の舛添要一氏の参加も見込む。　なお、小沢氏は裁判中であり、新党には加わらない。　基本は保守新党であり、「憲法改正」を旗印に掲げる。
旧社会党勢力の参加を遮断するためだ。
・・・　
低気温　　http://alcyone.seesaa.net/article/185324705.html　　　　サン　ヨリ

【】　 北方領土問題の本当の問題は何か？
・・・　　西側陣営の一員として単独講和の道を選んだ日本は、１９５２年にサンフランシスコ講和条約によって独立するが、条約には南樺太と千島列島の放棄が明記され、千島の中に国後、択捉が含まれると政府は国会で説明した。つまりこの時点で日本政府は国後、択捉を放棄していたのである。

　問題はここからだ。既に米ソが対立していたため、サンフランシスコ条約にソ連は署名しない。しかしサンフランシスコ条約は南樺太と千島の領有権をソ連に認めた。独立後の日本はサンフランシスコ条約を締結していない国々と個別に平和条約を結ぶ必要があり、５５年にはソ連と平和条約交渉を始めた。
　松本俊一、重光葵らが全権となって行われた交渉で、ソ連側は歯舞、色丹の二島返還では歩み寄るが、国後、択捉を加えた四島返還には同意しない。松本、重光らは二島返還で交渉をまとめようと考えるが、アメリカがそれを許さなかった。日本をソ連の「防波堤」に使おうとするアメリカは、ダレス国務長官が「四島返還を主張しなければ、沖縄も返還しない」と重光外相に迫ったのである。
結局、日本は領土問題を棚上げする形で鳩山一郎総理が日ソ共同宣言を締結した。北方領土をソ連に与えたのも、返還交渉を難しくしたのもアメリカなのである。　　・・・　そのためにアメリカの取った戦略(手口)は、絶対にソ連が飲まない事が明らかな条件（４島一括返還）を、日本に押し付けそれを主張させることだった。
そしてさらに問題なのは、それら(４島一括返還)は、マスコミの洗脳によって当然我々日本人が自ら考えた意思であるかのように、思わされてきた事かもしれない。
日本を守るのに右も左もない　　http://blog.trend-review.net/blog/2011/02/001891.html　　　　サン　ヨリ
⇒
米国の考えることは今も昔も飽くなき自国の国益のみぞ！！！
ＴＰＰ不用、米国デフォルト、米軍基地は撤退あるのみ、自分の国は自分で守るべし！
小泉、菅などの政権は、売国・国賊政権
清和会系統のも同様だ。

【】　・・・　　大マスコミが報じない石川裁判の真実――。

●「特捜部は恐ろしい組織だ」「別件逮捕もできるんだぞ」
　脅し、すかし、泣き落とし。法廷で暴露された検察の取り調べの実態には、改めて驚かされた。密室でヤクザ顔負けのすごみを利かせ、石川議員ら元秘書を限界まで追い込んで、ギュウギュウと締め上げていたのだ。
　その筆頭が、昨年１月の逮捕後に石川議員の取り調べを担当した吉田正喜・元特捜副部長である。
・・・
　　吉田検事は石川議員に対し「自供しなければ、贈収賄で別件逮捕もできるんだぞ」と恫喝。石川議員の女性秘書が１１時間監禁されて聴取されたこともあり、石川議員は「このままでは自分だけでなく女性秘書も逮捕されかねない」と、検察のデッチ上げ調書に署名したという。　　・・・　　石川議員は、吉田検事に脅されて署名した前回の供述調書を翻そうとしたが、担当した田代政弘検事は「“（供述が変われば）何で変わるの？”ってなっちゃうからさ。めんどくせーからさ」などと言い、「石川さんを別の事件で逮捕しようと思ったら、できないわけじゃない。気持ち悪いよね？」などと脅していた。
　田代検事は「特捜部は何でもできる。恐ろしい組織で大変なことになる」とも言ったという。ちなみに、吉田、田代両検事はその後、特捜部から外されている。

●寄ってたかってヤクザ顔負けの卑劣な脅し
・・・　　大久保秘書を聴取した前田恒彦検事は、「石川さんはオヤジ（小沢元代表）を助けるために認めているんだ。大久保さんも認めたら」と迫り、「認めないと石川さんも困るし、池田さんはもっと困ることになるぞ」と、仲間を“人質”に恫喝していた。大久保元秘書は、「逆らえば何をされるか分からない」と恐怖感を覚えたという。
　言うまでもなく、前田検事は、大阪地検特捜部の証拠改ざん事件で逮捕されたフダ付きの悪党だ。　
　・・・
　　冤罪だった村木厚子・元厚労局長への取り調べと同じ構図だ。想像を絶する検察の無法、腐敗ぶりには法廷もどよめいたが、デタラメはそれだけではなかった。
　検察が「４億円虚偽記載の背景事情」と強弁し、裁判で立証するとしている「水谷建設からの裏金」も、早くも矛盾と論理破綻のオンパレードなのである。
http://gendai.net/articles/view/syakai/128789　　　　サン　ヨリ
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【】　[なるぱら]名古屋市政の備忘録 「名古屋革命」の意味と今後（リンク）より転載します。
河村氏への賛意もさることながら、現政権の政権運営に対する批判が相当に深刻である
ことが窺える。
　菅首相及び枝野官房長官は、地域主権を尊重する観点から、地方選挙の結果にコメントしないとしているが、特定の候補を推薦したのだから、この言い逃れは詭弁というべきだろう。有権者にも失礼だ。
選挙後の民主党執行部の反応には一つ興味深い点がある。　今回の選挙の敗北責任に
ついて、小沢氏を支持する勢力の代表的な存在で参院の重鎮である輿石東氏は岡田幹事長に対して、「あんたのせいじゃない。こんなことでへこたれるな」(『朝日新聞』2月8日朝刊)と声を掛けたという。輿石氏の立場を考えると、小沢氏を追い込んでいる党執行部の岡田幹事長の責任を問う声が出てもおかしくないが、そうはしなかった。

おそらく、岡田幹事長は、菅政権の中枢に対して距離を置き始めているのではないだろうか。思えば、岡田氏は、外相として普天間問題の矢面に立たされ、その後は小沢氏の処分を巡る問題で成果の出るはずがない立場を押しつけられ、まるで彼の将来の可能性を摘むかのような不利な役割を負わされてきた。岡田氏が、菅首相及びその周囲の勢力に見切りを付けても不思議ではない。

「名古屋革命」の今後　　　　問題は、当面、二つある。

一つは、市議選の候補者だ。候補者は、既存の市議で河村氏の政策を支持する人物、地元の政治家志望者など様々な層から選択しなければならないだろうが、議員の報酬を大幅に引き下げる河村氏の方針の下に、現実にどんな候補者がどれだけ集まるのかが問題だ。

たとえば、就職難の折でもあり、全国から政治に関心のある大学生ないし、卒業生を公募するという手がある。学生なら、議員報酬が安くてもやって行けるし、市議として政治キャリアをスタートさせて、将来国政に打って出るようなコースを目指すことも出来る。河村氏の陣営が、現段階で候補者をどの程度集めているのか、市議選の戦い方をどう考えているのかは、まだ伝わってこないが、インパクトのある候補者を立てて、市議会の多数を確保することが必要だ。

もう一つの問題は、名古屋市及び愛知県の官僚をどうコントロールするかだ。
官僚をコントロールできない大臣がどれだけ惨めで、政治的にも成果が上がらないかは、
政権交代後の、鳩山政権、菅政権でいやというほど見てきただろう。
減税と共に、市や県の職員の報酬を引き下げなければ、河村氏の名古屋革命は実現しない。しかし、自らの報酬を引き上げることに官僚が協力するか、また、報酬を引き下げられても真面目に働くか。

中央官庁よりも、市や県などの地方の方が、仕事の内容が見えやすいので、政治家が行政をコントロールすることが容易だが、サボタージュや不都合な情報のメディアへの横流しなど、官僚の抵抗の可能性は甘く見ない方がいい。
・・・　河村氏が理想とするような高貴な政治を実現するためには、政治活動のコストをいかに引き下げるか、加えて、金銭的メリットを失う分の政治家の名誉をいかに確立するか、ここでも現実的なマネジメントの問題が浮かび上がる。
・・・　「名古屋革命」の意味

それにしても、今回、これだけの大差で河村氏の陣営が支持された理由は何だろうか。河村氏は減税を掲げ、菅政権は今や消費税増税路線を隠さないが、この差だろうか。
・・・　前回の総選挙で、民主党は、第1番目の政策として財政支出のムダの削減を掲げ、その中で、公務員人件費の2割削減を目標としていたはずだ。この実行で形を示した後でなければ、国民は増税を支持しないだろうし、菅政権は早晩終わることになるだろう。　　・・・
自営業者の所得把握のために、番号制の導入が先ず必要だという与謝野氏の主張にも一理はあるが、共済年金と厚生年金の一本化は、直ぐにでも実行できる。

こうした記事が出ること自体が、菅政権の民意からのズレを象徴しているように思われてならない。

もちろん、消費税増税が、財政再建の名の下で官僚の米櫃の補強を意味することについて、国民は十分理解している。

行政のムダを整理することなく増税路線をひた走る与謝野氏は、今や「官僚の利益」を代弁する「官の忠犬」(「菅」の忠犬かどうかは疑わしい)のような存在だが、彼が活躍するほど、政権の終わりが早まることになるだろう。失礼ながら、氏は政権の貧乏神だ(彼は自民党候補として比例当選したのに議員を辞めずに反対党の政権に入閣した、いわば「非礼議員」であるから、少々非礼に罵っても許されるだろう)。

国政では、「名古屋革命」の意味を全国レベルの行政改革につなげられる「構想力」と「マネジメント力」を持った勢力の登場が待たれる。

「名古屋革命」の意味と今後|山崎元のマルチスコープ|ダイヤモンド・オンライン
http://d.hatena.ne.jp/nagoya_ac/20110209/1297202392　　サン　ヨリ

【】　”国士”中川昭一を嵌めた”国賊財務官僚”篠原尚之が「消費税増税」後押し発言
⇒
この野郎は覚えておこう！！！　ツケ払い
売国弩の中の売国奴！！！　　税金をデビッドに何十　兆円も垂れ流した　・・・
⇒　財務官僚にはそれ相応のツケ　　一人あたり数置く絵円返してもらうのが筋目
【　暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜　http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22　　より転載します。

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（転載開始）

◆日本の債務は持続不可能＝早期に財政再建を―篠原ＩＭＦ副専務理事
　2011年02月09日11時59分　時事通信社
・・・
　ＩＭＦによる発言記事に「篠原尚之」の名が。。
まったくもって虫唾（むしず）の走る名前であり、我慢できず筆をとった次第である。

皆さんもまだご記憶であろう故・中川昭一財務・金融大臣の朦朧会見。
これは中川氏の弱点を巧みに利用し、世界銀行総裁ロバート・ゼーリックが仕組んだものである。
そして、その実行犯の１人が上記記事にある篠原尚之である。

篠原尚之は、財務官僚・玉木林太郎と”その女”とされる読売新聞経済部記者・越前谷知子らと共に、中川昭一のワインに薬物を混入させて意識朦朧状態にしたのである。
そしてそんな朦朧状態の中川昭一をＧ７での会見の席につかせ、世界中の笑い者に仕立て上げたのである。
・・・　　⇒
　このことは、リーマンショックでズタズタになった世界皇帝デイヴィッドＲＦ率いる「アメリカ戦争屋」勢力の影響力の低下を如実に表していると言えよう。

奇しくも、今日、米運輸省がトヨタ車について「問題なし」との最終報告書を発表し、“安全宣言”がなされたが、この「トヨタショック」も「アメリカ戦争屋」勢力が仕掛けたものであり、これをジェイＲＦ率いる「アメリカ銀行屋」勢力がうっちゃった一つの事例である。（長くなるので、詳細については割愛する）

とは言え、「小沢一郎強制起訴劇」の執拗さにみられるように、まだまだ「アメリカ戦争屋」の底力を見くびることは危険であり、その”ゾンビ”以上の生命力にはただただ唖然とするばかりである。

今後起きるであろう、その「断末魔の叫び」は非常に恐ろしい事態となることが予想されるだけに、今後とも十二分な注意が必要である。
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/da46c427bf294d66fdbfb48ed53c5d7b　　　サン　ヨリ

【】　トヨタリコール問題は一体なんだったのか？ (最終回)
アメリカ経済ニュース　　　　http://uskeizai.com/article/185187210.html　　　サン　ヨリ

再掲　
【】　米国政府曰く、トヨタは白だった？
名古屋河村革命直後の獅子変化（ししへんげ）

１．いまごろトヨタに非はなかった？なめるんじゃないよ！
・・・　　日本を代表するシンボル企業トヨタが、これほど米国政府からコケにされて、日本政府は抗議しないのでしょうか、信じられません。日本政府も日本人も米国政府から完全になめられています。

ここで泣き寝入りすれば、彼らは図に乗って、また同じことをやります。
・・・　　このトヨタ問題は、まさに日本に対する許しがたい侮辱ですが、上記米戦争屋ボス・デビッドRF率いるRF家（日本を私有していると思い込んでいる米財閥）と深くかかわります。

２．日米関係におけるトヨタ（日本のシンボル）の位置づけ

　トヨタは日本最大の優良企業であり、米国民を含む世界の人々からみて、トヨタは日本のシンボル
です。世界の人々はトヨタ車（日本ブランド車）を通じて、日本イメージを形成しています。
したがって、米国政府がトヨタを攻撃してくるとき、彼らは日本を攻撃しているとみなせます。
逆に、彼らがトヨタを持ち上げるとき、彼らは日本に対し、なんらかの下心をもっています。

　上記ラフッド長官は“娘にトヨタ車を買えと勧める”だと？　米国人が日本人に向かって、心にも
ないお世辞を使うときは、決まって、何らかの下心があります。
これだけは、16年半に及ぶ筆者の米国シンクタンク勤務経験から断言できます！
　上記ラフッド長官の、手のひらを返したような猫撫で声ならぬ獅子撫で声、これほど気味悪い
ものはありません、絶対に何か魂胆があります。

　筆者は、10年来の米国覇権産業論者（産業覇権競争論）であり、2003年に光文社より日米技術覇権戦争（今は絶版）という単著を上梓しています。　この持論から、日本の自動車メーカーは順次、
米国から撤退した方がよいと10年以上前から主張してきました（注１）。

　トヨタに関しては、米国で活躍する日本企業の代表選手として、日米関係論の見地から、ずっと
ウオッチしてきました（注２〜注８）。

今回の上記ラフッド宣言は、トヨタ攻撃（＝日本攻撃）の“打ち方止め！”の合図です。

３．トヨタはRF家お家騒動のおもちゃにされてきた

・・・　　米国政府が、属国・日本政府に何らかの圧力をかけたり、恫喝を行う際、トヨタが人質として利用されてきたのです。彼らは、日本政府が米国政府に反逆したらただちに、米国で営業する日本企業の資産を差し押さえるつもりです。その意味でトヨタは、米国覇権主義者の対日戦略に基づいて、“戦略的に”米国市場で泳がされてきたにすぎません。彼らの都合でいつでも米国トヨタは潰せます。トヨタもそれを重々、承知しているからこそ、知日家・ジェイRFサマにおすがりしてきたのです。

　そのことが、ジェイを恐れる米戦争屋ボス・デビッドRFサマには気に食わなかった、ジェイと親しい小沢氏を目の仇にしているのと同じです。
・・・
その意味で、TPP（郵貯・簡保の市場開放要求）の促進に、トヨタの協力を再び得たいのは確かです、だから、トヨタ奥田氏が日本郵政の役員に留任しているのです（注４）。ちなみに、郵貯・簡保（300兆円）はデビッドもジェイも喉から手が出るほど欲しがっています。彼らは日米太平洋戦争戦利品・日本を私有していると思っているわけですから、日本国民の資産はRF家のものという認識なのです、念のため。

５．米国政府の獅子変化（ししへんげ）のタイミング：名古屋河村革命直後

本ブログでは、米国政府の対・トヨタ獅子変化のタイミングに着目しています。
獅子変化のタイミングが先の名古屋河村革命（注９）の直後
　米戦争屋（デビッド系）および米銀行屋（ジェイ系）の当面の対日戦略は、（１）TPPにかこつけた
郵貯・簡保の合法的収奪（＝米国金融機関が運用する）および（２）消費税増税（米国債買い増し
　の原資とする）です。　
つまり、日本国民資産の米国移転（＝RF家への資産移転）という対日戦略において、戦争屋と
銀行屋は野合しています。

ところが、今回の名古屋河村革命は彼らにとって大きな誤算だったのです。

　そこで彼らは対日緊急分析を行い、彼らの得た結論、それは、名古屋はトヨタの城下町だった、イケネー！　名古屋発の日本国民の反米化が起きるのではないかと彼らは分析したのではないでしょうか。日本をなめた彼らのトヨタ攻撃をおおいに反省したのでしょう。
　折しも、エジプトでも反米化運動が起きています。米国傀儡国家エジプトの国民反米化ウィルスが
ネット経由で同じく米国傀儡国家日本に飛んできて、日本国民の間に反米化の火の手が上がる
　のではないかと彼らは分析した可能性があります。

そこであわてて、猫撫で声ならぬ、世にも気味悪い“獅子撫で声”をあげたのではないでしょうか。

　ところで、米戦争屋プロパガンダ機関・日本の悪徳マスコミは、相撲八百長を目くらましにして、名古屋河村革命をできるだけ報道にしないようにしています。　そして、エジプトの国民デモが反政府運動ではなく、実は“反米運動”であること（注１０）をまったく報道していません。　つまり米国政府諜報
部門（戦争屋のシマ）は、エジプトの反米運動に刺激され、トヨタ城下町・名古屋河村革命を引き金に
して日本全国に反米運動（＝アンチ悪徳ペンタゴン運動）が拡大するのを非常に恐れています。

なお、上記の事実は、
日本の大手マスコミが米国大手マスコミと同様、米戦争屋のCIAプロパガンダ部隊にがっちり
押さえこまれていることを如実に示しています。
・・・
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/22683535.html　　　サン　ヨリ

【】　小沢元代表が、菅首相に「５月解散・総選挙による事実上の菅政権退陣」を言い渡した –

　小沢元代表は２月１０日、菅首相と会談し、「５月解散・総選挙による事実上の菅政権退陣」を言い渡したという。　要するに、「菅首相の命運は５月まで」と期限を切ったのである。　菅首相が「離党」を求めたのに対して、小沢元代表は、一蹴したという。
　これまで「３月解散総選挙」が取りざたされていたが、予算案・予算関連法案を成立させて菅首相の顔を立て、さらに国民新党が悲願としている郵政改革法案、社民党が熱心に取り組んでいる労働者派遣法改正案を成立させて花を持たせて、これらと引き換えに菅首相を退陣させる。

日本の本当の最高権力者は、小沢元代表という紛れもない事実を天下に見せ付けるのである。
◆伝家の宝刀である室質的な衆院解散権は、菅首相が握り、形式的には憲法７条第３項により、天皇が解散する。　だが、現在の政治情勢下、小沢元代表は、菅首相の室質的な衆院解散権のハンドルを握っており、菅首相の自由にはならない。
　小沢元代表が、配下の小沢支持派（鉄板組約７０人）にサッと采配すれば、民主党は衆院でたちまち過半数（２４０人：４８０人−欠員２人＝４７８人の１／２に＋１人）を割ってしまうからである。
　つまり、現有勢力３０７人−７１人＝２３６人となる。しかも、民主党、国民新党、社民党３党の有志議員１５０人が２月９日、「郵政等３党合意を考える会」を設置し、国会内で初会合を開いている。
　世話人には、小沢元代表側近の山岡賢次副代表も名前を連ねており、見方によれば、小沢元代表の別働隊の色彩が強い。　
小沢元代表の政治力の源泉は、これらの軍団にある。　
どこまで行っても「政治は数、数は力、力はカネ」なのである。

◆ところが、朝日が２月１０日付けの社説（３面）「党首討論　定例化し論戦の主舞台に」のなかで、衆院解散制度について、またもやピント外れの勝手な主張を繰り返している。
　曰く「総選挙でいったん政権を委ねたら、衆院議員の任期４年間はおおむね見守る。　マニフェストの達成状況に対する評価は、次の総選挙で審判をくだす。
それが、政権交代時代の基本的な政治の進め方ではないか」と。
　しかし、この論法は、日本国憲法想定している衆院解散制度に照らすと根本的に間違っている。
憲法学者である東大法学部の宮沢俊儀元教授著の「日本国憲法」（コンメンタール１）を紐解いて
みよう。　次のように解説している。
　「いかなる場合に解散できるかの点については、旧憲法におけると同様、現行憲法には何等の規定もない。衆院解散とは、存立している衆議院が、国の内外の問題につき国民の抱懐している意思を適正に反映具現するに適する構成になっているか否かを国民に問う制度である。議員の任期中は、選挙を通しての国民の意思が代表されているものと見るのが法制上の建前であるが、右解散の制度はかかる法制上の建前に合致しきらない変遷する政治情勢に対処する為のものである。
従って、解散は変遷する事態を政治的に判断してなさるべきものであることは明らかであり、その
解散権行使は、法規により一義的に拘束するには不適な事柄であると言わなくてはならぬ。
以上の處からすれば、現行憲法がいかなる場合に解散を為し得るかの要件について何等の規定も設けていないのは、いかなる事態の下に解散を為すべきやの判断を全く政治的裁量に委ねたものであると解釈すべきであり、その解散が妥当であったか否かの如きは、固より裁判所の判断の対象となるものではない」

　つまり、憲法は、事態の変化に応じて臨機応変の解散を予定している。　朝日の社説が主張する「総選挙でいったん政権を委ねたら、衆院議員の任期４年間はおおむね見守る」という固定した考え方は、予定していない。　それは「変遷する事態を政治的に判断してなさるべきもの」という趣旨からは大きく離れてしまうからである。
◆菅首相就任以降、政治情勢は、激しく揺れ動いてきた。民主党がマニフェストに書いていない「消費税５％アップ」、「ＴＰＰへの参加」などについて、菅首相は、民主党内の討議、コンセンサスも得ないで、独断専行しているため、マニフェスト違反と批判を浴びている。　国際的には、「尖閣諸島周辺での
中国船衝突事件」「ロシアのメドベージェフ大統領の国後島訪問」などに適切に対処してこなかった。
　これらにより菅首相の資質、能力の欠如が露呈し、政権担当能力のなさが証明された。　これこそ、まさしく、衆院解散すべき「変遷する事態」に相当し、「国の内外の問題につき国民の抱懐している意思を適正に反映具現するに適する構成になっているか否かを国民に問う」状態を示しているといえる。
統一地方選挙（４月１０日と２４日）に引き続き、総選挙に突入する。　公明党は、選挙態勢を組んだまま、選挙戦を戦える。　公明党と通じて、いまや一体化しているといわれている小沢元代表の用意周到な政界再編と大連立戦略が見て取れる。　これには、社会党の村山富市委員長を担ぎ上げて「自社さ政権」を樹立した曲者、国民新党の亀井静香代表の「陰謀」も内臓されている。

本日の「板垣英憲情報局」
タレントの小向美奈子容疑者の覚せい剤取締法違反事件の本質は、実は日本国内各地に潜入しているイラン系テロリスト組織に関わる「公安事件」だ
　◆〔特別情報?〕
　タレントの小向容疑者（25歳）は、覚せい剤取締法違反（譲り受け）容疑で逮捕状を取った警視庁により指名手配されており、現在、フィリピンの首都マニラ近辺に逃亡していると見られている。　だが、この事件の本質は、日本国内各地に潜伏しているイスラム系テロリスト集団のなかのイラン系テロリスト組織に関わる「公安事件」である。
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/ec436f14e795b58c5b0c9f7540ca7a1d?fm=rss　　　サン　ヨリ

【】　「民主政権に落胆」と発言、　これから起こる「政変」のあらましをすでに聞かされている
・・・　　稲盛会長が「具体的な不満点」、「新しい政治体制」について、何も説明しなかったというので、「現在の体たらくに落胆している」という言葉の端々から憶測するしかないけれど、おおよそ、次のようなことが考えられる。
　?菅首相が、「脱小沢」を掲げて、「党内野党」をつくってしまい、挙党態勢を築いていない。
　?菅首相が衆院議員任期をあと、２年７か月を残して、政権に恋々として私利私欲におぼれているほか、前原外相、野田財務相、岡田幹事長、おまけに「床の間の便所」とヤユされている仙谷代表代行まで「ポスト菅」争いに参戦して、血道を上げ、「政権たらい回し」をしようとしており、最も大事な国民生活第一の政治を放棄している。
　?前原外相は、一統を率いて民主党から離れて、新党を結党して「みんなの党」（森喜朗元首相の私設事務所内に間借りして政党事務所を設置）と連立して、小泉純一郎元首相の勢力内に合流する。前原外相と小泉純一郎元首相の上部には、米国最大財閥デイビッド・ＲＦ、ハーバード大学のジョセフ・ナイ教授、リチャード・アーミデージ元国務副長官、マイケル･Ｊ・グリーン戦略国際問題研究所日本部長らが共通人脈としている。小泉純一郎元首相は、マイケル･Ｊ・グリーンの鞄持ちをした二男・進次郎衆院議員の行く末を前原外相や長島防衛政務官に託そうとしている。これも「親馬鹿」という私利私欲である。

　?小沢一郎元代表は、菅首相らの「脱小沢路線」により、「村八分」にされ、やむなく「離党→新党結党」に進まざるを得なくなっている。
◆稲盛会長は、おそらく、前原外相と小沢一郎元代表から、内々に心境を聞いているのであろう。これが「この後、新しい政治体制ができるのでしょうが、静観します」という言葉として噴出したとも考えられる。いずれにしても、稲盛会長は、これから起こる「政変」のあらましを、すでに聞かされているのである。
　本日の「板垣英憲情報局」
小沢元代表は、「政変の仕掛け人」の本領を発揮、菅首相を解散に追い込み、大型減税による景気浮揚を図る「減税新党」を立ち上げ、一気に政界再編、大連立政権を樹立する
　◆〔特別情報?〕
　情報というのは、デイリーのニュースをその都度、バラバラに読んでいると、何でもないように感じられながら、それらを１本の線として繋いでみると、まったく違う意味が浮かんでくるのに気づく。　新聞社や放送局の政治部記者は、政治家に番記者を張りつけて日々、同じような質問を投げかけているのは、政治家の言葉の裏に隠されている「心理の変化」に伴う「政局の変化」を読み取るためである。その「政局の変化」の究極は、「政変」である。つまり、１つの政権の終焉だ。
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/dd5be5edebb5ee3ba4a4eb1feec40013?fm=rss　　　サン　ヨリ
【　「マスコミに出ない政治経済の裏話」】　
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/d/20110207　
【　小沢元代表が、菅首相に「追い込まれ解散」を仕掛け、「脱菅・脱仙谷」を図る政界浄化大作戦 - 板垣 英憲】
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/0d7148ea1349d235bd99839aabbc4360　

【】　歴代アメリカ大統領は、奴隷商人の一族
http://alternativereport1.seesaa.net/article/184305587.html　　　サン　ヨリ

【】　「税金で食っとる人」がまず大胆に身を削らなければ消費税の大幅増税に世論が賛成するはずはない
・・・　　政府が５０兆円刷って日銀に両替してもらえば
赤字財政一気に解決！
たけしのTVタックルより
・・・
　 「税金で食っとる方が楽して、払っとる方が苦労する政治を変える」
　実に簡明なメッセージである。彼は率先して市長の報酬を800万円まで引き下げた。「市民税の10％減税」も一定の効果はあったと言えるが、それほど大きな勝因ではないと思う。ムダ使いの排除を徹底すれば、あえて減税しなくとも多くの市民は支持しただろう。
・・・
http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/ae0c40bf0bdb36e0096d0843d2fd6735?fm=rss　　　　サン　ヨリ

【】　メキシコ湾の海流停止　〜取り返しのつかない事態を招いたメキシコ湾石油流出事故〜
　今年の冬は、欧州大陸、北米大陸に猛烈な寒波が訪れた。例年、寒波が訪れるとしても、現在の状況は明らかに異常だ。
2010年7月、イタリアとアメリカの合同調査チームの報告によると、メキシコ湾を巡回する海流が止まり、結果、メキシコ湾から大西洋に流れこんでいた暖流が止まったという。この暖流は過去1万年の長きにわたって続いてきており、高緯度の地域にある程度温暖な気候をもたらしていた。
・・・　　その石油を処理して海をキレイにすれば元通りになるのではと思ってしまいますが、海流には「慣性」という要因もあり、一度クセのついた流れは元には戻りにくいという悲観的な見解もあるようです。
しかし、日本でも日本海側の豪雪は、まったく無縁とも言えないのかも知れません。昔から日本海側は雪国として知られていますが、度を超えた積雪ぶりです。　　・・・
　
本当のところは「極寒極暑」という両極端の気候へ変わってしまったのかも知れません。
：イザ！　　http://fxdondon.iza.ne.jp/blog/entry/2148729/　　　　サン　ヨリ
⇒
こういう面もあるのだ！！！

【】　ドルの没落と中東の政変は根っこが同じ　　　
　　　　　　　　　【高橋乗宣の日本経済一歩先の真相】

・・・　　低金利のドルは国外で投機マネーに化け、あちこちで悪さをするようになっている。上海を中心とした中国の不動産や金、資源のバブルは、ドルの没落と無縁ではないだろう。
　だが、世界はまだ、ドルに代わる新しい基軸通貨を決めていない。米国が大国としての力を維持できなくなっても、ほかに中心となるべきものがないのだ。だから、世界は混沌としている。
・・・
http://gendai.net/articles/view/syakai/128736　　　サン　ヨリ

再掲
【】　額面の９１％にまで下落した米国１０年債
　　リーマンショック以降、各国が大量に刷りまくってきた国債が、次の金融危機の爆弾となりそうな気配。
特に米国債の値動きは要注意。ドル暴落→世界金融破局に直結する可能性が高い。
米国債下落→ドル下落は、膨大な米国債を所有する日本にも大きな損失となる。
また記事にあるように、日本国債も決して安全とは言えないのかもしれない。

NEVADAブログ
額面の９１％にまで下落した米国１０年債　リンク　より転載。

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アメリカ１０年国債が額面の９１．２３％にまで下落してきています。
３０年国債は９２．２５％になっており、そろって９０％に向かって下落し続けています。

米国債発行残高が５００兆円とすれば、仮に額面の９０％にまで下落すれば、損失は５０兆円に達します。

世界中で国債が売られている今、この国債を保有する金融機関・年金ファンド・投信・個人の損失が膨らんできており、個人はそのまま満期まで保有すれば例え額面割れでも影響はありませんが、投信・機関投資家・年金ファンドはそうはいきません。
時価評価を求められているからです。

アイルランド・ギリシャなどは、国債満額償還は絶望的であり、額面の３０％カットが現実化してきていますが、これで仮に合意となれば、今度は金融危機に陥っています【スペイン】にも波及し、ユーロ圏「国債満額償還不能」という事態になり、国債市場は機能不全に陥ります。

アメリカ国債が額面の９０％以下になれば、金融危機が一気に表面化するかも知れません。

日本の１０年国債もじわりじわりと売られており、１．３０％を超えて１．５０％を超えてくれば、警戒する必要が出てきます。
何故なら、１．０％前後で邦銀が１００兆円以上の国債を購入しているからです。
今や、邦銀が抱える国債含み損は半端な額ではありません。
今はまだ株を買い上げていますので、この含み損は表だって問題にはなっていませんが、株が下落に転じてきた場合、問題が一気に噴出します。

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（以上）　　　
http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/archives/3446272.html　　　サン　ヨリ